48
B 8821 : 2013
Mx : 組合せ全部材に作用する面内曲げモーメント(N・mm)
My : 組合せ全部材に作用する面外曲げモーメント(N・mm)
NZ : 組合せ全部材に作用する軸圧縮力(N)
AZ : 組合せ全部材の横断面積の合計(mm2)
Zx : 組合せ全部材面内曲げに関する断面係数(mm3)
Zy : 組合せ全部材面外曲げに関する断面係数(mm3)
b) 主柱材の細長比は,単一材の細長比に表25に示す有効座屈長さ係数を乗じた値とする。図17におい
て,トラスの節点a及びbが,ともにトラス面に直角に変位せず,部材長の両半分の部材力が異なる
ならば,主柱材の有効座屈長さは,式(58)及び式(59)による。
図17−トラスの寸法
l1
λs f (58)
ks
N2
f .075 .025 (59)
N1
ここに, λs : 主柱材の細長比
f : 有効座屈長さ係数
l1 : 主柱材の一区間の長さ(mm)
ks : 主柱材断面の回転半径(mm)
N1 : 部材の片側の部材力のうち大きい方の値(N)
N2 : 部材の片側の部材力のうち小さい方の値(N)
11.2.3 斜材の座屈強度
斜材の座屈強度を評価するときの主柱材の作用軸圧縮応力及び細長比は,それぞれ次のように計算する。
a) 組合せ部材の斜材に作用する軸圧縮応力は,式(60)及び式(61)による。
Qx
σxd (60)
nx Axd cos θx
Qy
σyd (61)
ny Ayd cosθy
ここに, σxd : 側面の斜材に作用する軸圧縮応力(N/mm2)
σyd : 上下面の斜材に作用する軸圧縮応力(N/mm2)
Qx : 組合せ全部材に作用する面内せん断力(N)
Qy : 組合せ全部材に作用する面外せん断力(N)
Axd : 側面の一つの構成面における斜材の断面積(mm2)
Ayd : 上下面の一つの構成面における斜材の断面積(mm2)
nx : 面内せん断力を分担する構成面の数
――――― [JIS B 8821 pdf 51] ―――――
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B 8821 : 2013
ny : 面外せん断力を分担する構成面の数
θx : 側面の斜材の取付角度(deg)
θy : 上下面の斜材の取付角度(deg)
b) 斜材の細長比は,表25に示す有効座屈長さ係数を乗じた値とし,式(62)による。
ld
λd f (62)
kd
ここに, λd : 斜材の細長比
f : 有効座屈長さ係数
ld : 部材長さ(mm)
kd : 部材断面の回転半径(mm)
表25−有効座屈長さ係数fの値
座屈の形態と構造の状況 fの値
トラス面内における 図18 a)参照 ls
曲げ座屈の場合 ただし,部材が他の部材と交わり,交差部分が圧縮部材にld
必要なボルト数の1/4以上のボルトで結合されているとき
は,交点は,トラス面内で変位しないとみてよい。
トラス面に垂直な a) 部材の両端が変位しないように支えられている場合 1
曲げ座屈の場合 図18 a)参照
b) 部材の一端が,横に変位しない曲げこわさのある横材0.8
にラーメン結合されている場合
図18 b)参照
c) 部材の両端とも,横に変位しない曲げこわさのある横0.7
材にラーメン結合されている場合
図18 c)参照
ここに,ls : 部材端の結合ボルト重心距離(mm)
ld : 部材長さ(mm)
図18−座屈長さ
11.2.4 細長比の制限
部材の細長比は,表26に示す値を超えてはならない。
表26−部材の細長比の制限
部材の種類 細長比
主要圧縮材 150
補助圧縮材 200
――――― [JIS B 8821 pdf 52] ―――――
50
B 8821 : 2013
11.3 板の局部座屈の計算
板の局部座屈強さは,補剛材などで囲まれた部分区画の座屈と補剛材とを含めた面全体としての座屈の
両者について計算する。
板に加わる荷重には,衝撃係数及び作業係数,又は動荷重係数及び静荷重係数を乗じて割増しを行った
荷重を用い,次の計算による。
a) 圧縮応力及びせん断応力が単独に作用する場合 局部理想座屈応力σlki又は3τkiが材料の比例限度を
超す場合は,b)によって許容応力を低減する。
最大圧縮応力の絶対値及びせん断応力の限界は,式(63)及び式(64)による。
σlki
σ1≦ (63)
S
τki
τ≦ (64)
S
ここに, σ1 : 板に働く最大垂直応力の絶対値(N/mm2)。表28及び表29参
照。
τ : せん断応力(N/mm2)
σlki : 局部理想座屈応力(N/mm2)で,式(65)による。
σlki=σe・K (65)
τki : 局部理想座屈応力(N/mm2)で,式(66)による。
τki=σe・K (66)
S : 局部座屈に対する強度係数で,表27による。
σe : 基本座屈応力(N/mm2)で,式(67)による。
2 2 2
πEt t
σe 2 2 431 (67)
12b 1 ν b
ここに,E : 縦弾性係数(N/mm2)
ν : ポアソン比
t : 板厚(mm)
b : 区画の幅(mm)
K : 局部座屈係数で,部分区画については,表28による。補剛材
を含めた面全体については,表29から各々の応力状態によっ
て求める。
α : 区画の長さと幅との比で,式(68)による。
a
(pdf 一覧ページ番号 )
b
a : 区画の長さ(mm)
γ : 補剛材の剛比で,式(69)による。
I
3 (69)
.0092b t
I : 補剛材の総断面の局部座屈を計算する板の中心線に対する断
面二次モーメント(mm4)
δ : 補剛材の面積比で,式(70)による。
Ag
(pdf 一覧ページ番号 )
bt
Ag : 補剛材の総断面積(mm2)
――――― [JIS B 8821 pdf 53] ―――――
51
B 8821 : 2013
表27−局部座屈に対する強度係数S
負荷状態 面全体としての座屈に対する補剛材で囲まれた部分区画の
強度係数 座屈に対する強度係数
荷重の組合せA 1.71+0.180(φ−1) 1.5+0.075(φ−1)
荷重の組合せB 1.50+0.125(φ−1) 1.35+0.050(φ−1)
荷重の組合せC 1.35+0.075(φ−1) 1.25+0.025(φ−1)
ここに,φは板に働く垂直応力の最大と最小との比をいう。
b) 垂直応力及びせん断応力が同時に作用する場合 二つの局部座屈応力,σlki及びτkiを別々に計算し,
理想組合せ応力を求めて限界値と比較する。理想組合せ応力σvkiは,式(71)による。
2
σ1 3τ2
σvki (71)
2 2
1 σ1 3 σ1 τ
4 σlki 4 σlki τki
ここに, σvki : 理想組合せ応力(N/mm2)
σ1 : 板に働く最大垂直応力の絶対値(N/mm2)
σlki : 局部座屈応力(N/mm2)
τ : 板に作用するせん断応力(N/mm2)
τki : 局部座屈応力(N/mm2)
φ : 板に作用する垂直応力の最大と最小との比。表28及び表29
参照。
特別な場合として,τ=0のときは,σvki=σlkiになり,
σ1=0のときは,σvki=3・τkiになる。
理想組合せ応力σvkiが材料の比例限を超す場合には,図19によって減少組合せ応力(σvk)を求めて
許容応力を決める。
2 σvk
σv σ1 3τ2 ≦ (72)
S
ここに, σv : 組合せ応力(N/mm2)
σvk : 減少組合せ応力(N/mm2)
σ1 : 板に働く最大垂直応力の絶対値(N/mm2)
τ : 板に作用するせん断応力(N/mm2)
S : 局部座屈に対する強度係数で,表27による。
――――― [JIS B 8821 pdf 54] ―――――
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B 8821 : 2013
図19−減少組合せ応力
――――― [JIS B 8821 pdf 55] ―――――
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JIS B 8821:2013の国際規格 ICS 分類一覧
JIS B 8821:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0146-1:2017
- クレーン―用語―第1部:一般
- JISB0146-2:2017
- クレーン―用語―第2部:移動式クレーン
- JISB1186:2013
- 摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット
- JISB8822-1:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第1部:一般
- JISB8822-2:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第2部:移動式クレーン
- JISB8822-3:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第3部:タワークレーン
- JISB8822-4:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第4部:ジブクレーン
- JISB8822-5:2001
- クレーン及び巻上装置―分類及び等級 第5部:天井走行クレーン及び橋形クレーン
- JISB8831:2004
- クレーン-荷重及び荷重の組合せに関する設計原則
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3114:2016
- 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材
- JISG3128:2009
- 溶接構造用高降伏点鋼板
- JISG3136:2012
- 建築構造用圧延鋼材
- JISG3444:2015
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3444:2021
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2021
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3466:2015
- 一般構造用角形鋼管
- JISG3466:2021
- 一般構造用角形鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISZ3104:1995
- 鋼溶接継手の放射線透過試験方法