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Z 4312 : 2013
附属書A
(規定)
変動係数の許容値を変更する係数の決定方法
A.1 一般
7.2.3に規定する変動係数試験を行う場合,測定回数が有限であるため,試験点数の増加とともに統計学
的に許容値を満足しない確率が高くなる。この附属書では,許容値を満足する確率が測定回数及び試験点
数に依存しないことを保証するため,5.2に規定する変動係数の許容値を変更する方法について規定する。
A.2 目的
この附属書は,5点以上の線量(率)で試験する場合に,変動係数の許容値を変更する係数を定める。
A.3 変動係数の許容値を変更する係数(c1及びc2)の決定方法
隣接しない2個の線量(率)値に対して,変動係数の許容値を変更する係数はc2とし,変動係数の許容
値は5.2に規定した許容値にc2を乗じた値を用いる。残りのw−2個の線量(率)値に対して,変動係数
の許容値を変更する係数はc1とし,変動係数の許容値は5.2に規定した許容値にc1を乗じた値を用いる。
なお,試験を行う線量(率)の試験点数をw,測定回数をnとしたとき,c1及びc2は表A.1から決定す
る。
例 6点(w)の線量で10回測定した場合,表A.1からc 1=1.046,c2=1.389を決定する。
6点中の4点 (w−2) について許容値は,許容値×c1で与えられる。隣接しない2点の変動係数
の許容値は,許容値×c2で与えられる。
表A.1−線量点数(w)及び測定回数(n)に対するc1値及びc2値
c1値 c2値
w n=4 n=7 n=10 N=15 n=20 n=25 n=∞ n=4 n=7 n=10 n=15 n=20 n=25 n=∞
5 1.000 1.007 1.009 1.009 1.009 1.009 1 1.499 1.400 1.344 1.290 1.255 1.231 1
6 1.058 1.051 1.046 1.039 1.035 1.032 1 1.572 1.454 1.389 1.326 1.287 1.261 1
8 1.147 1.117 1.100 1.084 1.074 1.067 1 1.687 1.536 1.458 1.383 1.336 1.304 1
10 1.215 1.166 1.141 1.117 1.102 1.092 1 1.772 1.597 1.508 1.423 1.372 1.335 1
12 1.269 1.205 1.173 1.143 1.124 1.112 1 1.840 1.645 1.548 1.455 1.399 1.360 1
14 1.315 1.238 1.200 1.164 1.142 1.128 1 1.895 1.578 1.684 1.480 1.421 1.379 1
16 1.351 1.265 1.222 1.182 1.158 1.142 1 1.940 1.716 1.605 1.502 1.440 1.396 1
18 1.388 1.289 1.242 1.211 1.171 1.153 1 1.980 1.743 1.628 1.409 1.453 1.409 1
20 1.418 1.311 1.259 1.233 1.183 1.164 1 2.015 1.767 1.646 1.394 1.466 1.421 1
25 1.483 1.355 1.295 1.240 1.210 1.186 1 2.081 1.812 1.683 1.563 1.445 1.444 1
50 1.683 1.494 1.407 1.328 1.283 1.252 1 2.275 1.945 1.789 1.646 1.561 1.504 1
――――― [JIS Z 4312 pdf 26] ―――――
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Z 4312 : 2013
附属書B
(参考)
統計変動
放射線による試験では,放射線の特性から生じる指示値の統計的変動が,指示値の変動の大部分を占め
る。試験性能を満足するためには,十分な回数の測定をするのが望ましい。表B.1は,指示値が真値に対
してある誤差範囲で読み取るためには,どれだけの必要な測定回数の測定を行えば,95 %信頼度で指示値
が決定するかを示したものである。表B.1には平均値の差をパーセントで示しており,変動係数ごとに必
要な測定回数を示している。
表B.1−二つのグループ間の差を検出するための測定回数(信頼度95 %)
相違の百分率 変動係数(%) 測定回数 相違の百分率 変動係数(%) 測定回数
5 0.5 1 15 0.5 1
5 1.0 1 15 1.0 1
5 2.0 4 15 2.0 1
5 3.0 9 15 3.0 1
5 4.0 16 15 4.0 2
5 5.0 25 15 5.0 3
5 7.5 56 15 7.5 6
5 10.0 99 15 10.0 10
5 12.5 154 15 12.5 16
5 15.0 223 15 15.0 23
5 20.0 396 15 20.0 40
10 0.5 1 20 0.5 1
10 1.0 1 20 1.0 1
10 2.0 1 20 2.0 1
10 3.0 3 20 3.0 1
10 4.0 4 20 4.0 1
10 5.0 6 20 5.0 2
10 7.5 14 20 7.5 3
10 10.0 24 20 10.0 6
10 12.5 37 20 12.5 9
10 15.0 53 20 15.0 12
10 20.0 94 20 20.0 21
――――― [JIS Z 4312 pdf 27] ―――――
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Z 4312 : 2013
附属書C
(参考)
エネルギー・方向特性試験での試験点数の低減方法
C.1 一般
この附属書は,7.2.7に規定するエネルギー・方向特性試験における,試験点数を最小限にするための方
法について記載する。
C.2 目的
定格エネルギー範囲を決定する最も容易な方法は,想定する定格エネルギー範囲内の全てのエネルギー
と入射角度とについてレスポンスを測定することである。得られた全てのレスポンスの,基準条件におけ
る基準エネルギーと入射角度0°におけるレスポンスに対する比(相対レスポンス)を求め,全て許容範
囲内(例えば,γ線の場合,0.71−Urel1.67+Urel)であれば,想定した定格範囲は実際の定格範囲として
定めることができる。
しかし,上記の方法では,特にγ線の場合には試験点数が多くなるため,設計上,入射角度による相対
レスポンスの変化が滑らかであると考えられる線量計については,次の方法によって試験点数を減らして
もよい。
C.3 手順
手順は,次による。
a) 入射角度0°における相対レスポンスのエネルギー特性を測定する。
b) 定格エネルギー範囲の最小値は,エネルギー及び入射角度の両方の要求を満足するエネルギーとする。
c) 定格エネルギー範囲の最大値は,エネルギー及び入射角度の両方の要求を満足するエネルギーとする。
d) 中間のエネルギー範囲における少なくとも1点において入射角度の要求を満足することを確認する。
C.4 定格範囲の決定方法
定格範囲の決定方法は,次による。
なお,製造業者があらかじめ定格範囲を特定している場合は,そのエネルギー範囲だけで試験を行って
もよい。
a) 入射角度0°における相対レスポンスのエネルギー特性を全てのエネルギーで測定し,エネルギーに
対する関数としてプロットする(図C.1参照)。
b) 低エネルギー側の決定 a) の測定から低エネルギー側で,相対レスポンスが許容範囲(例えば,γ線
の場合,0.71−Urel1.67+Urel)を超えるところを決定する(図C.1のA点)。決定したエネルギーの
次に高いエネルギーについて,α=±45°及びα=±60°における相対レスポンスを測定する。使用
定格範囲が±60°を超える場合には,最大角度についても測定する。これらの測定は,線量計の基準
点を通る垂直方向及び水平方向の両方向について行わなければならない。このエネルギーについて全
ての相対レスポンスが許容範囲(例えば,γ線の場合,0.71−Urel1.67+Urel)にある場合,その点が
定格エネルギー範囲の最小値となる。
なお,一部の角度における相対レスポンスが許容範囲外の場合は,更に高いエネルギーで同じ試験
――――― [JIS Z 4312 pdf 28] ―――――
26
Z 4312 : 2013
を行う。
c) 高エネルギー側の決定 a) で測定した高いエネルギー側のエネルギー点を,相対レスポンスの許容範
囲(例えば,γ線に対しては,0.71−Urel1.67+Urel)を超えるところを決定する(図C.1のB点)。
b) と同様の方法で高エネルギー側の定格エネルギー範囲の最大値を決定する。
d) ) 及びc) で決定した定格範囲内で少なくとも一つのエネルギーについて,入射角度が±45°及び±
60°(定格範囲が±60°を超える場合には,最大角度も含む。)による相対レスポンスが許容範囲(例
えば,γ線に対しては,0.71−Urel1.67+Urel)内であることを示さなければならない。a) で測定し
た相対レスポンスが定格範囲の中で極端な変化を規定する値を示す(例えば,図C.1のC点)場合は,
そのエネルギーでの方向特性を測定する必要がある。
B 0°の相対レスポンス
C
α°の相対レスポンス
相
対
レ 許容範囲
ス
ポ
ン
ス
定格範囲
A エネルギー
図C.1−エネルギーと相対レスポンスとの関係
――――― [JIS Z 4312 pdf 29] ―――――
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Z 4312 : 2013
附属書D
(規定)
外部電磁界特性試験の試験点数の低減
D.1 一般
この附属書は,7.2.15に規定する外部電磁界特性試験において,試験点数を低減するための方法につい
て規定する。
D.2 目的
7.2.15に規定する外部電磁界特性試験より強い電界強度によって試験することで試験点数を低減する。
D.3 方法
60 V/mの強度で次の周波数にて試験を行う。
− 80,90,100,110,120,130,140,150,160,180,200,220,240,260,290,320,350,380,420,
460,510,560,620,680,750,820,900,1 000 MHz
− 1.4,1.5,1.6,1.8,2.0,2.2,2.4,2.7 GHz
なお,照射方向は,1方向だけとする。
注記1 照射する線量は,バックグラウンドが十分に無視できる線量とする。
注記2 特別な周波数において共鳴する場合があるので注意を要する。
――――― [JIS Z 4312 pdf 30] ―――――
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JIS Z 4312:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 61526:2010(MOD)
JIS Z 4312:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.240 : 放射線測定
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.280 : 放射線防護
JIS Z 4312:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC61000-4-11:2008
- 電磁両立性―第4-11部:試験及び測定技術―電圧ディップ,短時間停電及び電圧変動に対するイミュニティ試験
- JISC61000-4-2:2012
- 電磁両立性―第4-2部:試験及び測定技術―静電気放電イミュニティ試験
- JISC61000-4-4:2015
- 電磁両立性―第4-4部:試験及び測定技術―電気的ファストトランジェント/バーストイミュニティ試験
- JISC61000-4-5:2018
- 電磁両立性―第4-5部:試験及び測定技術―サージイミュニティ試験
- JISC61000-4-6:2017
- 電磁両立性―第4-6部:試験及び測定技術―無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ
- JISC61000-4-8:2016
- 電磁両立性―第4-8部:試験及び測定技術―電源周波数磁界イミュニティ試験
- JISQ17025:2018
- 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項
- JISZ4001:1999
- 原子力用語
- JISZ4331:2005
- 個人線量計校正用ファントム
- JISZ4511:2018
- X線及びγ線用線量(率)測定器の校正方法
- JISZ4514:2010
- β線組織吸収線量測定器及び線量当量測定器の校正方法
- JISZ4521:2006
- 中性子線量当量(率)計の校正方法
- JISZ8103:2019
- 計測用語