JIS B 9951:1993 圧力スイング吸着装置―性能試験方法 | ページ 2

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B 9951 -1993
4.7.1  電気的安全性 電気的安全性の試験は,次による。ただし,JIS C 0702で規定されるクラスII電気
機器に相当するPSA装置は,当該JIS (C 0702) に適合しなければならない。
  また,医療用PSA装置は,JIS T 1001及びJIS T 1002に準拠するものとする。
(1) 試験項目
  (a) 耐電圧試験
  (b) 漏れ電流試験
  (c) 絶縁抵抗試験
(2) 測定方法 特に定める場合を除き,JIS Z 8703に規定する常温 (535℃) 常湿 (4585%) で,かつ,
    標高1 000m以下の場所で行う。
  (a) 耐電圧試験 使用電源が交流の場合の耐電圧は,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との
      間に周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い1 000V(定格電圧が200Vのものは1 500V)の試験電圧
      を連続して1分間加えたとき,異常がないこと。
        使用電源が50V以下の直流の場合は,上記の試験電圧を500Vにして試験する。
        耐電圧試験器は容量500VA以上で,電圧計はJIS C 1102の2.5級以上,又はこれと同等以上のも
      のを用いる。
    備考 使用電源が50V以上の直流の場合は極めてまれであるので,特に規定しない。
  (b) 漏れ電流試験 漏れ電流は通常の使用状態において,定格電圧に等しい電圧を加え,人が触れる非
      充電金属部と大地との間に1K    地     抗を接続して流れる電流を測定し,その値が1mA以下である
      こと。
        測定器は,JIS C 1102による2.5級以上,又はこれと同等のものを用いる。
  (c) 絶縁抵抗試験 絶縁抵抗は,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との間の絶縁抵抗をJIS
      C 1302又はJIS C 1303の絶縁抵抗計を用いて測定し,その値が1M     坎   上であること。
4.7.2  機械的安全性 機械的安全性の試験は,次による。
(1) 試験項目
  (a) 耐圧試験
  (b) 気体漏れ試験
  (c) 落下試験
(2) 試験方法
  (a) 気圧による耐圧試験を行い,試験方法は,JIS B 8270の11.6(耐圧試験)に準拠して行う。
  (b) 気体漏れ試験 試験方法は,JIS B 8270の11.7.2(気体漏れ試験)に準拠して行う。
  (c) 落下試験
        運搬可能なPAS装置に対しては,JIS T 1001の8.1.5(携帯形機器及び移動形機器)に準拠して落
      下試験を行う。
4.8   騒音 騒音の測定は,次による。
(1) 測定場所 測定場所は,床若しくは地面ができるだけ反射が少ない平たんな場所,若しくは無響室,
    又はJIS B 8005の5.1の条件を満足する試験室とする。
      測定場所は,測定周波数範囲内で測定値と暗騒音との差が10dB以上であることが好ましい。やむ
    を得ずレベル差が49dBのときは,JIS Z 8731の6.(特定騒音に対する暗騒音の影響)の表によっ
    て補正する。
(2) 測定点 規定表面は,機器本体表面から1mの位置に設定する。測定点は規定表面から選び,床上高

――――― [JIS B 9951 pdf 6] ―――――

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    さは機器本体全高の21とする。
(3) 測定方法 測定方法は,次による。
  (a)   IS C 1502による指示騒音計又はこれと同等以上のものを用い,聴感補正回路のA特性を使用する。
      単位はdBとし,動特性は緩 (slow) を使用する。
  (b) 騒音計のマイクロホンは規定表面に垂直に向ける。
  (c) その他,測定方法にかかる事項については,JIS Z 8731,JIS Z 8732及びJIS B 8005に準拠する。
  (d) 各サイクルにおける騒音レベルの最大値の算術平均を騒音の代表値とする。
        なお,一般の環境及び作業環境に対する環境騒音の代表値を求める場合は,JIS Z 8731の4.3(2)
      (間欠騒音を含む環境騒音)に規定する測定法に準拠し,この規格の附属書の3.(等価騒音レベル
      の求め方)の方法によって等価騒音レベルを求める。
(4) 測定条件 定格の使用電源によって正常使用状態で運転し,PSA装置の吸着,脱離サイクルの3サイ
    クル以上の間,連続的に騒音測定を行う。測定結果には,使用電源の定格値,測定場所,測定点など
    を付記する。
5. 性能評価法
5.1   製品純度 製品純度は,通常体積基準で表した目的成分の濃度で表す。
  除湿の場合は,露点又は絶対湿度(重量基準濃度)を用いる。
5.2   生産容量
5.2.1  出口ガスそのものが製品ガスの場合,生産容量は,次の式によって製品ガス流量で表す。
                        V0=QV02
                        W=QM2
                      ここに, V0 :  標準状態換算体積基準生産容量 (m3/h)
                                W :  質量基準生産容量 (kg/h)
                                 2 :  製品ガス出口側を示す。
  また,体積の単位にl,時間の単位にmin,day,質量の単位にtを用いてもよい。
5.2.2  出口ガス中の目的成分に着目する場合,生産容量は,次の式によって求める。
                        V0=QV02CV2
                        W=QM2CM2
                      ここに, CV :  目的成分ガスの体積分率
                                CM :  目的成分ガスの質量分率
5.3   製品ガス回収率 製品ガス回収率は,次の式で求める。
                            QV 2CV 2
                        R=          100
                            QV1CV1
  又は
                            QM 2CM 2
                        R=          100
                            QM1CM1
                      ここに, R :  回収率 (%)
                                 1 :  原料ガス入口側を示す。
5.4   電力原単位 電力原単位は,次の式によって算出する。
(1) 出口ガスそのものが製品の場合

――――― [JIS B 9951 pdf 7] ―――――

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                                                                  消費電力( W )
                        体積基準電力原単位 (W・h/Nm3) =                            3
                                                        体積基準製品ガス生産容量( Nm /h )
                                                                消費電力( W )
                        質量基準電力原単位 (W・h/kg) =
                                                       質量基準製品ガス生産容量(kg/h)
(2) 出口ガス中の目的成分に着目する場合
                        体積基準電力原単位 (W・h/Nm3) =             消費電力( W )
                                                                                          3
                                                        体積基準製品目的成分ガス生産容量( Nm /h )
                                                                    消費電力( W )
                        質量基準電力原単位 (W・h/kg) =
                                                       質量基準製品目的成分ガス生産容量(kg/h )
      なお,電力原単位の表示に際しては,製品ガス純度,製品ガス生産容量及び製品ガス圧力を明記す
    ることが望ましい。
                                        付表1 引用規格
    JIS B 7505 ブルドン管圧力計
    JIS B 7528 水銀充満圧力式指示温度計
    JIS B 7529 蒸気圧式指示温度計
    JIS B 7542 工業用バイメタル式温度計
    JIS B 7546 隔膜式圧力計
    JIS B 7551 フロート形面積流量計
    JIS B 7983 排ガス中の酸素自動計測器
    JIS B 8005 内燃機関の騒音測定方法
    JIS B 8270 圧力容器(基盤規格)
    JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法
    JIS B 9950 圧力スイング吸着装置用語
    JIS C 0702 クラスII電気機器の絶縁構造通則
    JIS C 1102 指示電気計器
    JIS C 1211 電力量計(単独計器)
    JIS C 1302 絶縁抵抗計(電池式)
    JIS C 1303 高絶縁抵抗計
    JIS C 1502 普通騒音計
    JIS C 1601 指示熱電温度計
    JIS C 1602 熱電対
    JIS C 1604 測温抵抗体
    JIS C 1605 シース熱電対
    JIS C 1606 シース測温抵抗体
    JIS C 1610 熱電対用補償導線
    JIS C 1611 サーミスタ測温体
    JIS C 2533 熱電対用補償導線心線
    JIS K 0114 ガスクロマトグラフ分析通則
    JIS K 0117 赤外分光分析方法通則

――――― [JIS B 9951 pdf 8] ―――――

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    JIS K 0301 排ガス中の酸素分析方法
    JIS K 0512 水素
    JIS K 0804 検知管式ガス測定器(測長形)
    JIS K 1101 酸素
    JIS K 1106 液化二酸化炭素(液化炭酸ガス)
    JIS R 1401 熱電対用非金属保護管
    JIS R 1402 熱電対用非金属絶縁管
    JIS T 1001 医用電気機器の安全通則
    JIS T 1002 医用電気機器の安全性試験方法通則
    JIS Z 8703 試験場所の標準状態
    JIS Z 8705 ガラス製温度計による温度測定方法
    JIS Z 8731 騒音レベル測定方法
    JIS Z 8732 無響室又は半無響室における音響パワーレベル測定方法
    JIS Z 8761 フロート形面積流量計による流量測定方法
    JIS Z 8762 絞り機構による流量測定方法
    JIS Z 8765 タービン流量計による流量測定方法
    JIS Z 8766 渦流量計による流量測定方法
    JIS Z 8806 湿度測定方法
          化学工学会 圧力スイング吸着 (PSA) 装置性能試験法JIS原案作成委員会 構成表
                                           氏名                     所属
           (委員長)               竹 内     雍      明治大学工学部
           (分科会主査)           川 井 利 長*      神奈川大学工学部
                                    大 野 正 剛*      株式会社東芝
                                    増 山 松 生*      帝人株式会社
                                    倉   登美男*      日本酸素株式会社
                                    鈴 木 謙一郎*     丸谷化工機株式会社
                                    茅 原 一 之*      明治大学工学部
                                    中 村 幸 一*      住友ベークライト株式会社
                                    宮 沢 健 一*      昭和エンジニアリング株式会社
                                    石 田     愈      東京工業大学資源化学研究所
                                    河 野 博 文       通商産業省機械情報産業局
                                    桐 山 和 臣       工業技術院標準部
                                    迫 田 章 義       東京大学生産技術研究所
                                    高 野 和 潔*      山陽電子工業株式会社
                                    横 見 啓 介       住友精密工業株式会社
                                    持 田 典 秋       日本鋼管株式会社
                                    鎌 田 太 一       社団法人化学工学会
                                    備考 *印は,分科会委員を示す。