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G 3477-1 : 2018
注3) この規格では,エポキシ樹脂プライマー被覆材料の密度及びゲルタイムに製造者規定値を適用
している。
4 種類の記号
被覆鋼管は2種類とし,その記号は,表1による。
表1−種類の記号
種類の記号 第1層 第2層 第3層
P3X-L エポキシ樹脂プライマー 接着性ポリエチレン 低密度ポリエチレン
P3X-M エポキシ樹脂プライマー 接着性ポリエチレン 中・高密度ポリエチレン
5 材料
5.1 原管
5.1.1 原管の種類
被覆鋼管に用いる原管は直管とし,表2による。
表2−原管
呼び径又は外径a) 原管
JIS G 3452
JIS G 3454
呼び径65A1 600A
JIS G 3455
呼び径21/2 B64B
JIS G 3457
JIS G 3460
ISO 3183
外径76.3 mm1 625.6 mm
API Spec 5L
注a) 呼び径又は外径は,原管の規格のとおりに表示する。
5.1.2 原管の管端形状
原管の両端の管端形状は,注文者の指定のない限りベベルエンドとする。
5.2 被覆材料
ポリエチレン被覆材料は,附属書Aによる。接着性ポリエチレン材料は,附属書Bによる。エポキシ樹
脂プライマー被覆材料は,附属書Cによる。
6 製造方法
6.1 前処理
原管に付着している有害となる程度の油分,さび及びその他の異物は,機械的(ブラスト処理など)又
は化学的な方法によって除去する。除去した後の原管に化成処理を施してもよい。また,鋼材表面のラミ
ネーション,割れ,かききずなどは,あらかじめグラインダー研削などで除去してもよいが,鋼管の厚さ
規定の最小値を超えて研削してはならない。
ブラスト処理時の管理項目を参考として表D.1に示す。
6.2 被覆方法
前処理を行った原管の外面をあらかじめ加熱し,適切な方法によってエポキシ樹脂プライマー被覆材料
――――― [JIS G 3477-1 pdf 6] ―――――
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を塗布(液状プライマーで通常550 μm,粉体プライマーで通常80500 μm)し,更に接着性ポリエチ
レン材料を被覆(通常0.050.5 mm)する。次に,押出し法によってポリエチレン被覆材料を被覆する。
接着性ポリエチレン材料とポリエチレン被覆材料とは,共押出し法によって同時に被覆してもよい。被覆
時の管理項目を参考として表D.2に示す。
6.3 内面塗装
受渡当事者間の協定によって,鋼管の内面に塗装,ライニングなどを施してもよい。
7 被覆鋼管
7.1 被覆性能
被覆鋼管の被覆性能は,8.38.11によって試験を行い,表3による。
注記 ピンホール及び接着性を除く他の被覆性能の試験は,形式試験としている。
表3−被覆鋼管の被覆性能
性能 参照
性能項目
P3X-L P3X-M 箇条
ピンホール 被覆厚さ1.0 mm当 ピンホールがないこと ピンホールがないこと 8.3
たり10 kVの試験
電圧
接着性 23 ℃ 10 N/mm幅の試験力を加え 15 N/mm幅の試験力を加え 8.4
たとき,離が生じないこと たとき,離が生じないこ
と
ピール強度a) 23 ℃ 平均10 N/mm幅以上 平均15 N/mm幅以上 8.5
60 ℃ 平均 2 N/mm幅以上 平均3 N/mm幅以上
耐衝撃性 23 ℃ 被覆厚さ1.0 mm当たり5 Jの被覆厚さ1.0 mm当たり7 J 8.6
の衝撃を与えたとき,ピン
衝撃を与えたとき,ピンホー
ルの発生がないこと ホールの発生がないこと
押込み深さ 23 ℃ 平均0.3 mm以下 平均0.2 mm以下 8.7
60 ℃ 平均0.4 mm以下 平均0.4 mm以下
引張破壊呼びひずみ 23 ℃ 平均400 %以上 平均400 %以上 8.8
耐曲げ性 0℃ 割れがないこと 割れがないこと 8.9
耐陰極離性b) 23 ℃×28日 離平均が,7 mm以下 離平均が,7 mm以下 8.10
60 ℃×28日 離平均が,20 mm以下 離平均が,20 mm以下
耐熱水浸せき性b) 80 ℃×48時間 離が,平均2 mm以下 離が,平均2 mm以下 8.11
最大で3 mm以下 最大で3 mm以下
注a) 個々の測定値は,最小規定値の70 %以上でなければならない。
b) 注文者の要求のある場合に適用する。
7.2 被覆厚さ
被覆厚さは,8.2によって試験を行い,特に指定がない限り表4による。
――――― [JIS G 3477-1 pdf 7] ―――――
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表4−被覆厚さ
外径 被覆厚さa)
呼び径A 呼び径B
mm mm
76.3101.6 6590 21/231/2 1.2以上
114.3165.2 100150 46 1.6以上
216.31 016.0 2001 000 840 2.0以上
1 117.61 625.6 1 1001 600 4464 2.5以上
この表と異なる被覆の最小厚さを受渡当事者間で協定してもよい。
注a) 被覆厚さは,第1層,第2層及び第3層を合計した厚さとする。
7.3 管端の被覆位置及び被覆形状
管端の被覆位置及び被覆形状は,特に指定がない限り表5による。
なお,管端の被覆のない部分に塗装を行ってもよい。
表5−管端の被覆位置及び被覆形状
単位 mm
管端形状 管端の被覆位置及び被覆形状
ベベルエンド
7.4 外観
被覆は,原管の鋼面によく密着し,有害となる程度のきず,凹凸,異物の混入などがあってはならない。
8 被覆鋼管の試験方法
8.1 試験の種類
被覆鋼管の試験のうち,被覆厚さ,ピンホール及び接着性の試験を除くピール強度試験,衝撃試験,押
込み深さ試験,引張破壊呼びひずみ試験,曲げ試験,陰極離試験及び熱水浸せき試験は,形式試験とす
る。
なお,顔料を含まない被覆用のポリエチレンと顔料を高濃度に配合したポリエチレンとの混練割合が同
一であり,かつ,被覆厚さが既に行った形式試験の被覆厚さの最大及び最小の範囲内である場合の形式試
験は,既に行った形式試験に置き換えてもよい。
8.2 被覆厚さ
被覆厚さは,同一寸法及び同一製造ロット4)の被覆鋼管から2本を抜き取り,それぞれの管の一端にお
いて円周を4等分する任意の4点を測定する。被覆厚さは,被覆厚さの±10 %以内の指示値精度をもつ機
器で測定する。
注4) 同一寸法とは,同一外径をいい,同一製造ロットとは,被覆施工タイミングが同一であるもの
をいう。
――――― [JIS G 3477-1 pdf 8] ―――――
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8.3 ピンホール
ピンホールは,直流,交流又はパルス電流の高電圧を発生する方式の乾式のピンホール試験機によって
被覆鋼管1本ごとに被覆面全面について行い,ピンホールの有無を調べる。印加する電圧は,被覆厚さ1.0
mm当たり10 kV以上とし,印加する最大電圧は,25 kVとする。
なお,印加する電圧の算出に用いる被覆厚さは,表4の被覆厚さの最小規定厚さを用いる。
8.4 接着性
接着性は,同一寸法及び同一製造ロットの被覆鋼管から2本を抜き取り,それぞれの管の一端を測定す
る。被覆に間隔10 mmかつ長さ60 mm以上の2本の切れ目を管軸に平行又は直角方向に原管に達するま
で入れるが,いずれの方向とするかは製造業者の選択による。その一端をぎ起こし,鋼管表面が23 ℃
以上の状態で,ばねはかりなどを用いて表3に規定する試験力を鋼管表面にほぼ垂直に加え,離が生じ
るかどうかを調べる。
なお,受渡当事者間の協定によって23 ℃より低い温度で試験をしてもよい。この場合の試験力は,受
渡当事者間の協定による。
8.5 ピール強度試験
ピール強度試験方法は,附属書Eによる。
8.6 衝撃試験
耐衝撃性試験方法は,附属書Fによる。
8.7 押込み深さ試験
押込み深さ試験方法は,附属書Gによる。
8.8 引張破壊呼びひずみ試験
引張破壊呼びひずみ試験は,被覆鋼管から離したシート状のポリエチレンを用い,試験方法は,JIS K
7161-1及びJIS K 7161-2による。
8.9 曲げ試験
耐曲げ性は,曲げ試験によって評価し,試験方法は,附属書Hによる。
8.10 陰極離試験
耐陰極離性の試験は,注文者の要求がある場合に受渡当事者間の協定によって行う形式試験とし,試
験方法は,附属書Iによる。
8.11 熱水浸せき試験
耐熱水浸せき性の試験は,注文者の要求がある場合に受渡当事者間の協定によって行う形式試験とし,
試験方法は,附属書Jによる。
9 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 被覆性能は,7.1に適合しなければならない。
c) 被覆厚さは,7.2に適合しなければならない。
d) 管端の被覆位置及び被覆形状は,7.3に適合しなければならない。
e) 外観は,7.4に適合しなければならない。
――――― [JIS G 3477-1 pdf 9] ―――――
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10 表示
検査に合格した被覆鋼管は,1本ごとに次の項目を表示しなければならない。ただし,受渡当事者間の
協定によって,識別可能な範囲でその一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造業者名又はその略号
c) 原管の記号
d) 原管の寸法。原管の寸法は,それぞれの原管規格の寸法表示の規定による。
e) 製造年月
11 報告
あらかじめ注文者の要求のある場合は,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報
告は,JIS G 0404の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定のない場合は,JIS G 0415
の5.1(検査証明書3.1)による。
――――― [JIS G 3477-1 pdf 10] ―――――
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JIS G 3477-1:2018の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 3477-1:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG3452:2019
- 配管用炭素鋼鋼管
- JISG3454:2017
- 圧力配管用炭素鋼鋼管
- JISG3455:2016
- 高圧配管用炭素鋼鋼管
- JISG3455:2020
- 高圧配管用炭素鋼鋼管
- JISG3457:2016
- 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管
- JISG3457:2020
- 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管
- JISG3460:2018
- 低温配管用鋼管
- JISK0068:2001
- 化学製品の水分測定方法
- JISK5500:2000
- 塗料用語
- JISK5600-2-4:2014
- 塗料一般試験方法―第2部:塗料の性状・安定性―第4節:密度(ピクノメータ法)
- JISK5600-9-1:2006
- 塗料一般試験方法―第9部:粉体塗料―第1節:所定温度での熱硬化性粉体塗料のゲルタイムの測定方法
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- JISK6922-2:2018
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- JISK7161-2:2014
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- 防せい防食用語