JIS G 3604:2012 銅及び銅合金クラッド鋼 | ページ 2

4
G 3604 : 2012
b) クラッド鋼の超音波探傷試験による接合状態の等級は,1種の場合はF,2種の場合はSとする。ただ
    し,受渡当事者間の協定によって,1種S又は2種Fの組合せを指定することもできる。
c) 肉盛クラッド鋼及び肉盛圧延クラッド鋼の超音波探傷試験による接合状態は,受渡当事者間の協定に
    よる。

8 フリーアイアン

  肉盛クラッド鋼の合せ材のフリーアイアンについては,特に注文者の指定がある場合,フリーアイアン
試験を行い,その試験方法及び判定基準は,受渡当事者間の協定による。

9 形状,寸法及びその許容差

9.1 幅及び長さの許容差

  クラッド鋼の幅及び長さの許容差は,箇条11に規定する母材による。ただし,受渡当事者間の協定によ
ることもできる。

9.2 厚さの許容差

  クラッド鋼の厚さの許容差は,次による。
a) 合せ材厚さの許容差は,表4による。合せ材を含めて強度部材として設計したもの,及び腐れ代など
    の設計上特別な上のせ代の許容差については,受渡当事者間の協定による。
                                    表4−合せ材厚さの許容差
                     合せ材厚さ                  厚さの許容差
                        mm             マイナス側             プラス側
                    1以上5未満    合せ材呼び厚さの10 %       規定しない
                       5以上             0.5 mm
b) 母材厚さの許容差は,マイナス側は母材の日本工業規格(日本産業規格)による。プラス側は規定しない。ただし,特
    に必要な場合の許容差については,受渡当事者間の協定による。
c) 全厚の許容差は,次による。
  − マイナス側は,母材マイナス側許容差と合せ材マイナス側許容差との合計
  − プラス側は,全厚を呼び寸法としたときの母材規格のプラス側許容差と上のせ代との合計。ただし,
      上のせ代については,受渡当事者間の協定による。

9.3 平たん度

  クラッド鋼の平たん度の最大値は,JIS G 3193の表11(鋼板の平たん度の最大値)による。ただし,母
材が鋳鍛鋼品の場合,爆着クラッド鋼及び肉盛クラッド鋼の場合については,受渡当事者間の協定による。

10 外観

  クラッド鋼は,使用上有害な欠陥があってはならない。

11 材料

  クラッド鋼の材料は,表5によるものとし,合せ材と母材とを適切に組み合わせることができる。ただ
し,表5以外の材料については,受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS G 3604 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   G 3604 : 2012
                                           表5−材料
                        合せ材                                          母材
                                                      JIS G 3101,JIS
  a) 圧延クラッド鋼,爆着クラッド鋼及び拡散クラッド鋼の場          G 3103,JIS G 3106,JIS G 3114,
     合a),JIS H 3100の次の種類とする。                            G 3118,JIS G 3124,JIS G 3126,
                                                      JIS G 3115,JIS
                                                      JIS G 3128,JIS
     C 1020,C 1100,C 1201,C 1220,C 1221,C 2600,C 2680,      G 3136,JIS G 3201,JIS G 3202,
                                                      JIS G 3203,JIS
     C 2720,C 2801,C 4621,C 4640,C 6161,C 7060,C 7150        G 3204,JIS G 3205,JIS G 3214,
  b) 肉盛クラッド鋼及び肉盛圧延クラッド鋼の場合                    G 4304,JIS G 4305,JIS G 5101,
                                                      JIS G 4051,JIS
                                                      JIS G 5102
       上記a)に示す種類のC 1020,C 6161,C 7060及びC 7150
     に準じた性質をもつ肉盛溶接合金とする。
  注a) 合せ材の各種類とも質別のO,1/4H,Fを適用する。

12 製造方法

  製造方法は,次による。
a) クラッド鋼は,圧延法1),爆発圧着法,拡散接合法又は肉盛法によって製造する。
      注1) 爆着圧延法,拡散接合圧延法,肉盛圧延法及び鋳込み圧延法を含む。
b) クラッド鋼の熱処理を行う場合は,受渡当事者間の協定によって,合せ材と母材との性質を考慮し,
    熱処理条件を定める。
c) クラッド鋼はあらかじめ溶接した合せ材を用いて製造することができる。この場合,溶接方法及び検
    査方法は,受渡当事者間の協定による。

13 試験

13.1 試験の適用

  機械試験及び超音波探傷試験の適用は,表6による。
                                    表6−試験の種類及び適用
           試験の項目                           クラッド鋼の種類
                         圧延クラッド鋼  爆着クラッド鋼  拡散クラッド鋼  肉盛クラッド鋼
                          1種     2種     1種     2種     1種     2種     1種     2種
         引張試験          ○      △      △      △      ○      △      △      △
         表曲げ試験        △      △      △      △      △      △      △      △
         裏曲げ試験        △      ×      △      ×      △      ×      ×      ×
         せん断強さ試験a)  ○      △      ○      △      ○      △      ×      ×
         超音波探傷試験b)  ○      ○      ○      ○      ○      ○      △      △
         注記 表中の記号は,次による。
                ○ : 必ず適用する試験
                △ : 受渡当事者間の協定によって適用する試験
                × : 試験を行う必要がないもの
         注a) クラッド鋼の全厚が6 mm以上で合せ材の厚さ1.5 mm以上に適用する。
           b) 超音波探傷試験は,箇条7の表3のF又はSを指定する。

13.2 分析方法,合せ材の厚さ測定,機械試験,超音波探傷試験及び外観試験

  分析方法,合せ材の厚さ測定,機械試験及び超音波探傷試験は,JIS G 0601による。また,外観試験は,
目視によって行う。
  なお,肉盛クラッド鋼及び肉盛圧延クラッド鋼の分析試験については,受渡当事者間の協定による。

13.3 機械試験片の採取方法

――――― [JIS G 3604 pdf 7] ―――――

6
G 3604 : 2012
  機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条9(機械的性質)による。ただし,供試材の採り方は,JIS G
0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。試験片の数及び採取位置は,次による。
a) 圧延クラッド鋼は,同一圧延原板ごと及び同一熱処理条件ごとに,試験片を1個採取する。
b) 爆着クラッド鋼は,爆着後の同一熱処理条件ごとに,製品余材から試験片を1個採取する。
c) 拡散クラッド鋼は,同一圧延原板ごと及び同一熱処理条件ごとに,試験片を1個採取する。
d) 鋳鍛鋼品を母材とする爆着クラッド鋼又は肉盛クラッド鋼では,製品とできるだけ同じ条件で,別に
    製造したクラッド鋼から試験片を1個採取する。
e) 機械試験片の採取位置については,次による。
  1) 引張試験片は,母材の日本工業規格(日本産業規格)による。
  2) 曲げ試験片は,母材の圧延方向に対して直角に採取する。ただし,鋳鍛鋼品の場合のクラッド鋼又
      は肉盛クラッド鋼については,受渡当事者間の協定による。
  3) せん断強さ試験片,爆着クラッド鋼の引張試験片及び曲げ試験片の採取方向は,受渡当事者間の協
      定による。

14 検査

  クラッド鋼の検査は,次による。
a) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
b) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。
c) 超音波探傷試験における接合状態は,箇条7に適合しなければならない。
d) フリーアイアンは,箇条8に適合しなければならない。
e) 形状,寸法及びその許容差並びに平たん度は,箇条9に適合しなければならない。
f)  外観は,箇条10に適合しなければならない。
g) 肉盛クラッド鋼については,a)の検査のほか,注文者は,JIS Z 2343-1による浸透探傷試験を指示す
    ることができる。この場合,試験方法及び合否判定基準について,あらかじめ受渡当事者間で協議す
    る。

15 補修溶接

  補修溶接は,次による。
a) 超音波探傷試験によって判定された非接合部の範囲が表3の規定を超える場合,補修溶接を実施でき
    るが,その可否は,受渡当事者間の協定による。ただし,非接合部の全面積が,F級においてはクラ
    ッド鋼の全面積の1.5 %を,S級においては5 %を超える面積を補修溶接する場合,注文者の事前承認
    を必要とする。
b) 補修溶接を行う場合には,次による。
  1) 非接合部は,適切な方法によって完全に除去した後,その部分を溶接によって補修する。
  2) 非接合部の除去部分は,JIS Z 2343-1の浸透探傷試験を行い,非接合部の残り又は割れなどの有害
      な欠陥があってはならない。
  3) 溶接作業者の技量資格及び溶接施工法は,その補修溶接に十分に適合したものでなければならない。
c) 補修溶接を行った部分は,適切な方法によって手入れを行い,JIS G 0601による超音波探傷試験を行
    って合否を決定する。

――――― [JIS G 3604 pdf 8] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   G 3604 : 2012

16 再検査

  箇条6に適合しなかった場合には,JIS G 0404の9.8(再試験)及びJIS G 0306の5.(再試験)によっ
て再試験を行い,合否を決定することができる。

17 製品の記号

  製品の記号は,クラッド鋼の母材の種類並びに合せ材の種類,クラッド鋼の種類の記号及びクラッド鋼
の接合状態の等級の記号の順に配列する。ただし,クラッド鋼の種類の記号は,表1に示す記号を用いる
ものとする。また,肉盛クラッド鋼及び肉盛圧延クラッド鋼の場合の合せ材の種類の記号には,化学成分
及び性能が類似する銅及び銅合金材料規格又は使用した溶接材料規格の記号を準用する。
    製品の記号の例 SB410+C7060P−R1 F
                                             クラッド鋼の接合状態の等級の記号
                                             クラッド鋼の種類の記号
                                             合せ材の種類
                                             クラッド鋼の母材の種類

18 表示

  クラッド鋼には,次の事項を容易に消えない方法で表示する。ただし,肉盛クラッド鋼の場合は,受渡
当事者間の協定によって,表示の一部を省略することができる。
a) 製品の記号
b) 製造番号
c) 寸法 板の場合は(母材厚さ+合せ材厚さ)×幅×長さとし,その他の場合は,少なくとも(母材厚
    さ+合せ材厚さ)を表示する。
d) 製造業者名又はその略号
e) その他必要な事項(熱処理の有無など)

19 報告

  報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)又はJIS G 0306の8.(報告)による。