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次に附属の硬質アルミ合金製基準片及び軟質基準片の硬さを計って,基準片の表示値が得られるよ
うに上下調整ねじによって再調整し,3値とも指示値と一致することを確かめる。
(2) 試験片 試験片は厚さが1.5mm以上で,長さと幅は周辺から3mm以上内側の測定面積が,測定回数
(5回)を満足する大きさのもの。
(3) 方法 試験片を硬いしっかりした平らな台上に置く。試験片の面が小さい場合は硬さ計の脚を同一水
平面に置くため,試験片の厚さに相当する当て板を脚の下に当てる。
硬さ計の背部に手のひらを当てて持ち,圧子と脚を測定面に垂直に密着させ,およそ4070N{4
7kgf}の力で押し付け,最高の指示値を読み取り,記録する。
測定時に圧子が滑らないように,また,試験片に曲げ,ばね作用が生じないように注意する。
逐次,測定点を3mm以上ずつ離して必要回数測定して,その平均値をもってバーコル934-1の硬さ
値とする。この試験は23±2℃の室内で行う。
硬さ値には,スケール記号の934-1を併記する。
例 バーコル934-1硬さ68
5.17 曲げ強さ及び曲げ弾性率
5.17.1 成形材料 次によって行う。
(1) 装置
(1.1) 試験機 クロスヘッド移動速度を一定に保てる適当な材料試験機。この場合,その材料試験機の標
準荷重に対し許容誤差が±1%で,破断時の荷重がその容量の15%以上85%以下に相当するもの。
(1.2) 加圧くさび 図24に示すように先端に5±0.1mmの丸みをもった金属製のもの。
(1.3) 支点 図24に示すように先端に2±0.2mmの丸みをもち,支点間距離を適当に調節できる金属製の
もの。
(1.4) マイクロメータ JIS B 7502に規定する外側マイクロメータ又はこれと同等以上の精度をもつもの。
(1.5) ダイヤルゲージ JIS B 7503に規定する目量0.01mmのダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度
をもつもの。
(1.6) ノギス JIS B 7507に規定する最小読取値0.02mmのノギス又はこれと同等以上の精度をもつもの。
図24 曲げ試験方法
(2) 試験片 図25に示すように長さ80mm以上,高さ4±0.2mm,幅10±0.5mmに成形したものを用いる。
――――― [JIS K 6911 pdf 41] ―――――
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図25 成形材料の曲げ試験片
(3) 方法 試験片の高さ及び幅を外側マイクロメータを用いて,それぞれ0.01mmまで正確に測る。次に
16h±0.5mmの支点間距離で試験片を支え,図24に示すように,その中央に加圧くさびで荷重を加え,
試験片が折れたときの荷重を1N [{0.1kgf}] まで測定する。
試験片の折れた箇所が試験片を3等分した中央部以外である場合にはこれを試験値に採用せず,再
試験する。
荷重速度V (mm/min) は,次の式によって算出する。
h
V= 2 2.0
t
ここに, V : 荷重速度 (mm/min)
h : 試験片の高さ (mm)
t : 時間 (1min)
なお,曲げ弾性率を測定する場合は,荷重-たわみ曲線が作図できるように,ひんぱんに荷重とたわ
みを同時に読み取る。
(4) 計算
(4.1) 次の式によって曲げ強さを算出する。
fB=
3PLV
2Wh2
ここに, 曲げ強さ (MPa) [{kgf/mm2}]
P : 試験片が折れたときの荷重 (N) [{kgf}]
Lv : 支点間距離 (mm)
W : 試験片の幅 (mm)
h : 試験片の高さ (mm)
(4.2) 曲げ弾性率は、荷重-たわみ曲線を作図し,次の式によって算出する。
3
LV F
Ef= 3
4Wh Y
ここに, Ef : 曲げ弾性率 (MPa) [{kgf/mm2}]
Lv : 支点間距離 (mm)
W : 試験片の幅 (mm)
h : 試験片の局さ (mm)
F/Y : 荷重-たわみ曲線の直線部分のこう配 (N/mm) [{kgf/mm}]
5.17.2 積層板 次によって行う。
(1) 装置 5.17.1(1)による。
(2) 試験片 積層板から図26に示す形状・寸法に切り取ったものを用いる。
――――― [JIS K 6911 pdf 42] ―――――
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図26 積層板の曲げ試験片
高さ (h) 幅 (W) 長さ (L)
1以上 3以下 25±0.5 20h以上
3を超え10以下 10±0.5
10を超え20以下 20±0.5 18h以上
20を超え25以下 35±0.5
この場合,高さ (h) は積層板の原厚とする。
幅 (W) 高さ (h) 長さ (L)
10以上20以下 10±0.5 120以上
20を超え25以下 20±0.5
この場合,Wは積層板の原厚とする。
厚さ25mmを超える紙基材,布基材及び石綿基材の積層板を試験片とする場合は,その一方の光沢
面を平滑に削り,厚さを25mmとする。
厚さ13mmを超えるガラス布基材及びガラスマット基材の積層板を試験片とする場合は,その一方
の光沢面を平滑に削り,厚さ13mmとする。
(3) 方法 5.17.1(3)によって行う。この場合,支点間距離 (Lv) は,曲げ強さ(層に垂直)の試験を行う場
合は16h±0.5mm,曲げ強さ(層に平行)の試験を行う場合は100±0.5mmとする。
また,厚さ1mm未満の積層板は,曲げ強さ(層に垂直)の試験及び厚さ10mm未満の積層板は,
曲げ強さ(層に平行)の試験を行わない。
(4) 計算 5.17.1(4)によって行う。
5.17.3 積層棒 次によって行う。
(1) 装置 5.17.1(1)による。
(2) 試験片 積層棒から原径のまま切り取ったもので,長さは直径8mm未満の積層棒の場合は70mmと
し,直径8mm以上15mm以下の積層棒の場合は120mmとする。ただし,直径が15mmを超える積層
棒は,その表面から同一軸心をもつように同心円状に削って,直径15mmとする。
(3) 方法 5.17.1(3)によって行う。この場合,試験片の直径を外側マイクロメータで0.01mmまで正確に測
る。支点間距離 (Lv) は,直径8mm未満の積層棒では50±0.5mm,直径8mm以上15mm以下の積層
棒では100±0.5mmとする。
(4) 計算 次の式によって,曲げ強さを算出する。
――――― [JIS K 6911 pdf 43] ―――――
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8PLV
fB
D3
ここに, 曲げ強さ (MPa) [{kgf/mm2}]
P : 試験片が折れたときの荷重 (N) [{kgf}]
Lv : 支点間距離 (mm)
D : 試験片の直径 (mm)
円周率=3.14
5.17.4 積層管 次によって行う。
(1) 内径が100mmを超える積層管(加圧しながら巻いて作った肉厚の大きいものに限る)
(1.1) 装置 5.17.1(1)による。
(1.2) 試験片 原厚から図27に示す形状・寸法に切り取ったものを用いる。
図27 肉厚の大きい積層管の曲げ試験片
(1.3) 方法 5.17.1(3)によって行う。この場合,支点間距離及び荷重方向は,積層板の曲げ強さ(層に垂
直)の試験[5.17.2(3) ]を行う場合と同様とする。
また,図27の形状・寸法の試験片がとれない積層管については試験を行わない。
(1.4) 計算 5.17.1(4)によって行う。
(2) 内径100mm以下の積層管
(2.1) 装置 次に示すとおりとする。
(2.1.1) 試験機 図28に示す平行間隔の試験片加圧板をもち,クロスヘッド移動速度を一定に保てる材料試
験機。この場合,材料試験機の標準荷重に対し許容誤差が±1%で,破断時の荷重がその容量の15%
以上85%以下に相当するもの。
図28 積層管の曲げ試験方法
――――― [JIS K 6911 pdf 44] ―――――
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(2.1.2)マイクロメータ JIS B 7502に規定する外側マイクロメータ又はこれと同等以上の精度をもつもの。
(2.1.3) IS B 7502に規定する棒状内側マイクロメータ(単体形),スモールホールゲージ(0.01mm目盛),
キャリパー形内側マイクロメータ(0.01mm目盛)又はこれと同等以上の精度をもつもの。
(2.1.4) ノギス JIS B 7507に規定する最小読取値0.02mmのノギス又はこれと同等以上の精度をもつもの。
(2.2) 試験片 積層管から原径のまま,その軸に直角に長さ15mmに切り取ったものを用いる。この場合
内径の外径に対する比が0.75より小さいときは,積層管の外側から同一軸心をもつように同心円状
に削り,内径の外径に対する比を0.75とする。
(2.3) 方法 試験片の外径及び内径を外側マイクロメータ及び内側マイクロメータによって0.01mmまで
正確に測り,長さをノギスで0.02mmまで測る。次に試験片を図28のように材料試験機の2枚の加
圧板の間にはさみ,層に垂直に荷重を加え,試験片が折れたときの荷重を10N [{1kgf}] まで測る。巻
いて造形した積層管の場合には,成形のときの型合わせ部を加圧する。ただし,内径の外径に対す
る比が0.95以上の積層管については試験を行わない。
(2.4) 計算 次の式によって曲げ強さを算出する。
2
3P D+d
fB=
Ld D−d
ここに, 曲げ強さ (MPa) [{kgf/mm2}]
P : 試験片が折れたときの荷重 (N) [{kgf}]
D : 試験片の外径 (mm)
d : 試験片の内径 (mm)
L : 試験片の長さ (mm)
円周率=3.14
5.18 引張強さ
5.18.1 成形材料 次によって行う。
(1) 装置
(1.1) 試験機 クロスヘッド移動速度を一定に保てる材料試験機。この場合,その材料試験機の標準荷重
に対して許容誤差が±1%で,破断時の荷重がその容量の15%以上85%以下に相当するもの。
(1.2) つかみ具 試験片を確実に保持することのできる図29に示す形状・寸法の2個の金属製つかみ具。
これらのつかみ具は,材料試験機の上下の可動板及び固定台に試験片を保持するために必要である。
試験片に荷重を加えたとき,試験片の長軸と2個のつかみ具の仮想中心線とが同一垂直線上で一致
するように,つかみ具を材料試験機の可動板及び固定台に取り付ける。試験中につかみ具は試験片
が滑らないように,かつ,破壊するまで偏らないことが必要である。
(1.3) マイクロメータ JIS B 7502に規定する外側マイクロメータ又はこれと同等以上の精度をもつもの。
(1.4) ノギス JIS B 7507に規定する最小読取値0.02mmのノギス又はこれと同等以上の精度をもつもの。
――――― [JIS K 6911 pdf 45] ―――――
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JIS K 6911:1995の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.10 : 熱硬化性材料
JIS K 6911:1995の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB1352:1988
- テーパピン
- JISB4410:1998
- テーパピンリーマ
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISB7503:2017
- ダイヤルゲージ
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISB7512:2018
- 鋼製巻尺
- JISB7513:1992
- 精密定盤
- JISB7514:1977
- 直定規
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISB7601:1983
- 上皿天びん
- JISB7726:2017
- ロックウェル硬さ試験―試験機及び圧子の検証及び校正
- JISC1102:1981
- 指示電気計器
- JISC1301:1977
- 絶縁抵抗計(発電機式)
- JISC2320:1999
- 電気絶縁油
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISK8034:2006
- アセトン(試薬)
- JISK8951:2006
- 硫酸(試薬)
- JISR3503:1994
- 化学分析用ガラス器具
- JISR6252:2006
- 研磨紙
- JISZ8101:1981
- 品質管理用語
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方
- JISZ8801:1994
- 試験用ふるい