JIS K 7013:1997 繊維強化プラスチック管 | ページ 3

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                                      表9.3 試験片の長さ
                                                           単位 mm
                               外径 De       端末シール間の正味長さ
                               De≦250           3De+250以上
                               De>250           3De+1 000以上
9.9.4  試験片数 試験片の数は,18本以上とし,破壊と繰返し数の組合せで少なくとも破壊した試験片
が18本以上となるように,9.9.5の(5)に示す繰返し数を選ぶ。
9.9.5  方法 試験方法は,次による。
(1) 状態調節 試験片の試験温度は,65℃±2℃とし,加圧前に,液体恒温槽の場合,1時間以上,気体恒
    温槽の場合,16時間以上状態調節する。
(2) 温度 加圧用の水の温度は,試験温度に対して,±2.8℃に保持する。
(3) 加圧繰返し速度 加圧繰返し速度は,毎分25±2回とする。
(4) 破壊の検知 試験片に破裂,漏れ又はしみ出しが認められたときを破壊とし,その繰返し数を記録す
    る。破壊が,シール端部から, 3.1  De  tmin [De : 管の外径 (mm),tmin : 強化層の最小厚さ (mm)]
    以内で発生した場合は,再試験を行う。
      なお,繰返し水圧が,2%以上低下し,又は2mlの流体ロスがあったときも破壊とする。
(5) 縫返し数 試験に用いる繰返し圧力は,繰返し数が表9.4の範囲にあるように内圧を決定する。
                                        表9.4 縫返し数
                                  繰返し数          最小破壊本数
                                     回
                                  103104                 3
                                  104105                 3
                                  105106                 3
                                  106107                 3
                                  107以上                1
      ここで,1.5×107回以上の繰返し数に対して破壊しなかった試験片は,9.9.6の(2)に示す方法で,破
    壊に至る繰返し数を推定する。
(6) 試験圧力の調整 繰返し圧力は,試験片に作用する周方向内圧強さの範囲が,±0.034MPa又は,1%
    以内のいずれか大きい値に維持できるものであればよい。
9.9.6  計算 計算は,次による。
(1) 試験片の周方向内圧強さ 試験片の周方向内圧強さは,9.8.8(計算)に規定する式 (1) によって算出
    する。
(2) 周方向内圧強さと繰返し数の両対数回帰直線 破壊した試験片の周方向内圧強さと繰返し数を両対
    数プロットし,最小二乗法を用いて,両対数の回帰直線を求める。
      ここで1.5×107回を超えても破壊しなかった試験片は,その周方向内圧強さと上記の回帰直線とか
    ら,破壊に至る繰返し数を推定する。この推定値の繰返し数が,試験の結果よりも小さいときは,推
    定値を採用する。
(3) 1.5×108回における周方向内圧強さ (2)で求めた回帰直線を,1.5×108回まで外挿して,周方向内圧
    強さを推定する。
9.9.7  報告 報告には,必要に応じて次の事項を記載する。
(1) 試験年月日

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K 7013 : 1997
(2) 試験片の詳細寸法,数量
(3) 加圧系統の測定精度
(4) 試験中の水温と試験室の温度の範囲
(5) 各試験片の繰返し数及び破壊様相
(6) 試験片の周方向内圧強さと繰返し数を両対数プロットしたグラフ
(7) 1.5×108回における周方向内圧強さの推定値
9.10 長期間静水圧試験
9.10.1 目的 この試験方法は,管の長期間静水圧による周方向内圧強さを求めることを目的とする。
9.10.2 装置 装置は,次による。
(1) 恒温槽 温度を,±2℃に保つことのできるもの。
(2) 加圧装置 試験片内を水で満たし,圧力±1%の精度をもつもの。
(3) 圧力計 試験圧力に対して,±0.5%の精度をもつもの。
(4) 計時装置 試験片が破壊に至ったことが検知されたときの時間が±2%又は±24時間のうち,小さい
    方の精度で測定できるもの。
(5) 試験片の取付具 自由端にはめ込みができ,圧力調整弁をもち,端末で破壊させないような密閉栓で
    あること。
9.10.3 試験片 試験片は,管体とし,長さは,表9.5のとおりとする。
                                      表9.5 試験片の長さ
                                                           単位 mm
                                外径De       端末シール間の正味長さ
                               De≦250           3De+250以上
                               De>250           3De+1 000以上
9.10.4 試験片数 試験片の数は,18本以上とし,破壊と時間の組合せで,少なくとも破壊した試験片が
18本以上となるように,9.10.5の(3)に示す試験時間を選ぶ。
9.10.5 方法 試験方法は,次による。
(1) 状態調節 試験温度は,65℃±2℃とし,加圧前に,液体恒温槽の場合,1時間以上,気体恒温槽の場
    合,16時間以上状態調節する。
(2) 破壊の検知 試験片に,破裂,漏れ又はしみ出しが認められたときを破壊とし,その時間を記録する。
    破壊が,シール端部から, 3.1  De  tmin [De : 管の外径 (mm),tmin : 強化層の最小厚さ (mm)]以内
    で発生した場合は,再試験を行う。
      なお,繰返し水圧が,2%以上低下し,又は2m1の流体ロスがあったときも破壊とする。
(3) 試験時間 試験に用いる圧力は,試験時間が,表9.6の組合せになるように内圧を決定する。
                                        表9.6 試験時間
                                   時間             最小破壊本数
                                     h
                                101103                   4
                                1036×103                3
                                6×103以上               3
                                104以上                  1
      ここで,104時間を超えても破壊しなかった試験片については,9.10.6の(2)に示す方法で,破壊時間
    を推定する。

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(4) 試験圧力の調整 試験圧力は,試験片に作用する周方向内圧強さの範囲が,±0.034MPa又は1%以内
    のいずれか大きい値に維持できるものであればよい。
9.10.6 計算 計算は,次による。
(1) 周方向内圧強さ 試験片の周方向内圧強さは,9.8.8(計算)に規定する式 (1) によって算出する。
(2) 周方向内圧強さと時間の両対数回帰直線 破壊した試験片の周方向内圧強さと時間を両対数プロット
    し,最小二乗法を用いて両対数の回帰直線を求める。ここで,104時間を超えても破壊しなかった試験
    片は,その周方向内圧強さと上記の回帰直線とから破壊時間を推定する。この時間が,試験の結果よ
    りも小さいときは,推定値を採用する。
(3) 105時間における周方向内圧強さ (2)で求めた回帰直線を,105時間まで外挿して,周方向内圧強さを
    推定する。
9.10.7 報告 報告には,必要に応じて次の事項を記載する。
(1) 試験年月日
(2) 試験片の詳細寸法,数量
(3) 加圧系統の測定精度
(4) 試験中の水温と試験室の温度の範囲
(5) 各試験片の破壊時間及び破壊様相
(6) 試験片の周方向内圧強さと破壊時間を両対数プロットしたグラフ
(7) 最小二乗法による回帰直線の式
(8) 105時間における周方向内圧強さの推定値
9.11 引張試験
9.11.1 目的 この試験方法は,管の軸方向引張強さ及び引張弾性率を決定することを目的とする。
9.11.2 試験装置及び試験概要 一定速度でクロスヘッドが作動する引張試験機を用い,試験片を引張破壊
させ,最大荷重,伸びを測定する。
(1)   法 呼び径100A以下の管体に適用し,規定された試験片を試験速度,毎分5.086.35mm又は毎分
    12.7mmで引張破壊させる。
(2)   法 呼び径125A以上の管体に適用し,規定された試験片を13分間で引張破壊させる。
9.11.3 試験片 試験片は,次による。
(1)   法による場合 A法による試料は,次のとおりとする。
  (a) 試験片は,管から450mmの長さを切り出す。
  (b) 試験片の数は,最小5本とする。
  (c) ジグの一例を図9.2及び図9.3に,各部の寸法を表9.7に示す。

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K 7013 : 1997
                                  図9.2 引張試験用ジグの一例

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                                         図9.3 補強帯
                                    表9.7 ジグの寸法の一例
                                                                        単位 mm
               呼び径  A      B      C     D      E      F      G      H      J
                50    38.89  47.63  60.33 44.45  60.33  63.50  8°    31.75 53.98
                65    49.21  60.33  70.03 55.56  69.85  73.03  10°   31.75 57.15
                75    48.42  74.61  88.90 55.63  69.85  73.03  10°   25.40 60.33
                100   51.59  96.84 114.30 55.56  69.85  73.03  10°   25.40 69.85
               呼び径  K      L      M     N      O      P      Q      R      S
                50    69.88  77.79  71.83 60.72  53.98  73.03  98.43  82.55 72.23
                65    53.98  88.90  84.53 73.42  66.68  85.73 111.10  95.25 84.93
                75    53.98  88.90 100.44 89.30  82.55  101.60125.00 111.10 100.80
                l00   53.98  88.90 125.88 114.70 107.95 125.00152.40 136.50 126.20
(2)   法による場合 B法による試験片は,次のとおりとする。
  (a) 試験片は,管の円周に沿って軸方向に切り出す。形状を図9.4に,寸法を表9.8に示す。
  (b) 試験片の両端は,熱硬化性樹脂で平滑な部分を作る。
  (c) 試験片の数は,最小5本とする。

――――― [JIS K 7013 pdf 15] ―――――

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