JIS D 2609:2002 自動車―非鉱油系液圧ディスクブレーキのゴムシール | ページ 4

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6.9 高温作動耐久性試験

6.9.1  試験品 試験品は,次による。
a) キャリパアッセンブリは,6.7.1 a)と同様のものとする。
b) パッドの厚さは,6.8.1 b)と同じとする。
6.9.2  試験装置 試験装置は,次による。
a) 加圧装置は,6.8.2 a)に規定する装置による。
b) 取付けジグは,6.7.2 b)に規定する装置による。
c) 恒温槽は,キャリパアッセンブリを表10の雰囲気温度に保持できるものとする。
6.9.3  試験条件 試験条件は,表10による。
                                 表 10 高温作動耐久性試験条件
                 項目                                   試験条件
        温度              ℃                1種                         2種
                                    120±2(液温度)又は         150±2(液温度)又は
                                    120±5(雰囲気温度)         150±5(雰囲気温度)
        液圧             MPa           7±0.3又は受渡当事者間の協定によって定めた液圧
        行程数/時間    回/h                          1 000±100
        作動時間            h                            70±1
        総作動回数         回                         65 00075 000
        試験液                  JIS K 2233に適合する液又は受渡当事者間の協定によって定めた液。
        備考 作動耐久は,雰囲気温度が表10中に示す温度に達してから開始する。
6.9.4  試験方法 試験方法は,次による。
a) シールの硬さを,6.1.3に規定する方法で測定する。
b) キャリパ組立て後,キャリパアッセンブリを取付けジグに固定し,十分に空気抜きを行う。
c) 高温作動耐久性試験を表10に規定する条件で実施し,試験期間中,シールからの液漏れによる圧力低
    下の有無を観察する。
d) 試験終了後,直ちに加熱及び作動を中止し,残留圧力を解放する。恒温槽の戸を解放し,60分間冷却
    する。
e) 60分間冷却後,キャリパアッセンブリを槽外へ出し,室温で25時間±5時間放置,冷却する。
f)  漏れ試験を,6.8.4 d)に規定する方法で行う。
g) キャリパアッセンブリを分解する。次いで,シールをアルコールで洗い,付着した試験液を洗い落と
    し,乾いた布でアルコールをふき取る。ただし,シールを30秒以上アルコールに浸してはならない。
h) シールの変形,損耗及び欠陥の状態を目視で調べる。
i)  ピストン及びシリンダ内面の腐食を目視で調べる。
j)  シールの硬さを6.1.3に規定する方法で測定する。
6.9.5  計算 硬さ変化は,6.2.5によって算出する。.

6.10 保存腐食性試験

6.10.1 試験品 試験品は,6.7.1 a)に規定するキャリパアッセンブリと同様のものとする。
6.10.2 試験装置 試験装置は,表11の試験条件を維持できる恒温恒湿槽とする。.
6.10.3 試験条件 試験条件は,表11による。

――――― [JIS D 2609 pdf 16] ―――――

                                                                                             15
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                                   表 11 保存腐食性試験条件
    項目                                         試験条件
    試験液  JIS K 2228に適合する潤滑剤,ISO 4926に規定する保存保管腐食試験液又は受渡当事者間の協定によ
            って定めた非鉱油系潤滑油を主成分とする潤滑油。
   暴露条件 温度46 ℃±2 ℃,湿度95 %±2 %の状態に16時間±1時間暴露した後,さらに温度21 ℃±2 ℃,
            湿度95 %±2 %の状態に8時間±1時間暴露するのを1サイクルとし,これを12サイクル行う。
  備考 ISO 4926に規定する保存保管腐食試験液は,日本国内で入手が困難であること及びJIS K 2228に適合する
       潤滑剤を用いたときの試験結果と差異が確認されているため,試験液はJIS K 2228に適合する潤滑剤を用い
       るのが望ましい。
6.10.4 試験方法 試験方法は,次による。
a) 各部品の汚れ,包装くずなどをアルコールで洗い取り,乾いた布でアルコールをふき取り,乾燥した
    後,シリンダ内壁,ピストン及びシールの全面に試験液を塗布し,シールをシリンダに組み付け,ブ
    ーツを取り付ける。ただし,シールを30秒以上アルコールに浸してはならない。
b) シリンダの入口穴を開いたままにし,残りのブリーダ穴をゴム又は金属の栓でふさぎ,開いた穴を下
    に向け,恒温恒湿槽の中に置く。
c) 表11に示す条件で12サイクルの試験終了後,シールを取り出し,乾いた布でシリンダ内壁の液をふ
    き取る。
d) シリンダ内壁のシールと接触していた部分及びその付近を明るい光の下で観察し,腐食ピッチング又
    は汚染の有無を調べる。ただし,シールから離れた部分の欠陥は無視する。

7. 材料試験

7.1 常態試験

7.1.1  試験片 試験片は,次による。
a) 試験片は,製品と同一条件で製造された加硫板から採取する。
b) 硬さの測定に用いる試験片は,JIS K 6253の4.4(国際ゴム硬さ試験の試験片)に規定する試験片とす
    る。
c) 引張強さ及び伸びの測定に用いる試験片は,JIS K 6251の4.1(試験片の形状及び寸法)に規定するダ
    ンベル状3号形とし,3個以上とする。
7.1.2  試験装置 試験装置は,次による。
a) 硬さ試験機は,6.1.2に規定する装置による。
b) 引張強さ及び伸び試験機は,JIS K 6251の3.(試験装置)に規定する引張試験機による。
7.1.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 硬さの測定は,6.1.3に規定する方法で行う。
b) 引張強さ及び伸びの測定は,JIS K 6251の5.(試験方法)に規定する方法で行う。
7.1.4  計算 計算は,次による。
a) 引張強さは,次の式によって算出する。
                             FB
                        TB=A
                      ここに,   TB :  引張強さ (MPa)
                                 FB :  最大引張力 (N)

――――― [JIS D 2609 pdf 17] ―――――

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                                  A :  試験片の断面積 (mm2)
b) 伸びは,次の式によって算出する。
                            L1  L0
                        EB=       ×100
                              L0
                      ここに,   EB :  伸び (%)
                                 L0 :  標線間距離 (mm)
                                 L1 :  切断時の標線間距離 (mm)
7.1.5  試験結果のまとめ方
a) 硬さは,5回の測定値の中央値をJIS Z 8401によって丸めて整数位で表す。
b) 引張強さは,3個以上の試験片について試験し,7.1.4 a)の計算によって得られたそれぞれの値の中央
    値をJIS Z 8401によって丸めて有効数字3けたで表す。
c) 伸びは,3個以上の試験片について試験し,7.1.4 b)の計算によって得られたそれぞれの値の中央値を,
    JIS Z 8401によって丸めて有効数字2けたで表す。

7.2 老化性試験

7.2.1  試験片 試験片の採取及び形状は,7.1.1による。
7.2.2  試験装置 試験装置は,次による。
a) 試験装置は,JIS K 6257の4.2(空気加熱老化試験の試験装置)に規定するギヤ式老化試験機又はこれ
    に準じた装置による。
b) 硬さ試験機は,6.1.2に規定する装置による。
c) 引張り強さ及び伸び試験機は,7.1.2 b)に規定する試験機による。
7.2.3  試験条件 試験条件は,表4による。
7.2.4  試験方法 試験方法は,次による。
a) 硬さの測定 試験片を6.1.3の方法で試験前の硬さを測定し,表4の条件によって,JIS K 6257の4.4.2
    (空気加熱老化試験の操作方法)に規定する方法で行い,6.1.3の方法で硬さを測定する。
b) 引張り強さ及び伸びの測定 試験片を表4の条件でJIS K 6257の4.4.2に規定する方法によって,試
    験を行い,7.1.3 b)の方法で引張り強さ及び伸びを測定する。
7.2.5  計算 計算は,次による。
a) 硬さ変化は,6.2.5によって算出する。.
b) 引張強さ変化率及び伸び変化率は,次の式によって算出する。
                            X1   X0
                        AC=       ×100
                               X0
                      ここに, AC :  引張強さ変化率及び伸び変化率(%)
                               X0 :  試験前の引張強さ (MPa) 又は伸び変化率 (%) の中央値
                                    ただし,同一ロットの場合には7.1で得られた値でもよい。
                                X1 :  試験後の引張強さ(MPa)又は伸び変化率 (%) の中央値
7.2.6  試験結果のまとめ方 試験結果のまとめ方は,次による。
a) 硬さ変化は,6.2.5の計算式によって求められた値を整数位で表す。
b) 引張強さ変化率及び伸び変化率は,試験前,試験後ともに,3個以上の試験片を用いて得られた測定
    値から,7.2.5 b)の計算によって得られたそれぞれの変化率を,JIS Z 8401によって丸めて整数位で表
    す。

7.3 圧縮永久ひずみ試験

――――― [JIS D 2609 pdf 18] ―――――

                                                                                             17
                                                                                   D 2609 : 2002
7.3.1  試験片 試験片は,次による。
a) 試験片の作製は,JIS K 6250の7.5(採取,作製)による。
b) 試験片の形状は,JIS K 6262の5.3(圧縮永久ひずみ試験の試験片)に規定する試験片とする。
c) 試験片は,3個以上とする。
7.3.2  試験装置 試験装置は,次による。
a) 試験装置は,JIS K 6262の5.2.2(圧縮装置)に規定する装置とする。
b) 試験槽は,JIS K 6257の4.2に規定する空気加熱老化試験機,又はこれに準ずる空気循環式の試験機
    を用いる。
7.3.3  試験条件 試験条件は,表12のとおりとする。
                                 表 12 圧縮永久ひずみ試験条件
                             シールの種類   試験温度     試験時間
                                               ℃           h
                                 1種         120±2       22±1
                                 2種         150±2       22±1
7.3.4  試験方法 試験は,表12に規定する条件によって,JIS K 6262の5.4(圧縮永久ひずみ試験の試験
方法)に規定する試験方法で行う。
7.3.5  計算 圧縮永久ひずみ率は,次の式によって算出する。
                             t0 t1
                        CS=      ×100
                             t0 t2
                      ここに, CS :  圧縮永久ひずみ率 (%)
                                t0 :  試験片の元の厚さ (mm)
                                t1 :  試験片を圧縮装置から取り出し,30分後の厚さ (mm)
                                t2 :  スペーサの厚さ (mm)
7.3.6  試験結果のまとめ方 圧縮永久ひずみは,3個の試験片によって得られた値の平均値を,JIS Z 8401
によって丸めて整数位で表す。3個の試験片のそれぞれの値が,平均値の5 %以内で一致しない場合には,
更に3個の試験片を用いて試験を行い,合計6個の中央値をもって表す。

7.4 耐液性試験

7.4.1  試験片 試験片は,次による。
a) 試験片の採取及び作製は,7.1.1 a)による。
b) 硬さの測定に用いる試験片は,7.1.1 b)による。
c) 引張強さ及び伸びの測定に用いる試験片は,7.1.1 c)による。
d) 体積変化の測定に用いる試験片は,JIS K 6258の4.3(浸せき試験の試験片)による。
7.4.2  試験装置 試験装置は,次による。
a) 試験槽は,表5の試験温度を保持できる装置とする。
b) 試験容器は,試験管と耐圧容器からなり,形状,寸法及び試験状態の一例を図8に示す。材質及び種
    類の異なる試験片を同一の容器に入れて試験してはならない。

――――― [JIS D 2609 pdf 19] ―――――

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                                                            単位 mm
                                  図 8 耐液性試験容器(例)
7.4.3  試験条件 試験条件は,表5による。
7.4.4  試験方法 試験方法は,次による。
a) 試験片の洗浄 6.3.1 c)による。
b) 浸せき 試験片をはかり瓶に入れて,試験液75 ml加え,ふたをして耐圧容器の中に置く。耐圧容器
    のふたを密封し,表5の試験温度に調節した恒温槽中に試験時間保持する。浸せき終了後,試験片を
    同種類の新しい試験液(室温)中に約30分間浸し,室温まで冷却する。
c) 体積変化の測定 試験片をa)の方法で洗浄後,空気中の質量 (m1) を1 mgまで測定する。次に,室温
    の蒸留水中における見掛けの質量 (m2) を測定する。このときに試験片に気泡が付着しないように注
    意しなければならない。再度a)の方法で洗浄する。引き続き,b)の方法で浸せきを行いa)の方法で洗
    浄後,直ちに試験片の空気中の質量 (m3) を測定する。更に室温の蒸留水中における見掛けの質量 (m4)
    を測定する。
d) 硬さ変化の測定 試験片を6.1.3の方法で試験前の硬さを測定し,b)の方法で浸せきを行い,a)の方法
    で洗浄後,6.1.3の方法で硬さを測定する。
e) 引張強さ及び伸びの測定 試験片を,b)の方法で浸せきを行い,a)の方法で洗浄後,7.1.3 b)の方法に
    よって引張強さ及び伸びを測定する。
7.4.5  計算 計算は,次の式によって算出する。
a) 体積変化率は,6.3.5 a)によって算出する。
b) 硬さ変化は,6.3.5 b)によって算出する。
c) 引張強さ変化率及び伸び変化率は,7.2.5 b)によって算出する。
7.4.6  試験結果のまとめ方
a) 体積変化率は,6.3.5 a)の計算によって得られた値の中央値を,JIS Z 8401によって丸めて整数位で表
    す。

――――― [JIS D 2609 pdf 20] ―――――

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