JIS C 9219:2005 貯湯式電気温水器

                                                                                   C 9219 : 2005

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人 日本電
機工業会(JEMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS C 9219:1993は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS C 9219には,次に示す附属書がある。
    附属書1(規定)JIS C 9219(貯湯式電気温水器)の経過規定

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――――― [JIS C 9219 pdf 1] ―――――

C 9219 : 2005

pdf 目 次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[2]
•  4. 種類・・・・[2]
•  5. 定格電圧及び定格周波数・・・・[2]
•  6. 性能・・・・[2]
•  7. 構造・・・・[6]
•  8. 材料・・・・[13]
•  9. 試験・・・・[13]
•  10. 検査・・・・[17]
•  11. 製品の呼び方・・・・[18]
•  12. 表示・・・・[18]
•  13. 設置及び使用上の注意事項・・・・[19]
•  附属書1(規定)JIS C 9219(貯湯式電気温水器)の経過規定・・・・[23]

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                                                                                   C 9219 : 2005
                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 9219 : 2005

貯湯式電気温水器

Electric storage tank water heaters

1. 適用範囲

 この規格は,定格消費電力10 kW以下の家庭用の貯湯式電気温水器(以下,温水器という。)
のうち,最高使用圧力0.1 MPa以下で用いる押上式のものについて規定する。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 8410 水道用減圧弁
    JIS B 8414 温水機器用逃し弁
    JIS C 0445 文字数字の表記に関する一般則を含む機器の端子及び識別指定された電線端末の識別法
    JIS C 0446 色又は数字による電線の識別
    JIS C 2520 電熱用合金線及び帯
    JIS C 3301 ゴムコード
    JIS C 3306 ビニルコード
    JIS C 3312 600 Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
    JIS C 3327 600 Vゴムキャブタイヤケーブル
    JIS C 8303 配線用差込接続器
    JIS C 8304 屋内用小形スイッチ類
    JIS C 8371 漏電遮断器
    JIS G 0571 ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法
    JIS G 0576 ステンレス鋼の応力腐食割れ試験方法
    JIS G 3555 織金網
    JIS H 6125 防食用マグネシウム陽極
    JIS K 2240 液化石油ガス(LPガス)
    JIS K 5600-5-4  塗料一般試験方法−第5部 : 塗膜の機械的性質−第4節 : 引っかき硬度(鉛筆法)
    JIS K 7202-2 プラスチック−硬さの求め方−第2部 : ロックウェル硬さ
    JIS S 3200-1 水道用器具−耐圧性能試験方法
    JIS S 3200-2 水道用器具−耐寒性能試験方法
    JIS S 3200-3 水道用器具−水撃限界性能試験方法
    JIS S 3200-4 水道用器具−逆流防止性能試験方法
    JIS S 3200-5 水道用器具−負圧破壊性能試験方法
    JIS S 3200-7 水道用器具−浸出性能試験方法

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2
C 9219 : 2005
    JIS S 6006 鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん
    JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
a) 貯湯式 保温材によって保温され,かつ,湯を貯蔵できるタンクをもつ構造のもの。
b) 押上式 タンクの下部に給水し,上部から出湯する構造のもので,給水分だけ湯が押し上げられて出
    てくる方式。元止式と先止式とがある。
  1) 元止式 温水器の流入側にある栓を操作することによって,湯が流出する方式。
  2) 先止式 温水器の出湯側にある栓を操作することによって,湯が流出する方式。
c) 水道用減圧弁 管路の途中に設置し,流入水の水圧を所定圧に減圧して流出する機構のもので,か
    つ,逆流防止の機能を備えた弁(JIS B 8410参照)。
d) 逃し弁 タンク及び管路内に異常な水圧が生じた場合,安全をはかるため自動的に水や湯を排出し,又
    はタンク内の圧力を常に最高使用圧力0.1 MPa 以下に保つため,通電加熱によって体積膨張した水を
    排出する弁(JIS B 8414参照)。
e) タンク容量 水を貯蔵できるタンクの容積。

4. 種類

 種類は,構造によって区分し,表1による。ただし,屋内屋外兼用のものは,屋外用とみなす。
                                          表 1 種類
                    区分                           構造
                   屋内用   屋内又は風雨にさらされない場所に設置する構造のもの
                   屋外用   屋外に設置できる構造のもの

5. 定格電圧及び定格周波数

 単相交流300 V以下又は三相交流300 V以下とし,定格周波数
は,50 Hz/60 Hz共用とする。
  なお,定格消費電力が,2 kWを超え10 kW以下のものの定格電圧は,200 V以上とする。

6. 性能

6.1   電圧変動特性 電圧変動特性は,9.2.2の方法によって試験を行ったとき,実用上支障なく使用でき
なければならない。
6.2   消費電力 消費電力は,9.2.3の方法によって試験を行ったとき,定格消費電力に対する許容差が表
2の値以内でなければならない。
                                    表 2 消費電力の許容差
                                  定格消費電力         許容差
                                      kW                 %
                                        1以下           ±10
                                1を超え10以下           +5
                                                        −10
6.3   絶縁抵抗 絶縁抵抗は,9.2.4の方法によって試験を行ったとき,その値が1 MΩ以上でなければな
らない。
6.4   耐電圧 耐電圧は,9.2.5の方法によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

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                                                                                   C 9219 : 2005
6.5   漏れ電流 漏れ電流は,9.2.6の方法によって試験を行ったとき,その値が1 mA以下でなければな
らない。
6.6   注水絶縁性能 屋外用のものの注水絶縁性能は,9.2.7の方法によって試験を行ったとき,絶縁抵抗
の値は1 MΩ以上で,かつ,耐電圧に耐えなければならない。
6.7   平常温度 平常温度は,9.2.8の方法によって試験を行ったとき,測定箇所の温度が表3の値以下
で,漏れ電流は1 mA以下,絶縁抵抗は1 MΩ以上であり,かつ,耐電圧に耐えなければならない。
                                        表 3 各部の温度
                                                                              単位 ℃
                                  測定箇所                                 温度
          整流体                          セレン製のもの                   75
                                          ゲルマニウム製のもの             60
                                          シリコン製のもの                135
          巻線                            A種絶縁のもの                   100
                                          E種絶縁のもの                   115
                                          B種絶縁のもの                   125 (120)
                                          F種絶縁のもの                   150 (140)
                                          H種絶縁のもの                   170 (165)
          使用中に人が操作する取っ手      金属製のもの,陶磁器製のもの     55
                                          及びガラス製のもの
                                          その他のもの                     70
          点滅器などのつまみ及び押しボタン金属製のもの,陶磁器製のもの     60
                                          及びガラス製のもの
                                          その他のもの                     75
          外郭                                                             85
          試験品を置く木台の表面                                           90
          備考1. 基準周囲温度は,30 ℃とする。
              2. 括弧内の数値は,電動機の巻線に適用する。
              3. 組込み形のものは,組み込んだ状態で測定を行う。
6.8   異常温度 異常温度は,9.2.9の方法によって試験を行ったとき,外郭の温度が150 ℃以下で供試品
又は木台が燃焼するおそれがなく,かつ,絶縁抵抗は,0.1 MΩ以上でなければならない。また,水を入れ
た異常温度試験の水温は,100 ℃以下でなければならない。
6.9   自動温度調節器 自動温度調節器は,9.2.10の方法によって試験を行ったとき,各部に異常がなく,次
の各項に適合しなければならない。
a) 試験前の測定値の平均値は,設定温度に対して±5 ℃でなければならない。
b) 試験後の測定値の平均値は,試験前の平均値に対して±5 ℃でなければならない。
6.10 温度過昇防止器 温度過昇防止器は,9.2.11 a)の方法によって試験を行ったとき,開路したときの温
度の平均値が,設定温度に対してその差が±15 ℃であり,9.2.11 b)の方法によって試験を行ったとき,各
部に異常がなく,かつ,開路したときの温度の平均値は,試験前の平均値に対して±5 ℃でなければなら
ない。
6.11 温度ヒューズ 温度ヒューズは,9.2.12の方法によって試験を行ったとき,定格動作温度と測定温度
との差が±7 ℃でなければならない。
6.12 加熱性能 加熱性能は,9.2.13の方法によって試験を行ったとき,沸上り湯温及びエネルギー効率は
表4に適合しなければならない。

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