43
B 8821 : 2013
表23−座屈係数ω(7)
(降伏点又は耐力が620 N/mm2を超え685 N/mm2以下の鋼材に適用)
λ 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9
20 1.00 1.00 1.00 1.00 1.00 1.00 1.00 1.01 1.02 1.02
1.00 1.00 1.00
30 1.03 1.04 1.05 1.06 1.08 1.09 1.10 1.11 1.13 1.14
1.00 1.00 1.00 1.00 1.00 1.01 1.02 1.03 1.04 1.05
40 1.15 1.17 1.19 1.20 1.22 1.24 1.26 1.28 1.30 1.32
1.06 1.07 1.09 1.10 1.11 1.13 1.14 1.16 1.18 1.20
50 1.34 1.36 1.39 1.41 1.43 1.46 1.49 1.51 1.56 1.61
1.22 1.24 1.26 1.30 1.35 1.40 1.45
60 1.67 1.72 1.78 1.84 1.90 1.96 2.02 2.08 2.14 2.21
70 2.27 2.34 2.40 2.47 2.54 2.61 2.68 2.75 2.82 2.89
80 2.97 3.04 3.12 3.19 3.27 3.35 3.43 3.51 3.59 3.67
90 3.75 3.84 3.92 4.01 4.09 4.18 4.27 4.36 4.45 4.54
100 4.63 4.73 4.82 4.92 5.01 5.11 5.21 5.30 5.40 5.50
110 5.61 5.71 5.81 5.92 6.02 6.13 6.23 6.34 6.45 6.56
120 6.67 6.78 6.90 7.01 7.12 7.24 7.36 7.47 7.59 7.71
130 7.83 7.95 8.07 8.20 8.32 8.44 8.57 8.70 8.82 8.95
140 9.08 9.21 9.34 9.47 9.61 9.74 9.88 10.01 10.15 10.29
150 10.43 10.56 10.70 10.85 10.99 11.13 11.28 11.42 11.57 11.71
160 11.86 12.01 12.16 12.31 12.46 12.61 12.77 12.92 13.08 13.23
170 13.39 13.55 13.71 13.87 14.03 14.19 14.35 14.52 14.68 14.85
180 15.01 15.18 15.35 15.52 15.69 15.86 16.03 16.20 16.38 16.55
190 16.73 16.90 17.08 17.26 17.44 17.62 17.80 17.98 18.16 18.35
200 18.53 − − − − − − − − −
上下2段に示されている場合,上段の数値は管厚が外径の1/6以下の鋼管以外の鋼材の座屈係数を,下
段の数値は管厚が外径の1/6以下の鋼管の座屈係数を表すものとする。
11.1.2.5 圧縮材の計算
圧縮材の圧縮応力の計算は,ボルト穴又はリベット穴を除かない総断面積について,式(44)及び式(45)
による。
N
c ≦ k (44)
A
又は
N ca
c ≦ (45)
A
ここに, σc : 圧縮応力(N/mm2)
N : 軸方向圧縮力(N)
A : 総断面積(N/mm2)
σk : 許容座屈応力(N/mm2)
σca : 許容圧縮応力(N/mm2)
ω : 座屈係数
11.1.2.6 軸方向圧縮力に曲げを伴う部材の計算
軸方向圧縮力に曲げを伴う部材の計算は式(46)及び式(47)による。ただし,必要に応じて変形を考慮した
精密な座屈計算を行う。
――――― [JIS B 8821 pdf 46] ―――――
44
B 8821 : 2013
et≦ecの場合
N 9.0 M
e1 ≦k (46)
A I
et>ecの場合
N 9.0 M ca
e1 ≦ (47)
A I
ここに, N : 軸方向圧縮力(N)
M : 曲げモーメント(N・mm)
A : 総断面積(mm2)
ω : 座屈係数
σk : 許容座屈応力(N/mm2)
σca : 許容圧縮応力(N/mm2)
I : 断面二次モーメント(mm4)
e1 : 中立軸から断面のへりまでの距離(mm)
et : 曲げ引張へりから重心までの距離(mm)
ec : 曲げ圧縮へりから重心までの距離(mm)
また,I形部材のように開放断面の部材においては,横倒れ座屈を検討する。
11.2 トラス・ラチスジブの設計
11.2.1 全体座屈強度
11.2.1.1 組合せ圧縮材
組合せ圧縮材は,ラチス部材図13 a)と,ラーメン部材図13 b)とに区別する。組合せ圧縮材は等価細長
比を次のように求め,単一圧縮材と同様に扱う。ただし,ラーメン部材の場合のつづり板は,剛であるこ
とを前提とする。
2 m 2
i
2 1 (48)
ここに, λi : 組合せ材の等価細長比
λ : 部材の細長比
m : 横継ぎ材(ラチス又はつづり板)で一体に結合された単一材
の数(図14及び図16)
λ1 : 単一材の細長比で
Am d3
ラチスの場合 1 π (49)
n Ad l1e2
ここに, Am : 組立材の総断面積(mm2)
Ad : ラチスの断面積(mm2)
n : 平行面内に並ぶ横継ぎ材の数
d : 斜材の長さ(mm)
l1 : 単一材の座屈長さ(mm)図13参照
e : 主材間の距離(mm)図13参照
l1
ラーメンの場合 1 (50)
k1
ここに, l1 : 単一材の座屈長さ(mm)図13参照
k1 : 単一材の回転半径(mm)
――――― [JIS B 8821 pdf 47] ―――――
45
B 8821 : 2013
図13−組合せ圧縮材
ラチス部材とラーメン部材との等価細長比を次のように求める。
a) 図14において,x−x軸に直角な座屈に対する等価細長比は,式(51)による。
lkx
x (51)
kx
ここに, λx : 全部材のx−x軸に直角な座屈に対する等価細長比
lkx : 全部材のx−x軸に直角な座屈に対する座屈長さ(mm)
kx : x−x軸に直角な座屈に対する回転半径(mm)
図14において,y−y軸に直角な座屈は,等価細長比によって計算する。等価細長比は,式(52)及び
式(53)による。
2 m 2
yi y
2 1 (52)
lky
y (53)
ky
ここに, λyi : y−y軸に直角な座屈に対する等価細長比
λy : 全部材のy−y軸に直角な座屈に対する細長比
lky : 全部材のy−y軸に直角な座屈に対する座屈長さ(mm)
ky : 全部材のy−y軸に直角な座屈に対する回転半径(mm)
λ1 : 単一材の1−1軸に直角な座屈に対する細長比
m : 横継ぎ材(ラチス又はつづり板)で一体に結合された単一材
の数
――――― [JIS B 8821 pdf 48] ―――――
46
B 8821 : 2013
注記 i)が示す断面において,単一材の数は4であるが,1本の横継ぎ材(ラチス又はつづり板)で
一体に結合された単一材の数は2であるので,m=2とする。
図14−細長比のとり方
b) 図15では,x−x軸に直角な座屈に対してだけ計算する。この場合座屈長さlkyは支持荷重面及びそれ
に垂直な面における座屈長さの平均値をとる。
図15 b)では kx k0 .115 ,したがって,x .115lkxk0 としてよい。ただしk0は山形鋼の長辺に平
行な重心軸に関する全断面回転半径とする。
図15−細長比のとり方
c) 図16においては,等価細長比を求めて座屈荷重を計算する。等価細長比は,式(54)及び式(55)による。
2 m 2
λyi λy + λ1 (54)
2
2 m' 2
λxi λx + λ1 (55)
2
ここに, λyi : y−y軸に直角な座屈に対する等価細長比
λxi : x−x軸に直角な座屈に対する等価細長比
λy : 全部材のy−y軸に直角な座屈に対する細長比
λx : 全部材のx−x軸に直角な座屈に対する細長比
λ1 : 単一材の1−1軸に直角な座屈に対する細長比
m,m' : 横継ぎ材(ラチス又はつづり板)で一体に結合された単一
材の数
――――― [JIS B 8821 pdf 49] ―――――
47
B 8821 : 2013
図16−細長比のとり方
11.2.1.2 高さの変化する圧縮材
部材の高さが変化する等断面形をもった圧縮材は,最大断面二次モーメントに表24に示す減少係数C
を乗じた等価断面二次モーメントをもつ柱として計算する。等価断面二次モーメントは,式(56)による。
Ie=C・Imax (56)
ここに, Ie : 等価断面二次モーメント(mm4)
C : 減少係数(表24参照)
Imax : 最大断面二次モーメント(mm4)
表24−減少係数C
部材の形 減少係数 C
l1≦0.5 l 0.1≦r≦1
a l1
C .017 .033 r5.0r .062 r .162
l
l1≦0.5 l 0.1≦r≦1
2
b l1
C .008 .092 r .032 4 r .432
l
0.1≦r≦1
c
C .048 .002 r5.0r
0.1≦r≦1
d
C .018 .032 r5.0r
I0≧0.01 Imaxの滑節支持部材にだけ適用する。
I0
l1≧0.8 lならばC=1 r
Imax
0.8 l>l1>0.5 lならばCは比例補間して求める。
11.2.2 主柱材の区間座屈強度
主柱材の区間座屈強度を評価するときの主柱材の作用軸圧縮応力及び細長比は,それぞれ次のように計
算する。
a) 組合せ部材の主柱材に作用する軸圧縮応力は,式(57)による。
NZ Mx My
σs (57)
AZ Zx Zy
ここに, σs : 主柱材の軸圧縮応力(N/mm2)
――――― [JIS B 8821 pdf 50] ―――――
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JIS B 8821:2013の国際規格 ICS 分類一覧
JIS B 8821:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0146-1:2017
- クレーン―用語―第1部:一般
- JISB0146-2:2017
- クレーン―用語―第2部:移動式クレーン
- JISB1186:2013
- 摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット
- JISB8822-1:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第1部:一般
- JISB8822-2:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第2部:移動式クレーン
- JISB8822-3:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第3部:タワークレーン
- JISB8822-4:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第4部:ジブクレーン
- JISB8822-5:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第5部:天井走行クレーン及び橋形クレーン
- JISB8831:2004
- クレーン-荷重及び荷重の組合せに関する設計原則
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3114:2016
- 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材
- JISG3128:2009
- 溶接構造用高降伏点鋼板
- JISG3136:2012
- 建築構造用圧延鋼材
- JISG3444:2015
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3444:2021
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2021
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3466:2015
- 一般構造用角形鋼管
- JISG3466:2021
- 一般構造用角形鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISZ3104:1995
- 鋼溶接継手の放射線透過試験方法