JIS Z 3422-1:2022 金属材料の溶接施工要領及びその適格性確認―溶接施工法試験―第１部：鋼のアーク溶接及びガス溶接並びにニッケル及びニッケル合金のアーク溶接 | ページ 3

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− NDT
  注記 特定の用途,材料又は製造条件に対しては,より多くの情報を得る目的と,後日追加の試験デー
        タを得るためだけに溶接施工法試験を再度行うことを避ける目的で,この規格で規定しているも
        のより広範囲の試験を要求してもよい。
                                  表1−レベル1の試験材の試験
          試験材               試験の種類             試験の範囲                注
                                                                                   a)
   完全溶込み突合せ継手         外観試験                100 %
     図1及び図2参照         溶接継手引張試験          試験片2個
                              横方向曲げ試験           試験片4個
                                                                                   b)
          T継手                 外観試験                100 %
         図3参照               マクロ試験             試験片2個
   注a) 曲げ試験については,7.4.2を参照。
   注b) 適用規格によって機械的性質が要求される場合は,それに応じて試験をしなければならない。追加の試験
        材が必要な場合は,寸法は機械的性質の試験が可能な十分な大きさとする。この追加の試験材に対しては,
        溶接パラメータ範囲,母材区分,溶加材及び熱処理は同じ条件でなければならない。

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                              表2−レベル2の試験材の検査及び試験
          試験材               試験の種類             試験の範囲                注
   完全溶込み突合せ継手         外観試験                100 %                   −
     図1及び図2参照        放射線透過試験又は           100 %                   a)
                              超音波探傷試験
                                                                                   b)
                               表面割れ検出              100 %
                             溶接継手引張試験          試験片2個                 −
                                                                                   c)
                              横方向曲げ試験           試験片4個
                                                                                   d)
                                 衝撃試験              試験片2組
                                                                                   e)
                                 硬さ試験              要求による
                                マクロ試験             試験片1個                 −
     完全溶込みT継手            外観試験                100 %                   −
        図3参照                                                                   b)
                               表面割れ検出              100 %
   完全溶込み分岐管継手    超音波探傷試験又は           100 %                  a), g)
        図4参照f)            放射線透過試験
                                                                                   e)
                                 硬さ試験              要求による
                                マクロ試験             試験片2個                 −
    T継手及び分岐管継手         外観試験                100 %                   −
     図3及び図4参照f)         表面割れ検出              100 %                   b)
                                                                                   e)
                                 硬さ試験              要求による
                                マクロ試験             試験片2個                −
   注a) 超音波探傷試験は,板厚8 mm未満及び材料区分の8,10及び4148(表5及び表6参照)では適用しな
        い。
   注b) 表面割れ検出には,浸透探傷試験又は磁粉探傷試験を適用する。非磁性材料には,浸透探傷試験を適用す
        る。
   注c) 曲げ試験については,7.4.2を参照。
   注d) 板厚12 mm以上並びに出荷条件及び/又は供用条件によって規定された適切な衝撃性能が要求された場
        合,溶接金属及び熱影響部から各1組とする。適用規格は,板厚12 mm未満に対しても衝撃試験を要求し
        てもよい。試験温度は,構造物の用途又は適用規格によって製造業者が選定しなければならない。追加試
        験については,7.4.4を参照。
   注e) 母材金属に対して要求しないもの : 補助材料区分1.1,材料区分8及び材料区分4148並びにこれらの区
        分間の異材継手。ただし,補助材料区分1.1と材料区分8との間の異材継手は除く(表5及び表6参照)。
   注f) 適用規格によって機械的性質が要求される場合は,それに応じて試験をしなければならない。追加の試験
        材が必要な場合は,寸法は機械的性質の試験が可能な十分な大きさとする。この追加の試験材に対しては,
        溶接パラメータ範囲,母材区分,溶加材及び熱処理は,同じ条件でなければならない。
   注g) 外径が50 mm以下の管には,超音波探傷試験を適用しなくてよいが,放射線透過試験が可能である継手形
        状の場合は,放射線透過試験が必要である。外径が50 mmを超え,かつ,超音波探傷試験を行うことが技
        術的に困難な場合及び放射線透過試験が可能である継手形状の場合は,放射線透過試験を行わなければな
        らない。

7.2 試験片採取位置

  試験片の採取位置は,図5図8による。
  硬さ試験片及び衝撃試験片の採取位置は,8.4.2に規定した採取位置による。
  適用したNDTの許容限度内の不完全部がある溶接部分を避けた位置から試験片を採取してもよい。

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                                                                       単位 mm
                記号説明
                  1 : 削除部 25 mm                       5 : 範囲3
                  2 : 溶接方向                             − 1個の引張試験片
                  3 : 範囲1                                − 曲げ試験片
                   − 1個の引張試験片                   6 : 範囲4
                   − 曲げ試験片                          − 1個のマクロ試験片
                  4 : 範囲2                                − 1個の硬さ試験片
                   − 衝撃試験片及び
                   − 追加試験用試験片(要求がある場合)
                              図5−板の突合せ継手の試験片採取位置

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                     記号説明
                       1 : 溶接終端               4 : 範囲3
                       2 : 範囲1                    − 1個の引張試験片
                        − 1個の引張試験片         − 曲げ試験片
                        − 曲げ試験片            5 : 溶接開始点
                       3 : 範囲2                    − 1個のマクロ試験片
                        − 衝撃試験片及び          − 1個の硬さ試験片
                        − 追加試験用試験片           (溶接開始点より採取)
                            (要求がある場合)   6 : 溶接方向
                              図6−管の突合せ継手の試験片採取位置
                                                            単位 mm
                           記号説明
                             1 : 削除部 25 mm
                             2 : マクロ試験片
                             3 : マクロ及び硬さ試験片
                             4 : 溶接方向
                                  図7−T継手の試験片採取位置

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                                                                                  Z 3422-1 : 2022
                          記号説明
                            A : マクロ及び硬さ試験片採取位置
                            B : マクロ試験片採取位置
                              : 分岐管角度
                                図8−分岐管継手の試験片採取位置

7.3 NDT

  試験片を切り出す前に,7.1によって全てのNDTを実施しなければならない。NDTでは削除部(図5及
び図7を参照)は対象としない。特定の溶接後熱処理(以下,PWHTという。)が規定されている場合は,
NDTの前に完了しなければならない。
  水素誘起割れ(遅れ割れ)を起こしやすく,後熱もPWHTも要求されていない材料のNDTは,溶接終
了からかなりの時間経過後に実施しなければならない。
  NDTは,継手形状,材料及び作業要求条件に応じて,表1及び表2の要求に従って実施しなければなら
ない。これらの試験は,JIS Z 3090(外観試験),JIS Z 3104,JIS Z 3106,ISO 17636-1又はJIS Z 3110(放
射線透過試験),JIS Z 3060又はISO 17640(超音波探傷試験),JIS Z 2343-1(浸透探傷試験)及びJIS Z
2320-1又はISO 17638(磁粉探傷試験)による。溶接不完全部の合格品質水準は,7.5による。

7.4 破壊試験

7.4.1 溶接継手引張試験
  突合せ継手の溶接継手引張試験の試験片及び試験方法は,JIS Z 3121による。試験は,余盛溶接金属を
削除した試験片の全厚に相当するものでなければならない。引張試験は,用いた全ての溶接方法と関連す
る必須確認項目が試験されることを保証しなければならない。
  外径が50 mmを超える管においては,試験片の厚さと管の肉厚とを等しくするために,両面の溶接の余
盛部を削除する。
  管の外径が50 mm以下で,溶接継手引張試験を管の全断面に対して実施する場合は,管の内側の溶接余
盛部を残しておいてもよい。
  試験片の引張強さは,あらかじめ規定値が定められている場合を除き,母材の規定最小引張強さ以上と
する。

――――― [JIS Z 3422 pdf 15] ―――――

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