JIS L 1085:1998 規格概要
この規格 L1085は、不織布しん地の試験方法について規定。
JISL1085 規格全文情報
- 規格番号
- JIS L1085
- 規格名称
- 不織布しん地試験方法
- 規格名称英語訳
- Testing methods for nonwoven interlining fabrics
- 制定年月日
- 1969年2月1日
- 最新改正日
- 2018年10月22日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 59.080.30
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 繊維 2020
- 改訂:履歴
- 1969-02-01 制定日, 1972-01-01 確認日, 1975-04-01 確認日, 1977-03-01 改正日, 1980-02-01 確認日, 1985-09-01 確認日, 1992-03-01 改正日, 1998-09-20 改正日, 2003-12-20 確認日, 2008-10-01 確認日, 2013-10-21 確認日, 2018-10-22 確認
- ページ
- JIS L 1085:1998 PDF [24]
L 1085 : 1998
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS L 1085 : 1992は改正され,この規格に置き換えられる。
今回の改正では,ドット密度,破裂強さ,摩耗強さ,はく離強さ,水洗い又はドライクリーニング後の
外観変化,遊離ホルムアルデヒド量を追加し,乾燥速度,耐光堅ろう度,アイロンの許容温度を削除する
とともに,序文に示す関連国際規格を基礎として用いた。
(pdf 一覧ページ番号 )
――――― [JIS L 1085 pdf 1] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
L 1085 : 1998
不織布しん地試験方法
Testing methods for nonwoven interlining fabrics
序文 この規格は,1969年に制定され,その後数回の確認又は改正を経て,1992年に主に国際単位系 (SI)
の導入のために改正された。今回の改正は,関連するISOとの整合を図り,かつ不織布しん地において接
着しん地が主体となっている現状に適合させるために行われた改正である。
ここでは,1989年に第1版として発行されたISO 9073-1, Textiles−Test methods for nonwovens−Part 1 :
Determination of mass per unit area, 1995年に第2版として発行されたISO 9073-2, Textiles−Test methods for
nonwovens−Part 2 : Determination of thickness, 1989年に第1版として発行されたISO 9073-3, Textiles−Test
methods for nonwovens−Part 3 : Determination of tensile strength and elongation, 1997年に第2版として発行さ
れたISO 9073-4, Textiles−Test methods for nonwovens−Part 4 : Determination of tear resistance, 1995年に第1
版として発行されたISO 9073-7, Textiles−Test methods for nonwovens−Part 7 : Determination of bending
length, 1995年に第1版として発行されたISO 9073-9, Textiles−Test methods for nonwovens−Part 9 :
Determination of drape coefficient, 1988年に第1版として発行されたISO 9092, Textiles−Nonwovens :
Definitionを元に,対応する部分については技術的内容を変更することなく採用し,関連国際規格には規定
されていない規定内容(引裂強さ及び剛軟度)及び規定項目(ドット密度,破裂強さ,摩耗強さ,染色堅
ろう度,はく離強さ,水洗い又はドライクリーニング後の外観変化,遊離ホルムアルデヒド量)を追加し,
また,規定項目(乾燥速度,アイロンの許容温度)を削除している。
1. 適用範囲 この規格は,不織布しん地(1)の試験方法について規定する。
注(1) 不織布の接着しん地を含む。
2. 引用規格 この規格の引用規格を,次に示す。
JIS B 7721 引張試験機−力の検証方法
JIS H 4170 高純度アルミニウムはく
JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水
JIS K 1521 パークロロエチレン(テトラクロルエチレン)
JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則
JIS L 0208 繊維用語−試験部門
JIS L 0217 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法
JIS L 0801 染色堅ろう度試験方法通則
JIS L 0841 日光に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0842 紫外線カーボンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0843 キセノンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
――――― [JIS L 1085 pdf 2] ―――――
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L 1085 : 1998
JIS L 0844 洗濯に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0845 熱湯に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0848 汗に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0849 摩擦に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0850 ホットプレッシングに対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0856 塩素漂白に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0860 ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 1018 メリヤス生地試験方法
JIS L 1030-2 繊維製品混用率試験方法 第2部 : 繊維混用率
JIS L 1041 樹脂加工織物及び編物の試験方法
JIS L 1042 織物の収縮率試験方法
JIS L 1057 織物及び編物のアイロン収縮率試験方法
JIS L 1086 接着しん地試験方法
JIS L 1096 一般織物試験方法
JIS L 1906 一般長繊維不織布試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
3. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0105及びJIS L 0208によるほか,次のとお
りとする。
a) 不織布しん地 しん地として使用される不織布単体のもの,又はウェブの補強のためにたて糸及び/
又はよこ糸をあらかじめ挿入した不織布主体のもの。
b) 不織布接着しん地 不織布単体又は不織布を主体とした基布に熱可塑性の接着剤をあらかじめ付与し
たもの。
4. 項目 試験の項目は,次のとおりとする。
a) 厚さ
b) 単位面積当たりの質量
c) ドット密度
d) 水分率
e) 引張強さ及び伸び率
f) 引裂強さ
g) 破裂強さ
h) 摩耗強さ
i) 防しわ率
j) 剛軟度
k) 収縮率
l) 染色堅ろう度
m) はく離強さ
n) 水洗い又はドライクリーニング後の外観変化
o) ドライクリーニング強さ
――――― [JIS L 1085 pdf 3] ―――――
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L 1085 : 1998
p) 遊離ホルムアルデヒド量
q) 繊維混用率
5. 共通的な条件
5.1 試験場所 試験場所は,JIS L 0105の4.1(試験場所)による。
5.2 温度及び湿度 温度及び湿度の測定は,JIS L 0105の4.2(温度及び湿度)による。
5.3 試料又は試験片 試料又は試験片は,試験の目的によって,JIS L 0105の4.3(試料及び試験片)に
規定する標準状態又は絶乾状態とする。
5.4 試料及び試験片の採取及び準備 試料及び試験片の採取及び準備は,JIS L 0105の5.3(布状の試料
及びその試験片)による。ただし,個々の試験回数は,実際の試料の幅(0.1mまで測定した値)に各試験
で規定する幅1m当たりの試験回数を乗じ,JIS Z 8401によって整数に丸めた値とする。長さ方向の試験
回数は,受渡当事者間の協定による。
なお,たて方向は,不織布の製造方向(機械方向)をいい,よこ方向は,たて方向に対して直角の方向
(幅方向)をいう。
5.5 複合試験片の作り方 複合試験片の作り方は,適当な性能をもつ接着用機器(2)を用いてあらかじめ
設定した接着条件(3)の下で試料と被接着布(4)とを接着した後,標準状態の試験室に少なくとも24時間以上
放置したものから,個々の試験方法に規定する大きさのものを,規定する枚数採取する。この場合,接着
用機器(2)及び接着条件(3)を付記する。
注(2) フラットベッドプレス機,ローラプレス機,連続式プレス機など。
(3) 接着用機器の熱が接着剤表面に十分伝わり,軟化した接着剤が被接着布に均等に浸透し,均一
な接着力を得るのに適した温度 (℃) ,圧力 (kPa) ,時間 (s) ,スチーミングの時間 (s) など。
(4) 5.4に準じて採取,準備したもの。
備考 複合試験片は,主にプレス収縮率,アイロン収縮率,はく離強さ,水洗い又はドライクリ
ーニング後の外観変化の試験に用いる。
6. 方法
6.1 厚さ
6.1.1 厚さの試験には,a)の3方法があり,b)の予備試験に従って試験の種類を決定し,決定した方法に
従って試験を行い,用いた方法を記録に付記する。
a) 試験の種類
1) 法 一般的な不織布に適用する。
2) 法 かさ高な不織布のうち,厚さが20mm以下のものに適用する。
3) 法 かさ高な不織布のうち,厚さが20mmを超えるものに適用する。
b) 予備試験 予備試験は次のとおりとする。
1) 厚さ測定器 厚さ測定器は,厚さを0.01mmまで測定できるもので,二つの円形水平板(上側円形
水平板をプレッサーフートといい,下側円形水平板をレファレンスプレートという。)をスタンドに
取り付けた構造のもので,二つの円形水平板は,次のとおりとする。
1.1) プレッサーフートは,上側円形水平板の水平面に対して垂直に動かすことができ,面積が約2
500mm2の面積であること。
1.2) レファレンスプレートは,プレッサーフートより50mm以上大きい直径で,表面が平滑なものであ
――――― [JIS L 1085 pdf 4] ―――――
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L 1085 : 1998
ること。
2) 手順 手順は,次のとおりとする。
2.1) 試料から2 500mm2以上の大きさの予備試験片を,10枚採取する。
2.2) 0.1kPaの圧力がかかるように,厚さ測定器の上側円形水平板の荷重を調整し,0点をセットする。
2.3) 厚さ測定器を用いて,標準状態で試験片に0.1kPaの圧力を10秒間かけた直後,厚さを測定する。
2.4) 残りの予備試験片についても,同様に測定する。
2.5) 0.5kPaの圧力がかかるように,厚さ測定器の上側円形水平板の荷重を調整し,0点をセットする。
2.6) 厚さ測定器を用いて,標準状態で試験片に0.5kPaの圧力を10秒間かけた直後,厚さを測定する。
2.7) 残りの予備試験片についても,同様に測定する。
2.8) 各々の予備試験片について,0.1kPaの圧力と0.5kPaの圧力での厚さの差を計算し,その平均値を求
める。
2.9) 厚さが20%より小さく圧縮される場合はA法で試験し,その他の場合は,厚さが20mmより小さい
か大きいかによって(5),B法又はC法で試験を行う。
注(5) 厚さが20mm近傍の試料の厚さを比較する場合は,同じ試験方法で測定する。
6.1.2 A法
a) 厚さ測定器 厚さ測定器は,6.1.1 b)の1)で規定するものを使用する。
b) 手順 手順は,次のとおりとする。
1) 試料から2 500mm2以上の大きさの試験片を,10枚採取する。
2) 厚さ測定器の上側円形水平板に0.5kPaの圧力をかけ,0点を調整する。
3) 厚さ測定器を用いて,標準状態で試験片に0.5kPaの圧力を10秒間かけて,厚さを0.01mmまで測
定する。
4) 試験片10枚の平均値を求め,JIS Z 8401によって有効数字二けたに丸める。ただし,有効数字二け
たが小数点以下二けたを超えるときは,小数点以下二けたに丸める。
6.1.3 B法
a) 厚さ測定器 厚さ測定器は,図1の構造で,次のとおりとする。ただし,この図は適切な測定器の一
例とする。
1) 面積が1 000mm2の鉛直なレファレンスプレートと左右に動かせる面積が2 500mm2のプレッサーフ
ートがあり,これらの間に試験片を鉛直につり下げることができる構造であること。
2) エルボレバーがレファレンスプレートに図1の状態で取り付けられており,エルボレバーは,おも
りが所定の場所にないとき,非常に弱い力で左に移動するので,釣合いおもりで調整できる構造で
あること。
3) 図1に示す箇所が接触したとき,電気的に接続し,豆電球が点灯すること。
4) 質量が2.05±0.05gのおもりを所定の場所に載せたとき,図1に示す箇所の接触が離れ,豆電球が消
えること。これは,0.02kPaの測定圧力をかけたことになる。
5) ねじを回すことによってプレッサーフートを左に移動させ,おもりの力に対抗し,豆電球が再び点
灯するまでレファレンスプレートへの圧力を増加させることができ,これによって試験片に圧力を
かけることができる構造であること。
6) ダイヤルゲージは,規定の圧力における試験片の厚さに相当するプレッサーフートとレファレンス
プレートの距離を指示できる構造であること。
――――― [JIS L 1085 pdf 5] ―――――
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JIS L 1085:1998の国際規格 ICS 分類一覧
JIS L 1085:1998の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7721:2018
- 引張試験機・圧縮試験機―力計測系の校正方法及び検証方法
- JISH4170:1991
- 高純度アルミニウムはく
- JISK0557:1998
- 用水・排水の試験に用いる水
- JISK1521:1982
- パークロロエチレン(テトラクロルエチレン)
- JISL0105:2020
- 繊維製品の物理試験方法通則
- JISL0208:2006
- 繊維用語―試験部門
- JISL0217:1995
- 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法
- JISL0801:2011
- 染色堅ろう度試験方法通則
- JISL0841:2004
- 日光に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0842:2004
- 紫外線カーボンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0843:2006
- キセノンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0844:2011
- 洗濯に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0845:1998
- 熱湯に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0848:2004
- 汗に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0849:2013
- 摩擦に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0850:2015
- ホットプレッシングに対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0856:2002
- 塩素漂白に対する染色堅ろう度試験方法
- JISL0860:2020
- ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法
- JISL1018:1999
- ニット生地試験方法
- JISL1030-2:2012
- 繊維製品の混用率試験方法―第2部:繊維混用率
- JISL1041:2011
- 樹脂加工織物及び編物の試験方法
- JISL1042:1992
- 織物の収縮率試験方法
- JISL1057:2012
- 織物及び編物のアイロン寸法変化率試験方法
- JISL1086:2013
- 接着芯地及び接着布試験方法
- JISL1096:2010
- 織物及び編物の生地試験方法
- JISL1906:2000
- 一般長繊維不織布試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方