JIS L 1085:1998 不織布しん地試験方法 | ページ 3

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b) ユニバーサル形法(摩耗による擦り切れを測定する方法) 一般に広く使用されていないが,主とし
    て不織布の表面が比較的硬い試料に適用し,毛羽の発生が多い試料には適さない。
6.8.2  テーバ形法(摩耗による外観変化を見る方法) JIS L 1096の6.17.3[C法(テーバ形法)]による。
この場合,試験片,摩耗輪,摩耗回数及び判定は,次のとおりとする。
  1) 試験片 3枚採取する。
  2) 摩耗輪 No.CS-10を用いる。
  3) 摩耗回数 100回
  4) 判定 付図1の限度写真と比較して等級付けを行って,その平均値を0.5級単位に丸めて表す。
    備考 外観変化の等級は,試験後の試験片と付図1の各級の写真とを比較し,限度以内にある最高等
          級で表す。ただし,2級の限度写真を超えて外観変化を生じた試験片の判定は1級とする。
6.8.3  ユニバーサル形法(摩耗による擦り切れを測る方法) JIS L 1096の6.17.1(1)[A-1法(平面法)]
による。この場合,試験片は,3枚採取する。
    備考 押圧荷重及び空気圧を確認する計器は,当分の間,押圧荷重又は空気圧が従来単位によって表
          示されたものを使用してもよい。この場合,押圧荷重は,0.454kgfとし,空気圧は,1kgf/cm2
          =98.066 5kPaの換算率でSI単位に換算し,JIS Z 8401によって小数点以下一けたに丸める。
6.9   防しわ率
6.9.1  試験の種類 防しわ率の試験は,次の2方法とし,これらの中から適切な方法を選び,用いた方法
を記録に付記する。
a) 針金法
b) モンサント法
6.9.2  針金法 5.4の試料につき10×40mmの試験片をたて方向及びよこ方向にそれぞれ5枚採取し,た
て方向及びよこ方向ともに10×20mmの大きさになるように長片を直角に二つ折りとする。これをガラス
板の間に挟み,5.0Nの荷重を加えて5分間放置した後除荷し,図4のように試験片の一片の中央を注意深
くピンセットで挟み,直ちに,緊張した径0.51mmの針金(SWG No.25に相当)上に折り目の部分をかけ
るか,又はこれと同等の性能をもつ試験機にかけて5分間放置後,布の開角度を図5の位置で測る。
                               図4                           図5
6.9.3  モンサント法 5.4の試料につき10×40mmの試験片を,たて方向及びよこ方向にそれぞれ5枚採
取し,図6に示すモンサント形試験機の試験片挟みに挟み,上側の短いプレートから出ている部分を折り
返し,これをプラスチック製押さえで挟み,5.0Nの荷重を加えて5分間放置した後除荷し,試験片挟みを
注意しながら試験機の試験片挟み支持架にそのまま差し込む。試験片の懸垂している部分は,絶えず試験
機の中心の垂線に一致させるように試験機の回転板を回転し,5分後に試験片の開角度を測る。

――――― [JIS L 1085 pdf 11] ―――――

                                                                                             11
                                                                                    L 1085 : 1998
                                    図6 モンサント形試験機
6.9.4  防しわ率算出方法 6.9.1の試験方法のいずれかによって試験片の開角度を測り,次の式によって
防しわ率 (%) を算出し,たて方向及びよこ方向それぞれの平均値を整数位までで表す。
                         防しわ率 (%)      100
                                      180
                      ここに,     懿    開角度
6.10 剛軟度
6.10.1 試験の種類 剛軟度の試験には,次の4方法があり,これらの中から適切な方法を選び,用いた方
法を記録に付記する。
a) 41.5゜カンチレバー法 ISO規格で規定する方法で,一般的な不織布の試験に適用する。
b) ガーレ法 主にカンチレバー法で測定できない不織布や硬い不織布の試験に適用する。
c) ハンドルオメータ法 主に薄くて柔らかい不織布の試験に適用する。
d) ドレープ係数法 ISO規格で規定する方法で,不織布のドレープ(円形の試料がある条件下で懸垂さ
    れたときの変形に対する能力)を測定する方法とする。
6.10.2 41.5゜カンチレバー法
a) 41.5゜カンチレバー試験機 41.5゜カンチレバー試験機は,図7に示す構造で,次のとおりとする。
  1) プラットホームは,幅40±2mm,長さ200±2 mm,水平台からの高さ150mm以上とする。
  2) プラットホームの両側にあるプラットホーム支えは,プラットホームの端の位置から水平面に対し
      て41.5゜の角度で直線の印(L1とL2)があること。
  3) プラットホーム又はガイドの前面の端から10±1mmの位置にマークDがあること。
  4) 試験片の粘着を避けるために,プラットホームの表面にはポリテトラフロロエチレン (PTFE) のよ
      うな滑りやすい材料をコーティング又は被覆していること。
  5) 鋼製定規は,幅25±1mm,長さ350±1mm,厚さ3.5mm,質量250±10gのもので,目盛がmm単
      位で正確に付けられ滑らないように下側にゴムを付けてあるもの。

――――― [JIS L 1085 pdf 12] ―――――

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                                図7 41.5°カンチレバー形試験機
b) 手順 手順は,次のとおりとする。
  1) 試料から (25±1) × (250±1)   mの試験片をたて方向及びよこ方向からそれぞれ6枚採取する
      (11)(12)。
        なお,試験片は,試料の端から50mm以上離れた位置から採取すること。また,試験片は,たて
      方向に45゜の角度で採取してもよい。
    注(11) カールしたり,ねじれたりしやすい試料は,試験片を採取する前に調整を行う。また,試験片
          がカールしたり,ねじれている場合には,数時間軽く押さえて,試験を行うのに支障がないよ
          うに十分平たん(坦)にしなければならない。
      (12) 生産管理を目的とした試験の場合,試験片の採取枚数は,たて方向及びよこ方向からそれぞれ
          3枚でもよい。
  2) 標準状態における試験片の質量を測定し,6.2 b)3)によって単位面積当たりの質量を算出する。
  3) 41.5゜カンチレバー形試験機を水平に置き,試験片の一端をプラットホームの前端に合わせて置き,
      鋼製定規の0点をマークDに合わせた状態で,鋼製定規を試験片の上に載せる。
    備考 41.5゜カンチレバー形試験機は,鋼製定規の目盛を見やすくするために,鋼製定規の0点が測
          定者の目の前にくるようにする。
  4) 適当な方法によって鋼製定規と試験片を一緒に斜面の方向に緩やかに一定速度(13)で押し出す。
    注(13) モータによって一定速度にできる装置を使用してもよい。
    参考 この操作によって試験片は,自重によって曲がり落ちてくる。
  5) 試験片がL1とL2を通る面に接触する(14)まで鋼製定規を移動し,8±2秒間放置した後,試験片の突
      き出た長さを1mmまで鋼製定規から読み取る。
    注(14) 試験機の片側に鏡を置き,この鏡でL1とL2を通る面に試験片の端が接触したかどうかを確認す

――――― [JIS L 1085 pdf 13] ―――――

                                                                                             13
                                                                                    L 1085 : 1998
          る。
  6) 裏面についても3)5)の操作を繰り返し,試験片が突き出た長さを測定する。
  7) 突き出た長さの半分の長さを曲げ長さとし,四つの測定値の平均値を算出する。さらに,たて方向
      及びよこ方向それぞれ6枚の試験片の曲げ長さの平均値を求め,JIS Z 8401によって整数に丸める。
c) 計数 次の式によって,たて方向及びよこ方向それぞれの曲げ硬さを計算する。
                        G=g×C3×10−3
                      ここに,    G :  曲げ硬さ (mN・cm)
                                   g :  試験片の単位面積当たりの質量 (g/m2)
                                  C :  全平均の曲げ長さ (cm)
                          参考 この式において,9.81m/s2の加速度は,10m/s2に丸めている。
6.10.3 ガーレ法
a) 試験機 図8及び図9に示すようなガーレ式試験機とする。
                       図8 ガーレ式試験機                       図9 ガーレ式試験機の主要部
b) 手順 手順は次のとおりとする。
  1) 試料から長さLmm,幅dmmの大きさの試験片をたて方向及びよこ方向にそれぞれ5枚採取する。
                                                        Lに合わせてチャックを固定する。
  2) 試験片をチャックに取り付け,可動アームA上の目盛 .254
  3) 次に,振子Bの支点から下部のおもり取付孔a,b,cに適当なおもりWa,Wb及びWcを取り付けて
      可動アームを定速回転させ,試験片が振子Bから離れるときの目盛RGを読む。
  4) 次の式によって剛軟度を算出し,たて方向及びよこ方向それぞれの平均値を求め,JIS Z 8401によ
      って小数点以下一けたに丸める。
                                                   (L  12)7. 2        5
                         Br  RG   (aWa  bWb  cWc)             .3375 10
                                                       d
                                                    (L 12)7. 2          3
                          Br  RG   (aWa  bWb  cWc)             .3444 10
                                                       d
                      ここに,     Br :  剛軟度 (mN)
                                  *Br :  剛軟度 (mgf)

――――― [JIS L 1085 pdf 14] ―――――

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                                  RG :  試料が振子Bから離れるときの目盛 (mgf)
                                a,b,c :  支点とそれぞれの重り取付孔までの距離 (mm)
                          Wa,Wb,Wc :  重りの質量 (g)
                                    L :  試料の長さ (mm)
                                    d :  試料の幅 (mm)
6.10.4 ハンドルオメータ法 ハンドルオメータ法は,JIS L 1096の6.19.5E法(ハンドルオメータ法)に
よる。
6.10.5 ドレープ係数法
a) 測定器及び器具 ドレープ係数の測定器は,半透明のふた(蓋)と次の内容物とからなり,構造の断
    面を図10に示す。ただし,この図は適切な測定器の一例である。
  1) 試験片保持円板は,直径180mmの2枚の水平板からなり,下部の円板には中央位置を指示する位
      置決めピンがあり,その間に試験片を保持する。
  2) 点光源は,円板の真下の中心部において円板を垂直に通過した平行光線が,装置のふたの上に反射
      する凹形状の放物線状鏡の焦点に位置する。
  3) 中心板は,装置のふたの上にあり,輪状の紙の位置を示す。
  4) 円形テンプレートは,直径がそれぞれ240mm,300mm及び360mmの3種類で,試料の中心に印を
      付けるのに容易なもの。
  5) 半透明の輪状の紙は,内径が180mm,外径がそれぞれ240mm,300mm及び360mmをもつもの。
  6) 天びん(秤)は,0.001gの精度で質量を測定できるもの。
  7) ストップウオッチ
                             図10 ドレープ測定器の断面図(一例)
b) 試料の採取 試料の採取は,5.4による。
c) 試験片の直径の選択 試験片の直径の選択は,直径300mmの試験片を用いて,6.10.5 e)2)の予備試験
    を行い,この直径 (D30) におけるドレープ係数を算出する。ドレープ係数が30%から85%の範囲内の
    場合には,すべての試験に直径300mmの試験片を用い,ドレープ係数が30%から85%の範囲外の場

――――― [JIS L 1085 pdf 15] ―――――

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