JIS C 1273-2:2017 交流電子式無効電力量計―第２部：取引又は証明用 | ページ 8

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荷電流を通じて器差を測定し,定格周波数からの周波数変化によって生じる器差の差を求める。
                                表41−周波数変化による試験条件
                        周波数                  電流値               力率
              (定格周波数に対する百分率)
                    98,100及び102               10 Itr              0
                                                                     0.866
7.3.5  傾斜の影響
  試験は,計器を正常な姿勢並びに正常な姿勢から前,後,左及び右にそれぞれ3°傾斜させた場合にお
いて,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0のItrの負荷電流を通じて器差を測定し,それぞれの傾斜に
よって生じる器差の差を求める。
7.3.6  電圧変動
  試験は,次による。
a) 定格周波数の下で,定格電圧の80 %,100 %及び115 %の電圧で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて
    器差を測定し,電圧変化によって生じる器差の差を求める。
b) 定格周波数の下で,定格電圧の70 %,60 %,50 %,40 %,30 %,20 %,10 %及び0 %の電圧で,力
    率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定し,電圧変化によって生じる器差の差を求める。
c) 計器の動作停止電圧及び動作開始電圧を製造業者が指定している場合は,定格周波数の下で,動作停
    止電圧の−2 V,及び動作開始電圧の+2 Vに変化させ,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測
    定し,電圧変化によって生じる器差の差を求める。
7.3.7  1相又は2相の中断
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,1相又
は2相の電圧回路を開放して器差を測定し,欠相によって生じる器差の差を求める。ただし,計量動作を
しない場合はその箇所の測定をしなくてもよい。
7.3.8  逆相順の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,複数の
相の中から二つの相を入れ替えて,器差を測定し,相を入れ替えたことによって生じる器差の差を求める。
7.3.9  外部直流磁気の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,IEC
62053-23に規定する電磁石を使用し,計器の各面ごとに電磁石を置いて器差を測定し,電磁石の磁力によ
って生じる器差の差を求める。電磁石に印加する起磁力の値は,1 000 Aとする。
7.3.10  外部磁界の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,表42に規定する力率の負荷電流を通じて器差を測定した後,
次の条件でJIS C 61000-4-8に従って行う。
a) 計器を磁化コイルの中心に置き,そのコイルの発生する磁界を計器に最大の影響を及ぼす方向に与え
    て器差を測定し,外部磁界によって生じる器差の差を求める。磁化コイルは中心磁界の強さが400 A/m
    となるコイルで,その電流は,計器の定格周波数で,また,計器に最大の影響を与える位相角とする。
b) 計器の電流回路を開放し,定格周波数及び定格電圧の下で,強さが1 000 A/mの磁界を3秒間与えた
    後,7.4.1に示す試験を行い,有意誤りが生じないことを調べる。

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C 1273-2 : 2017
                              表42−外部起源の磁界による試験条件
                                     電流値                 力率
                                  10 Itr及びImax              0
7.3.11  電磁環境両立性
7.3.11.1  放射無線周波電磁界の影響
  試験は,次の条件でJIS C 61000-4-3に従って行う。
a) 定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて,表43に規定する条件1で電磁
    波を照射し,照射前及び照射中において器差を測定し,電磁波を照射したことによって生じる器差の
    差を求める。
b) 定格周波数及び定格電圧の下で,表43に規定する条件2で電磁波を照射した後,7.4.1の試験を行い,
    有意誤りが生じないことを調べる。
                          表43−放射無線周波電磁界による影響試験条件
              項目                       条件1                          条件2
      周波数範囲                80 MHz6 000 MHzで掃引           80 MHz6 000 MHzで掃引
      周波数ステップ                前の周波数の1 %                前の周波数の1 %
      滞在時間                   1周波数当たり0.5秒以上         1周波数当たり0.5秒以上
      電界強度                          10 V/m                 80 MHz1 000 MHz     30 V/m
                                                             1 400 MHz1 520 MHz
                                                             1 700 MHz2 000 MHz
                                                             2 100 MHz2 200 MHz
                                                             3 400 MHz3 600 MHz
                                                                  上記以外         10 V/m
      振幅変調                    1 kHzの正弦波で80 %             1 kHzの正弦波で80 %
      ケーブルの長さ                      1m                             1m
7.3.11.2  無線周波電磁界が誘導した伝導妨害の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,次の条
件でJIS C 61000-4-6に従って行う。
  表44に規定する条件の無線周波電磁界が誘導した信号を電圧回路,電流回路,補助電源回路及びI/Oポ
ートに注入して器差を測定し,注入したことによって生じる器差の差を求める。
                    表44−無線周波電磁界が誘導した伝導妨害の影響の試験条件
                              項目                         条件
                   無線周波振幅(50 Ω)                10 V(e.m.f)
                   周波数範囲                      0.15 MHz80 MHzで掃引
                   周波数ステップ                     前の周波数の1 %
                   振幅変調                         1 kHzの正弦波で80 %

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7.4 妨害試験

7.4.1  総則
  それぞれの妨害試験において,次によって,有意誤りがないことを調べる。
a) 妨害試験中,計量値が変化しないことを調べる。ただし,妨害試験中に計量させる試験を除く。
      注記 計量値の桁上がりを考慮して試験する。
b) 妨害試験後,計器が動作及び計量できることを調べる。
c) 妨害試験後,表45に規定する条件で測定した器差が,最大許容器差を満足することを調べる。
                                 表45−妨害後の器差の試験条件
                                   電流値              力率
                                     Itr               0
                                    10 Itr             0.866
7.4.2  静電気の影響
  試験は,次の条件でJIS C 61000-4-2に従って行う。
  定格周波数及び定格電圧の下で,表46に規定する条件で直流電圧を電気回路以外の部分に加え,有意誤
りが生じないことを調べる。気中放電は,接触放電が実施できない場合に適用する。
                                    表46−静電気放電の条件
                             項目                         条件
                    きょう(筐)体の材質          金属            樹脂
                    放電回数                              10回
                    放電間隔                              1秒
                    極性                               正 及び 負
                    接触放電     印加電圧            直流電圧 8 kV
                                 印加方法       直接印加        間接印加
                    気中放電     印加電圧       行わない     直流電圧 15 kV
                                 印加方法                       直接印加
7.4.3  高速過渡の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,次の条
件でIEC 61000-4-1及びJIS C 61000-4-4に従って行う。
a) 表47に規定する条件の電気バースト信号を電圧回路にコモンモードで重畳して器差を測定し,電気バ
    ースト信号を重畳したことによって生じる器差の差をそれぞれ求める。
b) 電流回路を電圧回路と分離して使用する計器は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負
    荷電流を通じて器差を測定した後,表47に規定する条件の電気バースト信号を電流回路にコモンモー
    ドで重畳して器差を測定し,電気バースト信号を重畳したことによって生じる器差の差を求める。
c) 補助回路が電圧回路と分離され,かつ,補助回路の駆動電圧が40 Vを超える計器は,定格周波数及び
    定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定した後,表47に規定する条件の電気
    バースト信号を補助回路にコモンモードで重畳して器差を測定し,電気バースト信号を重畳したこと
    によって生じる器差の差を求める。

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                               表47−電気バースト信号の試験条件
                                   項目                          条件
                  電圧回路                                       4 kV
                  電圧回路と分離して使用する電流回路             4 kV
                  電圧回路と分離されている,駆動電圧が40 V       2 kV
                  を超える補助回路
                  極性                                         正 及び 負
                  ケーブル長さ                                    1m
                  試験時間                                      1分以上
7.4.4  電圧ディップ及び短時間停電の影響
  試験は,次の条件でJIS C 61000-4-11,JIS C 61000-6-1及びJIS C 61000-6-2に従って行う。
a) 電圧ディップの影響 定格周波数及び定格電圧の下で,表48に規定するそれぞれの条件で電源を10
    秒以上の間隔をもって10回低下させ,有意誤りが生じないことを調べる。ただし,電流回路は開の状
    態にしておく。
b) 短時間停電の影響 定格周波数及び定格電圧の下で,表49に規定する条件で5秒間に相当する時間,
    電源を10秒以上の間隔をもって10回遮断し,有意誤りが生じないことを調べる。ただし,電流回路
    は開の状態にしておく。
                                 表48−電圧ディップの試験条件
                             項目             条件1       条件2      条件3
                   定格電圧に対する百分率       30         60         60
                   サイクル                     0.5         1      25(50 Hz)
                                                                   30(60 Hz)
                                  表49−短時間停電の試験条件
                             項目                         条件
                   定格電圧に対する百分率                   0
                   サイクル                            250(50 Hz)
                                                       300(60 Hz)
7.4.5  交流主電源線上のサージの影響
  試験は,次の条件でJIS C 61000-4-5に従って行う。
a) 電流回路を開放し,定格周波数及び定格電圧の下で,表50に規定する条件の電気サージを電圧回路に
    印加し,有意誤りが生じないことを調べる。
b) 補助回路の駆動電圧が40 Vを超える計器は,定格周波数及び定格電圧の下で,表50に規定する条件
    の電気サージを補助回路に印加し,有意誤りが生じないことを調べる。

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                                    表50−サージの試験条件
              項目                          電圧回路             駆動電圧が40 Vを超える補助回路
 ケーブル長                                                   1m
 位相角                                    交流主電源のゼロクロスに対して60°及び240°
 電圧回路の発生器インピーダンス               2Ω                            42 Ω
 コモンモードの試験電圧                      4.0 kV                         2.0 kV
 ノーマルモードの試験電圧                    2.0 kV                         1.0 kV
 試験回数                                             5回正極及び5回負極
 繰返し率                                                 毎分最大1回
7.4.6  減衰振動波イミュニティ試験の影響
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0及び0.866のInの負荷電流を通じて器差を測定した後,
次の条件でIEC 61000-4-18に従って行う。
a) 表51に規定する条件の減衰振動波電圧を電圧回路に印加し,有意誤りが生じないことを調べる。また,
    このときの器差を測定し,減衰振動波によって生じる器差の差を求める。
b) 補助回路の駆動電圧が40 Vを超える計器は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0及び0.866のIn
    の負荷電流を通じて器差を測定した後,表51に規定する条件の減衰振動波電圧を補助回路に印加し,
    有意誤りが生じないことを調べる。また,このときの器差を測定し,減衰振動波によって生じる器差
    の差を求める。
                                  表51−減衰振動波の試験条件
                    項目                                      条件
      減衰振動波電圧の周波数                    100 kHz                    1 MHz
      コモンモードの試験電圧                                  2.5 kV
      ノーマルモードの試験電圧                                1.0 kV
      繰返し率                                   40 Hz                    400 Hz
      試験時間                                各周波数で2秒オン,2秒オフを15サイクル
7.4.7  過電流の影響
  試験は,次による。
a) 定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の10 Itrの負荷電流を通じて器差を測定する。
b) 次に,表52に規定する条件で過電流を通電し,有意誤りが生じないことを調べる。また,通電後,定
    格電圧を1時間印加した後に,a) の条件で器差を測定し,過電流によって生じる器差の差を求める。
    また,不適切な温度上昇,電気的損傷及び機械的損傷が生じていないことを調べる。
c) さらに,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0のInの300 %の負荷電流を3分間通じて,計量パル
    ス数及び表示機構の表示を調べる。
                                    表52−過電流の試験条件
                                項目                    条件
                         電流                   20 Imax(0 %−10 %)
                         試験時間                      0.5秒

――――― [JIS C 1273-2 pdf 40] ―――――

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