JIS B 9901:1997 ガス除去フィルタ性能試験方法 | ページ 2

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のガス濃度を表4に示す方法によって測定する。
(4) ガス除去率の算出 ガス除去率は,次の式によって算出する。
C1 C2
100
C1
ここに, ガス除去率 (%)
C1 : フィルタの上流側ガス濃度(ppm又はml/m3)
C2 : フィルタの下流側ガス濃度(ppm又はml/m3)
(5) 測定回数 ガス除去率の測定は3回行い,その平均値で表す。
表4 ガス濃度の測定方法
試験ガスの種類 測定方法 引用規格
二酸化硫黄SO2 中和滴定法 JIS K 0103
環,特,排(硫黄酸化物 沈殿滴定法
として) 比濁法
○ イオンクロマトグラフ法
溶液導電率法 JIS B 7952
電量法 JIS B 7981
紫外線吸収法
赤外線分析法
△ パラロザニリン吸光光度法(校正用)
定電位電解法
ガスクロマトグラフ炎光光度法
塩化水素HCl △ イオン電極法 JIS K 0107
特,排 硝酸銀滴定法
△ チオシアン酸第二水銀吸光光度法(校正用)
○ イオンクロマトグラフ法
アンモニアNH3 インドフェノール吸光光度法 JIS K 0099
特,排,臭 △ ガスクロマトグラフ法
○ 溶液導電率法
赤外線分析法
イオンクロマトグラフ法
△ 隔膜形電極法
一酸化炭素CO ○ 赤外線分析法 JIS K 0098
環,特,排 △ ガスクロマトグラフ・水素炎イオン化検出器法 JIS B 7951
△ 定電位電解法 JIS D 1028
五酸化よう素滴定法 JIS D 1030
窒素酸化物 △ イオンクロマトグラフ法
NOx (NO2, NO)(5) △ 亜鉛還元・ナフチルエチレンジアミン吸光光度法
NO2環,排,害 (NO2) フェノールジスルホン酸吸光光度法 JIS K 0516
○ 化学発光法
△ 定電位電解法 JIS B 7953
紫外線吸収法
赤外線分析法・非分散式
△ ザルツマン吸光光度法 JIS K 0104
塩素Cl2 △ o−トリジン吸光光度法 JIS K 0106
特,排 ○ OABTS(校正用)吸光光度法
○ 紫外線吸収法 JIS B 7955
○ 隔膜形電極法

――――― [JIS B 9901 pdf 6] ―――――

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試験ガスの種類 測定方法 引用規格
オゾンO3 △ よう化カリウム吸光光度法 (Ox) JIS B 7957
環 化学発光法
○ 紫外線吸収法(校正用)
よう化カリウム電量法
トルエンC6H5CH3 ○ ガスクロマトグラフ・水素炎イオン化検出器法 JIS D 1030
△ 赤外線分析法 JIS B 7956
アセトンCH3COCH3 ○ ガスクロマトグラフ・水素炎イオン化検出器法 JIS D 1030
赤外線分析法 JIS B 7956
ホルムアルデヒドHCHO JIS K 0303
△ 4−アミノ−3−ヒドラジノ−5−メルカプト−1, 2, 4−トリアゾール吸光光度
特,害,排 法(AHMT吸光光度法)
○ 2, 4−ジニトフェニルヒドラジン捕集−ガスクロマトグラフ法(DNPH-GC
法)
△ 2, 4−ジニトフェニルヒドラジン捕集−高速液体クロマトグラフ法
(DNPH-HPLC法)
△ クロモトロープ酸吸光光度法
n−ブタン ○ ガスクロマトグラフ・水素炎イオン化検出器法 JIS D 1030
CH3 (CH2) 2CH3 △ 赤外線分析法 JIS B 7956
硫化水素H2S △ イオン電極法,硫酸銀電位差滴定法 JIS K 0108
特,排,臭 ○ メチレンブルー比色法(校正用)
△ ガスクロマトグラフ・炎光光度検出器法
定電位電解法 JIS T 8205
電量法
紫外線吸収法
ふっ素化合物HF ○ イオンクロマトグラフ法
排,害,特 △ ランタン−アリザリン吸光光度法
硝酸トリウム−ネオトリン滴定法 JIS K 0105
紫外線吸収法 JIS B 7958
△ イオン電極法
注(5) OとNO2とを分別測定するには還元触媒が挿入してある化学発光法や定電位電解法を使用する。
備考 表中に付記した文字又は印は,次のことを意味する。
特 : 特定化学物質 害 : 有害物質 環 : 環境基準が定められているもの 有 : 有機溶剤
臭 : 悪臭防止法 排 : 排出基準が定められているもの ○ : この規格で推奨する試験方法
△ : この規格のガス濃度測定に適用できる方法
上記以外の方法でも信頼できる校正法によって校正され,○印の方法と同等の測定結果が得られる試験方法
は適用することができる。
6.3 ガス除去容量試験 ガス除去容量試験は,次による。
(1) 準備 ガス除去率試験を終了した後,フィルタをそのままの状態に保ち,引き続いてガス除去容量試
験を行う。
(2) ガスの供給 試験装置内のフィルタ上流側のガス濃度が表2に示した値になるように,ガス発生器か
ら一定量をガス分散管路に送入する。
(3) ガス濃度の測定 (2)の状態で一定時間運転した後,フィルタ上流側及び下流側のガス濃度は,表4の
方法によって測定する。一定時間とは一般的に30分間とする。
(4) ガス除去率の算出 (3)に規定する一定時間の値を初期ガス除去率 ( 愀 ‰ その後適当な時間間隔
でガス濃度を測定し,流通時間におけるガス除去率を,次の式によって求める。

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C1 C2
t 100
C1
ここに, t時間のガス除去率 (%)
C1 : t時間の上流側のガス濃度(ppm又はml/m3)
C2 : t時間の下流側のガス濃度(ppm又はml/m3)
(5) ガス除去容量の算出 試験開始後t時間におけるガス除去率 ( ‰ 期ガス除去率 ( 愀 ‰
に低下するまで試験ガスの供給とガス濃度の測定を続け,測定したガス除去率と流通時間との関係を
図4に示すようにグラフ用紙にプロットし,ガス除去容量を,次の式によって算出する。
b
2 2 3
Q C1V[{a a 10 (t) dt10 }] 10
a
ここに, Q : ガス除去容量 (l)
C1 : 上流側のガス平均濃度(ppm又はml/m3)
V : 定格風量 (m3/min)
ガス除去率 (%)
t : 試験ガス流通時間 (min)
a : 定常状態での一定時間 (min)
b : ガス除去率が初期ガス除去率 ( 愀 ‰ ┰ 乎 するまでの
時間 (min)
なお, b
2
(t) dt10 は図積分によって求める。
a
図4 ガス除去率と流通時間との関係(一例)
付表1 引用規格
JIS B 7951 大気中の一酸化炭素自動計測器
JIS B 7952 大気中の二酸化硫黄自動計測器
JIS B 7953 大気中の窒素酸化物自動計測器
JIS B 7955 大気中の塩素自動計測器
JIS B 7956 大気中の炭化水素自動計測器
JIS B 7957 大気中のオキシダント自動計測器
JIS B 7958 大気中のふっ素化合物自動計測器
JIS B 7981 排ガス中の二酸化硫黄自動計測器
JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法
JIS D 1028 自動車排気ガス中の一酸化炭素測定方法(アイドリング時)
JIS D 1030 自動車排気ガス中の一酸化炭素,二酸化炭素及び炭化水素濃度の連続測定方法
JIS K 0098 排ガス中の一酸化炭素分析方法
JIS K 0099 排ガス中のアンモニア分析方法

――――― [JIS B 9901 pdf 8] ―――――

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B 9901-1997
JIS K 0103 排ガス中の硫黄酸化物分析方法
JIS K 0104 排ガス中の窒素酸化物分析方法
JIS K 0105 排ガス中のふっ素化合物分析方法
JIS K 0106 排ガス中の塩素分析方法
JIS K 0107 排ガス中の塩化水素分析方法
JIS K 0108 排ガス中の硫化水素分析方法
JIS K 0303 排ガス中のホルムアルデヒド分析方法
JIS K 0516 一酸化窒素及び二酸化窒素(標準試料)
JIS T 8202 一般用風速計
JIS T 8205 硫化水素計
JIS B 9901 ガス除去フィルタ性能試験方法JIS改正原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 堀 雅 宏 横浜国立大学工学部
坂 本 和 彦 埼玉大学工学部
清 水 勲 茨城高等工業専門学校
藤 野 達 夫 通商産業省機械情報産業局
山 村 修 蔵 工業技術院標準部
及 川 喜代文 東急建設株式会社(社団法人建築業協会)
美濃山 貞 敏 大倉冷機株式会社(社団法人日本冷凍空調設備工業連合会)
鈴 木 良 延 清水建設株式会社
謝 国 平 株式会社大林組
本 田 重 夫 株式会社朝日工業社
吉 田 隆 紀 高砂熱学工業株式会社
高 橋 和 宏 日本無機株式会社
武 田 隼 人 進和テック株式会社
尾 登 泉 近藤工業株式会社
吉 田 光 一 ニッタ株式会社
長 塚 孝二郎 株式会社忍足研究所
大 垣 豊 日本バイリーン株式会社
三 上 壮 介 社団法人日本空気清浄協会

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