JIS K 6775-2:2022 ガス用ポリエチレン管継手―第２部：スピゴット継手 | ページ 6

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                試験片の形a)           タイプA1(射出成形)     タイプA2(機械加工)
        l3  : 全長b)                           ≧170                    ≧150
        l2  : 幅の広い平行部分の間隔c)        109.3±3.2               108.0±1.6
        l1  : 幅の狭い平行部分の長さ           80±2                   60.0±0.5
         r  : 半径                             24±1                   60.0±0.5
        b2  : 端部の幅                        20.0±0.2                20.0±0.2
        b1  : 狭い部分の幅                    10.0±0.2                10.0±0.2
         h  : 標準厚さd)                      4.0±0.2                 4.0±0.2
        L0  : 標線間の距離                    50.0±0.5                50.0±0.5
        L  : つかみ具間の初めの間隔            115±1                   115±1
         注a) 射出成形などで直接型成形する試験片は,JIS K 7139に規定するタイプA1(多目的試験片),
              また,板などから機械加工などによって作製する試験片は,JIS K 7139に規定するタイプA2
              (多目的試験片)を標準とする。射出成形による試験片の作製は,190 ℃,21.18 Nで測定
              されるMFRの値が1 g/10 min以上の材料に対してだけ適用する。
         注b) 材料によっては,つかみ具の中での滑り,破壊などを防ぐために,つかみ部の長さを大きく
              する必要がある(例えば,l3=200 mm)。
         注c) l1,r,b1及びb2によって決まる寸法である。
         注d) 支障のない限り優先的に使用する試験片の厚さ
                                     図1−材料用引張試験片
                                                                                      単位 mm
                                 図2−シャルピー衝撃強さ試験片

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                   記号           名称             タイプ1      タイプ2
                    A  全長(最小)                  150          115
                    B  端部の幅                     20±0.2      25±1
                    C  幅の狭い平行部分の長さ       60±0.5      33±2
                                                                       0.4
                                                                      +
                    D  狭い平行部分の幅             10±0.2       6 0
                    E1 半径                           60         14±1
                    E2 半径                           −         25±2
                    F  標線間距離                   50±0.5      25±1
                    G  つかみ具間の初めの間隔      115±0.5      80±5
                    H  厚さa)                        H>5         H≦5
                    注a) H>12 mmの場合,厚さを5 mm                          いてもよい。
                                      図3−管用引張試験片

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                   記号              タイプA                   タイプB
                          第1種 D0≦114    第1種 D0>114  (厚さ25 mm以上)
                          第2種 d0≦160    第2種 d0>160
                    A         180              180              250
                    B        60±3            80±3            100±3
                    C          −               −              25±1
                    D        25±1            25±1             25±1
                    E         5±0.5          10±0.5           25±1
                    G        90±5            90±5            165±5
                    H         厚さ             厚さ             厚さ
                    I        20±5            20±5             30±5
                                  図4−バット融着部強度試験片
        注a) ローディングホールの直径は,継手厚さの1/5とする。ただし,最小直径は,3 mmとする。ロー
            ディングホールの位置は,継手の端面側から電熱線の第1巻き目とし,継手厚さの中央部とする。
                                     図5−ピーリング試験片

7.2 寸法

  寸法は,JIS B 7503に規定するダイヤルゲージ,JIS B 7502に規定するマイクロメータ,JIS B 7507に
規定するノギス,円周メジャーなどを用いて,製造から24時間以上経過後に23 ℃±2 ℃において測定す
る。ただし,測定前に4時間以上の状態調節を行う。継手の任意の点の厚さは0.01 mmまで読み取れるダ

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イヤルゲージ,マイクロメータなどを用いて測定する。
  なお,非接触計器の場合は,前述した測定器と同等の精度をもつものでなければならない。

7.3 外観,色及び形状

  外観,色及び形状は,目視によって調べる。

7.4 密度試験

  密度試験は,7.1の試験片を用いて,JIS K 7112の規定による。試験雰囲気温度は23 ℃±2 ℃とし,試
験室湿度は,(50±5) %とする。

7.5 メルトマスフローレイト試験

  メルトマスフローレイトは,7.1に規定する試験片を用いて,JIS K 7210-1の規定によって求める。

7.6 熱安定性試験

  熱安定性試験は,7.1に規定する試験片を用いて,ISO 11357-6によって酸化誘導時間を求める。試験温
度は,200 ℃±0.5 ℃とする。

7.7 揮発成分試験

  揮発成分試験は,7.1に規定する試験片を用いて,JIS K 6774の附属書JA(揮発成分試験方法)によっ
て試験する。

7.8 水分量試験

  水分量は,7.1に規定する試験片を用いて,JIS K 7251によって求める。
  マスターバッチコンパウンドの場合,未着色原料とマスターバッチ原料との水分量を別々に求め,マス
ターバッチ原料の混合分率に応じて次の式で平均値を算出する。
                        w  10.01  wn 0.01 wm
                       ここで,   w :  マスターバッチコンパウンドの水分量(mg/kg)
                                  wn :  未着色原料の水分量(mg/kg)
                                  wm :  マスターバッチ原料の水分量(mg/kg)
                                   η :  全体の質量に対するマスターバッチ原料の質量分率(%)

7.9 顔料分散試験

  顔料分散試験は,JIS K 6812による。

7.10 引張降伏応力試験

  引張降伏応力は,7.1に規定する試験片を用いて,JIS K 7161-1及びJIS K 7161-2によって求める。この
場合,試験速度は200 mm/min±20 mm/min,試験温度は23 ℃±2 ℃とする。

7.11 ガス成分耐久性試験

  ガス成分耐久性試験は,7.1に規定する各3個の試験片を表16のそれぞれの試験液中に23 ℃±2 ℃で
72時間浸せきした後,乾いた布で試験液を拭き取り,速やかに質量を測定する。質量を測定した後,速や

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かに図1に規定する試験片を切り取り,7.10によって引張降伏応力を求める。各試験液における各3個の
試験片の質量変化度及び引張降伏応力変化率を,次の式によって算出し,試験液ごとにそれぞれの平均値
を求める。
                            WW1  0
                         w
                       ここで,   w :  表面積当たりの質量変化度(mg/cm2)
                                  W0 :  試験前の質量(mg)
                                  W1 :  試験後の質量(mg)
                                   α :  試験前の試験片の表面積(cm2)
                             1  0
                                    100
                               0
                       ここで,    σ :  引張降伏応力変化率(%)
                                   σ0 :  試験液浸せき前の引張降伏応力(MPa)
                                   σ1 :  試験液浸せき後の引張降伏応力(MPa)
                               表16−ガス成分耐久性試験用試験液
              試験液                   濃度                          要件
 流動パラフィン                       100 %      JIS K 2231に規定する種類ISO VG 15又はこれと同
                                                   等以上の流動パラフィン
 2-メチル-2-プロパンチオール·流動パ
                                 流動パラフィンで                      −
 ラフィン混合液                 体積分率5 %に希釈
 メタノール         1種類の試        100 %      JIS K 8891に規定するメタノール
 2-プロパノール     験液を選択                   JIS K 8839に規定する2-プロパノール
 エチレングリコール してもよい。                 JIS K 8105に規定するエチレングリコール
 ベンゼン·メタノール混合液     メタノールで体積 JIS K 8858に規定するベンゼンをJIS K 8891に規定
                                 分率20 %に希釈   するメタノールで希釈

7.12 シャルピー衝撃強さ試験

  シャルピー衝撃強さは,7.1に規定する試験片を用いて,JIS K 7111-1によって求める。この場合,試験
片支持台間の距離は60 mmとする。試験は,7個の試験片で試験し,最高値及び最低値を除いた5個の試
験値の平均値を求める。ただし,7.19の融着適合性を試験する場合は,12個の試験片で試験し,最高値及
び最低値を除いた10個の試験値の平均値を求める。

7.13 屋外暴露試験

  屋外暴露試験は,JIS K 6774の附属書JB(屋外暴露試験方法)による。この場合,屋外暴露後の試験片
を用いて,7.21の内圧クリープ試験による熱間内圧クリープ試験,7.22の引張伸び試験及び7.23のピーリ
ング試験を行う。ただし,7.22で用いる試験片は,暴露側から切り出さなければならない。

7.14 促進耐候性試験

  促進耐候性試験は,JIS K 7350-4による。促進耐候性試験後の試験片を用いて,7.22の引張伸び試験を
行う。

7.15 耐急速亀裂進展性試験

  フルスケール試験は,ISO 13478による。また,S4試験は,ISO 13477による。

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