JIS K 9810:1996 生化学試薬―硫酸アンモニウム | ページ 2

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K 9810-1996
(10.2) 標準側溶液の調製 S液40ml(試料の量10.0g)を3個の全量フラスコ100ml(B,C及びD)に全
      量ピペット40mlを用いてとり,さらに,リチウム標準液 (0.1mgLi/ml) 及びカリウム標準液
      (0.1mgK/ml) をメスピペットを用いて0.1mlを全量フラスコBに,メスピペットを用いて0.2mlを全
      量フラスコCに,メスピペットを用いて0.4mlを全量フラスコDにそれぞれとり,ナトリウム標準
      液 (0.1mgNa/ml) をメスピペットを用いて1.5mlを全量フラスコBに,全量ピペット3mlを用いて
      全量フラスコCに,全量ピペット6mlを用いて全量フラスコDにそれぞれとり,さらに,JIS K 8001
      の4.1に準じて調製した塩酸 (1+1) 3mlずつを加えて振り混ぜた後,水を標線まで加える。
        なお,この試料側溶液及び標準側溶液は(11)及び(12)の試験にも用いる。
(10.3) 操作 操作は(10.1)の試料側溶液及び(10.2)の標準側溶液を用い,JIS K 8008の4.1.7(フレーム原子
      吸光法による試験法)に従い,定量はJIS K 0121の7.1(2)(標準添加法)による。この場合,測定
      波長は,670.7nmとする。
        なお,この操作は(11)及び(12)の試験にも適用する。ただし,測定波長は,それぞれの試験方法で
      規定したものとする。
(11) ナトリウム (Na)ナトリウムの試験は,(10)による。この場合,測定波長は,589.0nmとする。
(12) カリウム (K)カリウムの試験は,(10)による。この場合,測定波長は,766.5nmとする。
(13) 銅 (Cu)  銅の試験は,次のとおり行う。
(13.1) 試料側溶液の調製 試料50.0gを全量フラスコ200mlにはかりとり,水を標線まで加える。これを
      S液とする。
        S液40ml(試料の量10.0g)を全量フラスコ100ml (E) に全量ピペット40mlを用いてとり,さら
      に,JIS K 8001の4.1に準じて調製した塩酸(1+1)3mlを加えて振り混ぜた後,水を標線まで加える。
(13.2) 標準側溶液の調製 S液40ml(試料の量10.0g)を3個の全量フラスコ100ml(F,G及びH)に全
      量ピペット40mlを用いてとり,さらに,銅標準液 (0.01mgCu/ml),亜鉛標準液 (0.01mgZn/ml),カ
      ドミウム標準液 (0.01mgCd/ml),鉛標準液 (0.01mgPb/ml) を全量ピペット0.5mlを用いて全量フラ
      スコFに,全量ピペット1mlを用いて全量フラスコGに,全量ピペット2mlを用いて全量フラスコ
      Hにそれぞれとり,マグネシウム標準液 (0.1mgMg/ml),カルシウム標準液 (0.1mgCa/ml),マンガン
      標準液 (0.1mg Mn/ml) 及び鉄標準液 (0.1mgFe/ml) をメスピペットを用いて0.1mlを全量フラスコF
      に,メスピペットを用いて0.2mlを全量フラスコGに,メスピペットを用いて0.4mlを全量フラス
      コHにとり,ストロンチウム標準液 (0.1mgSr/ml),バリウム標準液 (0.1mgBa/ml),アルミニウム標
      準液 (0.1mgAl/ml),ゲルマニウム標準液 (0.1mgGe/ml),ビスマス標準液 (0.1mgBi/ml),セレン標準
      液 (0.1mgSe/ml),クロム標準液 (0.1mgCr/ml),モリブデン標準液 (0.1mgMo/ml),コバルト標準液
      (0.1mgCo/ml) 及びニッケル標準液 (0.1mgNi/ml) をメスピペットを用いて0.25mlを全量フラスコF
      に,全量ピペット0.5mlを用いて全量フラスコGに,全量ピペット1mlを用いて全量フラスコHに
      それぞれとり,ひ素標準液 (0.001mgAs/ml) を全量ピペット1mlを用いて全量フラスコFに,全量
      ピペット2mlを用いて全量フラスコGに,全量ピペット3mlを用いて全量フラスコHにそれぞれ
      とり,さらに,JIS K 8001の4.1に準じて調製した塩酸 (1+1) 3mlずつを加えて振り混ぜた後,水
      を標線まで加える。
        なお,この試料側溶液及び標準側溶液を用い(14)(31)の試験にも用いる。
(13.3) 操作 操作は(13.1)の試料側溶液及び(13.2)の標準側溶液を用い,JIS K 8008の4.1.8[誘導結合プラ
      ズマ発光分光分析法(ICP分析法)による試験法]の(3)(操作)に従い,JIS K 0116の5.8.3(2)(標
      準添加法)による。この場合,測定波長は,324.754nmとする。

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                                                                                    K 9810-1996
        なお,この操作は(14)(31)の試験にも適用する。ただし,測定波長は,それぞれの試験方法で規
      定したものとする。
(14) マグネシウム (Mg) マグネシウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,279.553nmとす
    る。
(15) カルシウム (Ca)カルシウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,393.366nmとする。
(16) ストロンチウム (Sr)ストロンチウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,407.771nmと
    する。
(17) バリウム (Ba)バリウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,455.403nmとする。
(18) 亜鉛 (Zn) 亜鉛の試験は,(13)による。この場合,測定波長は,213.856nmとする。
(19) カドミウム (Cd)カドミウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,228.802nmとする。
                     アルミニウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,396.152nmとする。
(20) アルミニウム (Al)
(21) ゲルマニウム (Ge)ゲルマニウムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,265.118nmとする。
(22) 鉛 (Pb) 鉛の試験は,(13)による。この場合,測定波長は,220.353nmとする。
(23) ひ素 (As) ひ素の試験は,(13)による。この場合,測定波長は,193.696nmとする。
(24) ビスマス (Bi)ビスマスの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,206.170nmとする。
(25) セレン (Se)セレンの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,196.026nmとする。
(26) クロム (Cr)クロムの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,267.716nmとする。
(27) モリブデン (Mo)モリブデンの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,379.825nmとする。
(28) マンガン (Mn) マンガンの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,257.610nmとする。
(29) 鉄 (Fe) 鉄の試験は,(13)による。この場合,測定波長は,259.940nmとする。
(30) コバルト (Co)コバルトの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,238.892nmとする。
(31) ニッケル (Ni)ニッケルの試験は,(13)による。この場合,測定波長は,221.647nmとする。
(32) 蛍光物質 蛍光物質の試験は,JIS K 8008の4.1.13(蛍光光度法による試験法)によるほかは,次の
    とおり行う。
(32.1) 試薬及び標準液の調製
(32.1.1) 硫酸 (0.05mol/l)水1lにJIS K 8951に規定する硫酸3mlを加える。
(32.1.2) 硫酸キニーネ標準液 (10ng/ml)
  (a) 硫酸キニーネ(2)50.0mgを全量フラスコ500mlにはかりとり,(32.1.1)に規定する硫酸 (0.05mol/l)
      100mlを加えて,振り混ぜて溶かした後,標線まで硫酸 (0.05mol/l) を加える。この溶液は使用時に
      調製する。
    注(2) 硫酸キニーネ二水和物[純度(乾燥後)98.0%以上のもの]を105℃で3時間乾燥して用いる。
  (b) (a)の2.5mlを全量フラスコ250mlに入れ,標線まで硫酸 (0.05mol/l) を加える。
  (c) (b)の2.5mlを全量フラスコ250mlに入れ,標線まで硫酸 (0.05mol/l) を加える。
(32.2) 試料溶液の調製 試料溶液の調製は,次のとおりとする。
        試料13.214gを全量フラスコ100mlにはかりとり,水を加えて溶かした後,標線まで水を加える。
(32.3) 操作 操作は,次のとおりとする。
  (a) 分光蛍光光度計の励起光側波長を352nm,スリット幅を5nm,蛍光側波長を456nm,スリット幅を
      5nmに設定する。
  (b) 光源シャッターを閉じてゼロ合わせを行う。
  (c) 蛍光セルに硫酸キニーネ標準液を入れ,分光蛍光光度計にセットする。

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  (d) 光源シャッターを開き,蛍光強度の最大値が100%になるように調節する。
  (e) 試料溶液を蛍光セルに入れ,分光蛍光光度計にセットする。
  (f) 励起光側波長だけを253nmに設定する。
  (g) 蛍光スペクトルを測定する。
(32.4) 判定 蛍光スペクトルのピークのうち,散乱光,ラマン光などのピークを除いた残りのピークの最
      大蛍光強度がフルスケール値100より大きくない。
(33) エンドトキシン エンドトキシンの試験は,JIS K 8008の4.3.2(比濁時間分析法)又は4.3.3(発色合
    成基質法)のいずれかによる。
(33.1) 比濁時間分析法による試験 比濁時間分析法による試験は,JIS K 8008の4.3.2によるほかは,次の
      とおりとする。
(33.1.1) 水,試薬,溶液,緩衝液及び標準液 水,試薬,溶液,緩衝液及び標準液はJIS K 8008の4.3.1(1)
      (水),(2)(試薬,溶液及び緩衝液)並びに(3)(標準物質及び標準液)によるほかは,次のとおり
      とする。
  (a) 試料溶液の調製 試料溶液の調製は,JIS K 8008の4.3.1(5)(試料溶液の調製)(a)(固体試料)に
      よる。
        この場合,試料0.50gを全量フラスコ50mlにはかりとる。
  (b) 標準液の調製 標準液の調製は,JIS K 8008の4.3.1(3)(d)(エンドトキシン標準液)の表5[エンド
      トキシン標準液の調製(希釈系列の一例)]のG,H,I及びJ標準液の調製法による。
(33.1.2) 本試験 本試験は,JIS K 8008の4.3.2(4)(本試験)による。
                                                                                         拿
(33.1.3) 予備試験 予備試験は,JIS K 8008の4.3.2(5.1)(試験精度の確認試験),(5.2)[(1→3) − D−
      グルカン含有の有無に関する確認試験]及び(5.3)(阻害又は促進作用の確認試験)による。
    備考 JIS K 8008の4.3.2(5.3)による試験において阻害又は促進作用を認めた場合には,最大有効希釈
          を超えない範囲で試料溶液を希釈して本試験及び及び予備試験を行う。
            なお,試料溶液を希釈した場合には,(33.1.1)(b)によって調製したG,H,I及びJ標準液を同
          じ倍率で希釈して用いる。
(33.2) 発色合成基質法による試験 発色合成基質法による試験は,JIS K 8008の4.3.3によるほかは,次の
      とおりとする。
(33.2.1) 水,試薬,溶液,緩衝液及び標準液 水,試薬,溶液,緩衝液及び標準液は,JIS K 8008の4.3.1(1),
      (2)及び(3)によるほかは,次のとおりとする。
  (a) 試料溶液の調製 試料溶液の調製は,(33.1.1)(a)による。
  (b) 標準液の調製 標準液の調製は,(33.1.1)(b)による。
  (c) 反応停止液 反応停止液は,JIS K 8008の4.3.3の(1)(f)(反応停止液)による。
        この場合,酢酸の濃度は酢酸 (48g/l) とする。
(33.2.2) 本試験 本試験は,JIS K 8008の4.3.3(4)(本試験)による。
        この場合,37±0.5℃の恒温槽中で30分間放置した後,反応停止液をそれぞれ0.4mlずつ加える。
                                                                                         拿
(33.2.3) 予備試験 予備試験は,JIS K 8008の4.3.3(5.1)(試験精度の確認試験),(5.2)[(1→3) − D−
      グルカン含有の有無に関する確認試験]及び(5.3)(阻害又は促進作用の確認試験)による。
        反応停止液の添加量は(33.2.2)による。
    備考 JIS K 8008の4.3.3(5.3)による試験において阻害又は促進作用を認めた場合には,最大有効希釈
          を超えない範囲で試料溶液を希釈して本試験及び予備試験を行う。

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                                                                                              9
                                                                                    K 9810-1996
            なお,試料溶液を希釈した場合には,(33.2.1)(b)によって調製したG,H,I及びJ標準液を同
          じ倍率で希釈して用いる。
(34)   NA加水分解酵素 DNA加水分解酵素の試験は,次による。
(34.1) 共通事項 DNA加水分解酵素の試験に用いる試薬,水及び溶液に接する器具はJIS K 8008の3.8(1)
      の表2の高圧蒸気法(121℃,20分間)又は照射法(放射線法など)によって滅菌したものを用い
      る。
(34.2) 試薬
                                          JIS K 9007に規定するりん酸二水素カリウム(pH標準液
  (a) りん酸カリウム緩衝液 (1mol/l) (pH6.5)
      用)を110℃で5時間乾燥したもの13.60gを水に溶かし,全量フラスコ100mlに移し入れ,水を標
      線まで加えたもの(A液)の50mlに,JIS K 9017に規定するりん酸水素二カリウムを110℃で5時
      間乾燥したもの17.42gを水に溶かし,全量フラスコ100mlに移し入れ,水を標線まで加えたもの(B
      液)の25mlを混合し,25±1℃に調節した恒温水槽中に10分間放置後,さらにB液を加えてJIS Z
      8802に規定するpH計形式IIを用いてpH6.5に調整する。
  (b) 塩化マグネシウム溶液 (1mol/l)   IS K 8159に規定する塩化マグネシウム六水和物20.33gを水
      80mlを加えて溶かし,全量フラスコ100mlに移し入れ,水を標線まで加える。
  (c) 2−メルカプトエタノール溶液 (1mol/l) 純度99%以上のもの7.8gを全量フラスコ100mlにはかり
      とり,水を標線まで加える。
  (d)   堀             一     刀                                                                       堀
                                       液 Covalently Closed Circular Form I (RFI) を70%以上含むDNAである
      TE緩衝液(3)に溶かしたもの。
    注(3)   E緩衝液 次のC液とD液を用いて調製する。JIS K 9704に規定する2−アミノ−2−ヒドロ
          キシメチル−1,3−プロパンジオール12.11gをビーカー100mlにはかりとり,水80mlを加えて
          溶かした後JIS K 8001の4.1に準じて調製した塩酸 (2+1) を加えてpH計形式IIを用いてpH8.0
          に調整し,全量フラスコ100mlに移し入れ,さらに水を標線まで加える(C液)。
            JIS K 8107に規定するエチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物18.61gをビーカ
          ー100mlにはかりとり,水80mlを加えて溶かした後,水酸化ナトリウム溶液 (10g/l) を加え,
          pH計形式IIを用いて,pH8.0に調整した後,全量フラスコ100mlに移し入れ,さらに水を標線
          まで加える(D液)。
            C液100           D液20                フラスコ10mlにはかりとり,水を標線まで加える。
    参考    堀             一     刀       液の市販品として  堀             一     刀    湎[      をTE緩衝液
          を表示したものがある。
  (e) 水酸化ナトリウム溶液 (10g/l)   IS K 8576に規定する水酸化ナトリウム1gをビーカー100mlにと
      り,水100mlを加えて溶かす。
  (f)   BE緩衝液 JIS K 9704に規定する2−アミノ−2−ヒドロキシメチル−1,3−プロパンジオール
      1.08g,JIS K 8863に規定するほう酸0.55g及びエチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和
      物0.07gを全量フラスコ100mlにはかりとり,水を標線まで加える。
  (g)   NA加水分解酵素溶液 DNA加水分解酵素 (EC 3.1.21.1) を酢酸ナトリウム緩衝液 (pH5.2) (4)で
      希釈して0.005U/        
    注(4) 酢酸ナトリウム緩衝液 (pH5.2)   IS K 8371に規定する酢酸ナトリウム三水和物13.60gをビー
          カー100mlにはかりとり,水80mlを加えて溶かし,JIS K 8355に規定する酢酸を加え,pH計形
          式IIを用いてpH5.2に調整し,全量フラスコ100mlに移し入れ,さらに水を標線まで加える。

――――― [JIS K 9810 pdf 9] ―――――

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    参考 DNA加水分解酵素の市販品としてDEOXYRIBONUCLEASE 1 TYPE IIなどがある。
  (h) エチジウムブロミド溶液 (1g/l) 純度90%以上のエチジウムブロミド0.1gを全量フラスコ100ml
      にはかりとり,水を標線まで加える。
    備考 エチジウムブロミドは,変異原性があるとされているので,取り扱う際には,ゴム手袋を用い
          るなど十分な注意が必要である。
  (i) 反応停止液 純度98%以上のドデシル硫酸ナトリウム (SDS) 0.1g及びJIS K 8844に規定するブロ
      モフェノールブルー2mgを全量フラスコ10mlにとり,JIS K 8295に規定するグリセリンを全量ピ
      ペット5mlを用いて,全量フラスコに加え,さらに水を標線まで加える。
                           核酸電気泳動用アガロース3gに(f)のTBE緩衝液300mlを加え溶かす。
  (j) アガロースゲル (10g/l)
      この溶液に(h)のエチジウムブロミド溶液 (1g/l) 300         え,ゲル作成板に流して調製する。
    参考 核酸電気泳動用アガロースの市販品としてAGAROSE TYPE II : Medium EEOなどがある。
(34.3) 試料溶液 試料0.2gを全量フラスコ10mlにとり,水を標線まで加える。
(34.4) 装置及び器具 装置及び器具は,JIS K 8008に規定するほか,次のとおりとする。
  (a) 平板アガロースゲル電気泳動装置 サブマリン形電気泳動装置とする。
  (b) 紫外線ランプ 254nmの輝光をもつもの。
  (c) カメラ及びフィルム
  (d) 恒温水槽 37±1℃に保持できるもの。
  (e) 反応容器 滅菌したマイクロチューブ (1.5ml)
  (f) プッシュボタン式液体用微量体積計 JIS K 0970に規定するもの。
(34.5) 操作 操作は,次のとおりとする。
  (a) プッシュボタン式液体用微量体積計を用いて,りん酸カリウム緩衝液 (1mol/l) (pH6.5) 67     塩化マ
      グネシウム溶液 (1mol/l) 6.7                                         
                                       2−メルカプトエタノール溶液 (1mol/l) 1   び  堀             一    刀
      相当量をとり,水を加えて1 000             溶液を調製する。
  (b) プッシュボタン式液体用微量体積計を用いて,(a)の基質溶液50              菌した3本の反応容器(A,
      B及びC)にはかりとる。
  (c) プッシュボタン式液体用微量体積計を用いて,(34.3)の試料溶液50           応容器Aに加える。
  (d) プッシュボタン式液体用微量体積計を用いて,水50            応容器Bに加える。
  (e) プッシュボタン式液体用微量体積計を用いて,水48      びDNA加水分解酵素溶液 (0.005U/              
      を反応容器Cに加える。
  (f) 反応容器A,B及びCを37±1℃に調節した恒温水槽に入れ,1時間放置する。
  (g) 反応容器A,B及びCを恒温水槽から取り出し,それぞれに(34.2)(i)の反応停止液5                   え,
      電気泳動用試料溶液とする。
  (h) アガロースゲル (10g/l) の板上に反応容器A,B及びCの電気泳動用試料溶液10                      し,
      電気泳動を行う。
  (i) 泳動距離(原点からブロモフェノールブルーの泳動した位置)が約5cmになるまで泳動する。
  (j) 泳動後,ゲルを紫外線ランプで照射して,肉眼で観察する(5)。
    注(5) 電気泳動の結果を保存する場合には,写真を撮る。
(34.6) 判定 判定は,反応容器Aと反応容器Bの電気泳動用試料溶液の電気泳動のバンドが一致し,反応
      容器Aと反応容器Cの電気泳動用試料溶液のバンドが異なるとき,試験適合とする。

――――― [JIS K 9810 pdf 10] ―――――

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