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B 8950 : 2016
3.6
自動搬入出装置
人が昇降部への搬送物の搬入,搬出に直接介入することなく搬送物を搬入出するための装置。
自動搬入出装置にはローラコンベヤ,チェーンコンベヤ,ベルトコンベヤなどのほか,その都度設計さ
れる装置も含まれる。
3.7
昇降装置
昇降部を動かす装置。
3.8
つりチェーン(ワイヤロープ)
昇降部を支持・搬送するチェーン(ワイヤロープ)。
3.9
本体フレーム
昇降部及びつりチェーン(ワイヤロープ)を覆う,骨組みとなる枠状の構造物。
3.10
荷受けスラット
垂直スラットコンベヤの搬送物を荷受けする,薄い板状の部材。
3.11
荷受け装置
垂直往復コンベヤの搬送物を荷受けする水平搬送装置。
3.12
荷受けトレー
垂直トレーコンベヤの搬送物を荷受けする垂直移動側の部材。
3.13
荷受けアーム
垂直トレーコンベヤの自動搬入出装置と連動し搬送物を搬送する,固定側の部材。
3.14
カウンタウエイト
垂直往復コンベヤの荷受け装置質量と釣合いをとるためのおもり(図2参照)。
3.15
侵入防止扉
本体フレームの搬入出口へ侵入することを防止するために設ける扉。
――――― [JIS B 8950 pdf 6] ―――――
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B 8950 : 2016
4 種類及び形式
4.1 垂直コンベヤの種類
垂直コンベヤの種類は,表1のとおりとする。
表1−垂直コンベヤの種類
種類 説明
垂直スラットコンベヤ 数条のつりチェーンに取り付けた荷受けスラットを運搬時には水平に,帰り時
には垂直にして循環させ,各ステーションに設けた自動搬入出装置と連動して,
自動的に搬送物を二つのステーション間で連続搬送する垂直コンベヤ(図1参
照)
垂直往復コンベヤ 数条のつりチェーン又はワイヤロープに取り付けた荷受け装置を上下させて,
各ステーションに設けた自動搬入出装置と連動して,自動的に搬送物を二つ以
上のステーション間で往復搬送する垂直コンベヤ(図2参照)
垂直トレーコンベヤ 数条のつりチェーンに取り付けた荷受けトレーを水平に保ちながら垂直循環さ
せ,荷受けアームを作動させて,各ステーションに設けた自動搬入出装置と連
動して,自動的に搬送物を二つ以上のステーション間で連続搬送する垂直コン
ベヤ(図3参照)
4.2 各部の名称
垂直コンベヤの各部の名称は,図1図3のとおりとする。
なお,図1図3の図は,各部の名称を示すものであって,構造,形式などを規定するものではない。
距離ガード
自動搬入出装置
昇降装置
ステーション
つりチェーン
(外側チェーン)
荷受けスラット
(荷受部)
つりチェーン 距離ガード
(内側チェーン)
本体フレーム
自動搬入出装置
ステーション
図1−垂直スラットコンベヤ
――――― [JIS B 8950 pdf 7] ―――――
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B 8950 : 2016
自動搬入出装置 昇降装置
つりチェーン
カウンタウエイト
(ワイヤロープ)
本体フレーム
距離ガード
ステーション
自動搬入出装置
荷受け装置
(荷受部)
ステーション
図2−垂直往復コンベヤ
昇降装置
つりチェーン
つりチェーン (外側チェーン)
(内側チェーン)
荷受けアーム
(荷受部固定側)
荷受けトレー
距離ガード
(荷受部移動側)
自動搬入出装置
本体フレーム
ステーション
図3−垂直トレーコンベヤ
――――― [JIS B 8950 pdf 8] ―――――
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B 8950 : 2016
4.3 形式
垂直コンベヤの形式は,表2のとおりとする。
表2−垂直コンベヤ形式
形式 定義
Z形 上下の搬入出口が,反対方向になっているもの[図4 a) 参照]
C形 上下の搬入出口が,同じ方向になっているもの[図4 b) 参照]
L形 上下の搬入出口が,直角方向になっているもの[図4 c) 参照]
a) 形 b) 形 c) 形
図4−垂直コンベヤの形式
5 設計基本条件
5.1 搬送物条件
5.1.1 最大搬送物寸法の決定
垂直コンベヤで取り扱う搬送物の最大寸法は,搬送時の余裕を含めて決定する。決定時に考慮する基本
事項は,次による。
a) 搬送物(ユニットロード,段ボール箱,通い容器など)寸法及び許容差
b) 搬送物の中身の状態による変形
c) 搬送物の膨らみ
d) 長時間保管における搬送物の変形
e) 二次材(こん包テープ,伝票など)によるはみ出し
5.1.2 表面状態
搬送物の表面状態による影響(色・透明度・光沢によるセンサの誤動作など)を明確にして,設計する。
5.1.3 温度条件
搬送物の表面温度による使用機器への影響を明確にして,設計する。
5.2 荷重条件
設計時に荷重条件を決定する。考慮する代表的な荷重又は質量は,次による。
a) 搬送物最大質量
b) 搬送物の重心位置ずれによる偏荷重
c) 垂直コンベヤ総質量(本体質量+最大搬送物質量)
5.3 使用環境条件
――――― [JIS B 8950 pdf 9] ―――――
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B 8950 : 2016
垂直コンベヤの使用環境条件(温度,湿度,爆発性雰囲気,腐食性雰囲気など)を明確にして,設計す
る。
5.4 用途及び要求能力
垂直コンベヤの用途によって,要求能力の条件が異なる場合がある。用途及び要求能力を明確にして,
設計する。
5.5 設置面条件
垂直コンベヤの設置面条件(水平度,平面度,床耐荷重など)を明確にして,設計する。
5.6 施工・保守必要スペース
垂直コンベヤの施工必要スペース,保守必要スペースを明確にして,設計する。
6 搬送能力
6.1 垂直コンベヤの搬送能力
6.1.1 一般
垂直コンベヤの搬送能力は,単位時間における搬送個数で表す。計画値を算出する場合は,実際の動作
条件で計算する。
6.1.2 垂直スラットコンベヤ
6.1.2.1 共通事項
垂直スラットコンベヤの搬送能力は,Z形とC形とでは上部構造に違いがあるため,個別の式で表す。
また,垂直スラットコンベヤには,L形はない。
6.1.2.2 垂直スラットコンベヤ(Z形)
計画された垂直スラットコンベヤ(Z形)の搬送能力は,式(1)及び式(2)で表す(図5参照)。
2F
C
P
搬送物
H
1F
図5−垂直スラットコンベヤ(Z形)搬送モデル及び計算略号
――――― [JIS B 8950 pdf 10] ―――――
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JIS B 8950:2016の国際規格 ICS 分類一覧
JIS B 8950:2016の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0140:2019
- コンベヤ用語
- JISB0141:1993
- コンベヤ用語―部品・附属機器ほか
- JISB1801:2020
- 伝動用ローラチェーン及びブシュチェーン
- JISB8941:2012
- 立体自動倉庫システム―用語
- JISB9700:2013
- 機械類の安全性―設計のための一般原則―リスクアセスメント及びリスク低減
- JISB9703:2019
- 機械類の安全性―非常停止機能―設計原則
- JISB9705-1:2019
- 機械類の安全性―制御システムの安全関連部―第1部:設計のための一般原則
- JISB9713-1:2004
- 機械類の安全性―機械類への常設接近手段―第1部:高低差のある2か所間の固定された昇降設備の選択
- JISB9713-2:2004
- 機械類の安全性-機械類への常設接近手段-第2部:作業用プラットフォーム及び通路
- JISB9713-3:2004
- 機械類の安全性―機械類への常設接近手段―第3部:階段,段ばしご及び防護さく(柵)
- JISB9713-4:2004
- 機械類の安全性―機械類への常設接近手段―第4部:固定はしご
- JISB9716:2019
- 機械類の安全性―ガード―固定式及び可動式ガードの設計及び製作のための一般要求事項
- JISB9718:2013
- 機械類の安全性―危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離
- JISB9960-1:2019
- 機械類の安全性―機械の電気装置―第1部:一般要求事項
- JISB9961:2008
- 機械類の安全性―安全関連の電気・電子・プログラマブル電子制御システムの機能安全
- JISC0508-1:2012
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第1部:一般要求事項
- JISC0508-2:2014
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第2部:電気・電子・プログラマブル電子安全関連系に対する要求事項
- JISC0508-3:2014
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第3部:ソフトウェア要求事項
- JISC0508-4:2012
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第4部:用語の定義及び略語
- JISC0508-5:2019
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第5部:安全度水準決定方法の事例
- JISC0508-6:2019
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第6部:第2部及び第3部の適用指針
- JISC0508-7:2017
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第7部:技術及び手法の概観
- JISC60364-4-41:2010
- 低圧電気設備―第4-41部:安全保護―感電保護
- JISG3525:2013
- ワイヤロープ
- JISZ0108:2012
- 包装―用語
- JISZ0111:2006
- 物流用語
- JISZ8737-2:2000
- 音響―作業位置及び他の指定位置における機械騒音の放射音圧レベルの測定方法―第2部:現場における簡易測定方法