JIS S 3031:2009 石油燃焼機器の試験方法通則 | ページ 10

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26.2 騒音レベルの測定方法

  騒音レベルは,図35に示す3点(床面からの高さは約100 cmとする。)で,JIS C 1509-1又はこれと同
等以上の測定器のA特性を用いて騒音を測定し,その最高値を求める。
                                                                                       単位 cm
                  (平面図)                                       (平面図)
                  (側面図)                                       (平面図)
                                        図35−測定位置

27 耐停電性試験

  耐停電性試験は,点火後,燃焼状態が十分に安定した後,機器の電源プラグを抜くなどして通電を止め,
再通電した場合,停電時間の長短にかかわらず危険を生じるおそれがないかどうかを調べる。

28 絶縁試験

28.1 絶縁抵抗試験

  絶縁抵抗試験は,500 V絶縁抵抗計で電気装置の充電部と非充電部との間の絶縁抵抗を,次によって測
定する。
a) 電源に乾電池を使用する機器は,異極間とする。
b) 一般家庭用電源を使用する機器は,充電部と非充電金属部との間とする。ただし,対地電圧及び線間
    電圧が,交流の場合は30 V以下,直流の場合は45 V以下のもので電源側から絶縁されている回路に
    ついては,この試験は行わない。
      なお,加湿器を内蔵する機器は絶縁抵抗試験を行った後,加湿器に器内容積の120 %の水を注ぎ,
    水をあふれさせた後直ちに同様の試験を行う。

――――― [JIS S 3031 pdf 46] ―――――

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28.2 耐電圧試験

  耐電圧試験は,絶縁抵抗試験を行った後,周波数50 Hz又は60 Hzの正弦波に近い,表19に示す電圧を
充電部と非充電金属部との間に1分間加え,耐えるかどうかを調べる。ただし,対地電圧及び線間電圧が,
交流の場合は30 V以下,直流の場合は45 V以下のもので電源側から絶縁されている回路については,こ
の試験は行わない。
                                        表19−試験電圧
                                     定格電圧          試験電圧 V
                             30 Vを超え150 V以下のもの    1 000
                             150 Vを超えるもの            1 500

29 振動試験

29.1 試験一般

  振動試験の一般条件は,次による。
a) 機器を振動試験機の台上に固定し,適切な方法で排気筒又は給排気筒を取り付け,ほぼ定常燃焼が得
    られるようにする。
b) 床置式の油タンクを用いる場合は,振動試験機外の周辺の適切な位置に,取扱説明書に示す落差で油
    タンクを設置する。
c) 油タンクに油タンク容量まで燃料を入れ,燃焼を開始し,熱的平衡状態が得られた後,正弦波,水平
    振動で,周期0.3秒,0.5秒及び0.7秒のそれぞれについて,瞬発加振又は漸増加振によって試験を行
    う。ただし,機器の感震度に方向性のある場合は,2方向以上について試験を行う。
d) 分離式の対震自動消火装置の場合は,感震部を剛体に取り付け,これを振動試験機の台上に固定して
    試験を行う。
e) 通水を必要とする機器は,適切な装置によって通水して行う。

29.2 瞬発加振

29.3 漸増加振

――――― [JIS S 3031 pdf 47] ―――――

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a) 機器別規格で規定する振動加速度 (cm/s2) で加振したとき,消火装置が作動するかどうかを調べる。
b)   )の試験で消火装置が作動したとき,消火装置が作動してから,消火するまでの時間を測定する。
      なお,10秒以内で消火しない場合は,消火装置が作動して瞬時に燃料を遮断するかどうかを調べ,
    更に,箇条30によって発炎着火しないかどうかを調べる。また,消火するまでの間に異常燃焼するか
    どうかを調べる。
    注4) 漸増加振とは,周期又は振幅を徐々に増加させ,規定の振動加速度を与える方法をいう。

30 落下可燃物の着火性試験

  落下可燃物の着火性試験は,機器を無風の試験室に設置し,6.1.7の条件によって予備燃焼を行った後,
燃料を油タンク容量まで入れ,最大燃焼で約1時間燃焼させた後,対震自動消火装置を作動させ,15秒後
に可燃物を機器上面に載せ,発炎着火するかどうかを調べる。
  なお,可燃物には,約50 ℃の雰囲気中に約1時間放置して乾燥させた新聞紙B全紙(約546×813 mm)
を,8枚になるように折りたたんだものを用いる。

31 漏れ試験

31.1 A法(燃料系統)

  通常の運転状態で,燃料系統のすべての部分について油漏れ又は油のにじみがあるかどうかを調べる。

31.2 B法(油タンク,かまなど)

  開放部(試験圧力を加える箇所を除く。)を密閉して水中に入れ,機器別規格で規定する空気圧を加え,
漏れがあるかどうかを調べる。ただし,試験圧力で変形するおそれがあるものは,変形を防止するジグを
用いてもよい。
  なお,油タンクの場合で,油量計に油面直視式を用いたものは,油量計を取り付けた後,再度この試験
を行う。

32 耐圧試験

32.1 A法(油タンク)

  油タンクに水を満たした後,試験圧力を加える箇所を除く開放部を完全に密閉し,テストポンプによっ
て機器別規格で規定する水圧を加え,漏れがあるかどうかを調べる。

32.2 B法(機器)

  機器に水を満たした後,試験圧力を加える箇所を除く開放部を完全に密閉し,テストポンプによって機
器別規格で規定する水圧を加え,漏れ及び変形があるかどうかを調べる。

33 荷重試験

  機器を堅固な台上に水平に置き,その上に図36に示す質量20 kgのおもりを1時間載せた後,機器に破
損,変形などが生じるかどうかを調べる。

――――― [JIS S 3031 pdf 48] ―――――

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                                                              単位 cm
                                      図36−試験用おもり

34 耐熱性試験

  耐熱性試験は,通常使用中に熱的影響を受けるおそれがある部分に使用するゴム,プラスチック材など
を,70 ℃±1 ℃の恒温槽中に連続24時間放置した後,目視によって試験前と比べて異常があるかどうか
を調べる。

35 耐低温性試験

35.1 試験一般

  耐低温性試験は,図37に示す試験室又はこれと同等の試験室で,機器に応じて,35.235.5に示す試験
を行う。
  なお,通水を必要とする機器は,適切な装置によって通水して行う。
                   (側面図)                                      (平面図)
               A :   温度計測温部                                  a :  50 cm以上
                l :  測温部と室の壁との距離                        l :  15 cm以上
               h1 :  下部の測温部と室の床との距離                 h1 :  15 cm±3 cm
               h2 :  上部の測温部と室の床との距離                 h2 :  150 cm±3 cm
a) 低温試験室は,燃焼に必要な空気入口及び排出口をもち,−22 ℃以下に下げることができ,かつ,機器を燃焼さ
   せたときに,1時間当たり40 ℃の温度上昇が調節できる装置をもつものとする。
b) 試験室の温度計の位置は,この図に示す8か所に取り付け,温度計の測温部が,機器の放射熱を直接受けないよ
   うにする。
c) 試験開始時には8か所の温度の平均値が試験温度になるように温度調節ができるもので,試験開始1時間後には,
   下部4か所の平均値が試験温度になるように温度調節ができるものとする。
     なお,試験中の室温は,下部4か所の平均値で表す。
d)   )の場合,各測定時間の最高温度と最低温度との温度差は4 ℃以下とする。
                                       図37−低温試験室

――――― [JIS S 3031 pdf 49] ―――――

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35.2 燃焼試験

  燃焼試験は,油タンクに燃料を油タンク容量まで入れ,機器別規格で規定する温度の低温試験室に少な
くとも2時間放置した後,点火するかどうかを調べる。
  点火後,最大の正常燃焼状態5) で燃焼させ,試験開始後の室温の上昇を1時間当たり約40 ℃になるよ
うに試験室の装置,空気取入口及び排出口を調節しながら,点火時から1時間の間に燃焼状態及び使用性
能を調べる。この場合,最大の正常燃焼状態を調べるため,予備試験を行う。
    注5) 最大の正常燃焼状態とは,6.1.8によって調節した状態をいう。

35.3 点火性能試験

  点火性能試験は,低温室に機器を入れ,機器別規格で規定する温度で連続5時間放置した後,供給電圧
を定格電圧の90 %として運転したとき,電極の放電,送風機の始動などに支障がなく,燃焼が確実に開始
できるかどうかを調べる。

35.4 送風機の始動試験

  送風機の始動試験は,機器から送風機を取り外し,これを機器別規格で規定する温度の低温槽内に連続
3時間放置した後,供給電圧を定格電圧の90 %として通電し,送風機が始動するかどうかを調べる。

35.5 圧電点火装置の性能試験

  圧電点火装置の性能試験は,機能部品にプラスチックなどを用いているものについて行うものとし,圧
電点火装置を機器から取り外し,これを機器別規格で規定する温度の低温槽内に連続8時間放置した後取
り出し,直ちに点火操作を行い,機能に支障があるかどうかを調べる。

36 耐油性試験

  耐油性試験は,通常使用中に油の触れるおそれがある部分に使用するゴム,プラスチック材などについ
て行い,常温でJIS K 2201に規定する1号ガソリン中に24時間浸した後,質量変化率を次の式によって
算出する。
                              W2  W1
                         ΔW          100
                                W1
                      ここに,    ΔW :  質量変化率 (%)
                                   W1 :  試験前の質量 (g)
                                   W2 :  試験後の質量 (g)

37 耐湿性試験

  耐湿性試験は,送風電動機,ポンプ電動機,電磁ポンプなどについて行い,周囲温度35 ℃以上,相対
湿度90 %以上の槽内に,作動状態で8時間放置した後取り出し,引き続き常温・常湿の室内に電動機停止
の状態で16時間放置する。
  この操作を10回繰り返した後,機器表面の水滴を吸取紙などで除き,外観を調べた後,箇条28の試験
を行う。

38 注水試験

38.1 A法(空気を暖める方式の機器)

  正常燃焼状態で約30分間以上燃焼させ,室温とほぼ同じ温度の水20 mL,200 mLを,それぞれ300 mL
以上のフラスコに入れ,ガード又は上面板の中心部へ瞬時にフラスコを逆にして注水したとき,機器外へ

――――― [JIS S 3031 pdf 50] ―――――

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