この規格ページの目次
- 4.3 促進処理
- 4.4 変化率の求め方
- 5 厚さの測定
- 5.1 測定器
- 5.2 測定方法
- 5.3 結果
- 6 幅の測定
- 6.1 測定器
- 6.2 測定方法
- 6.3 結果
- 7 長さの測定
- 7.1 測定器
- 7.2 測定方法
- 7.3 結果
- 8 引張強さ及び伸び
- 8.1 試験片
- 8.2 試験装置
- 8.3 試験方法
- 8.4 結果
- 8.5 試験の報告
- 9 引裂強さ
- 9.1 試験片
- 9.2 試験装置
- 9.3 試験方法
- 9.4 結果
- 9.5 試験の報告
- 10 粘着力
- 10.1 試験片
- 10.2 試験装置及び試験板
- JIS Z 0237:2022の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS Z 0237:2022の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS Z 0237:2022の関連規格と引用規格一覧
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Z 0237 : 2022
4.3 促進処理
製品の性能試験において,寿命に関する耐候性及び耐光性並びに保存性を試験する場合は,製品にあら
かじめ附属書JAに規定する促進耐候性処理及び促進耐光性処理並びに附属書JBに規定する促進保存性処
理を行って試験片を作成し,その後テープの粘着力,保持力などの試験を行う。促進処理は,所定の環境
下における製品の性能変化を調べる目的で行うものである。
4.4 変化率の求め方
促進処理前と促進処理後との性能変化を求める場合は,次の変化率の式による。
A1 A0
V 100
A0
ここに, V : 変化率(%)
A0 : 処理前の値
A1 : 処理後の値
5 厚さの測定
5.1 測定器
5.1.1 一般
厚さの測定には,測定器A又は測定器Bを用いる。ただし,測定器A又は測定器Bの接触面は平面と
し,その径は5 mm16 mmとする。
5.1.2 測定器A
測定器Aは,定荷重式キャリパーゲージ(図1参照)を用いる。また,測定圧力は,40 kPa60 kPaと
する。
5.1.3 測定器B
測定器Bは,ばね式のJIS B 7503に規定するダイヤルゲージ又は精度が同等のダイヤルゲージ(図2参
照)を用い,測定圧力は20 kPa60 kPaとする。
図1−測定器A 図2−測定器B
5.2 測定方法
長さ約1 mの試験片を採り,厚さ0.1 mmを超えるテープ及びシートは,5.1に規定する0.01 mm以上の
目盛の測定器A又は測定器Bで,厚さ0.1 mm以下のテープ及びシートは,0.001 mm目盛の測定器A又は
測定器Bで長さ方向にほぼ等間隔に3か所測定する。
なお,幅100 mmを超えるテープ及びシートは,幅方向3か所及び長さ方向3か所を測定する。
――――― [JIS Z 0237 pdf 6] ―――――
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5.3 結果
結果は,各測定点の平均値をミリメートル(mm)で記録する。
6 幅の測定
6.1 測定器
幅の測定には,JIS B 7507に規定する最小読取値0.05 mmのノギス,JIS B 7512に規定する鋼製巻尺,
又はJIS B 7516に規定する金属製直尺を用いる。
6.2 測定方法
長さ約300 mmの試験片を採り,6.1に規定する測定器で長さ方向にほぼ等間隔に3か所を測定する。ロ
ール状で測定する場合は,円周方向にほぼ120°の等間隔に3か所測定する。
6.3 結果
結果は,各測定点の平均値をミリメートル(mm)で記録する。
7 長さの測定
7.1 測定器
長さの測定には,JIS B 7512に規定する鋼製巻尺又はJIS B 7516に規定する金属製直尺を用いる。
7.2 測定方法
テープの場合は,粘着面を上側にして全長巻き戻し,シートの場合は,そのままの状態で,7.1の測定器
で測定する。ただし,テープの場合で,全長連続巻戻し測定が困難な場合は,適切な長さに切断し各切断
片の長さを測定し,加算して全長としてもよい。
7.3 結果
結果は,測定値をメートル(m)で記録する。
8 引張強さ及び伸び
8.1 試験片
試験片採取のとき,テープ及びシートから幅12 mm若しくは幅24 mmに切り出すか,又は試料の幅が
50 mm以下のものは現幅のままを試験片とする。ただし,試験片は,幅3 mm以下であってはならない。
テープから試験片を採取する場合は,ロールから約300 mm/sの速度で巻き戻す。ただし,ポリ塩化ビニル,
ポリエチレンなどの伸びやすい基材をもつテープの場合には,展開時のひずみ及び変形を除去する目的で,
試験片を2時間以上静置し,ひずみを回復させる。
試験片は,各5枚以上採取し,試験片の長さは,8.3.1の試験方法Aの場合は,約200 mmとし,8.3.2
の試験方法Bの場合は,約700 mmとする。
8.2 試験装置
8.2.1 一般
引張試験機は,JIS B 7721に規定する引張試験機(試験機の等級1 : 相対指示誤差±1.0 %)又はこれと
同等の引張試験機を用いる。
試験機の容量は,測定値がその容量の15 %85 %の範囲に入るものを用いる。引張速度は,5 mm/s±0.2
mm/sで,読取り公差は,2 %以下とする。測定値の表示方法は,アナログ式,デジタル式,デジタル記録
式又はチャート記録式のいずれを用いてもよい。
――――― [JIS Z 0237 pdf 7] ―――――
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Z 0237 : 2022
8.2.2 試験装置A(試験方法A)
試験装置Aは,フィラメント補強テープ以外のテープの試験に用いる。装置には,力をかけて移動する
直線上に2個のチャックがある。チャックは,つかむ力が継続的に働く空気圧着式が望ましく,チャック
のつかみ面は,網目などの滑り防止加工がされ,少なくとも幅50 mm,奥行き38 mmが必要である。
8.2.3 試験装置B(試験方法B)
試験装置Bは,フィラメント補強テープの試験に用いる。試験装置Aで用いるチャックの代わりに直径
約100 mm,幅38 mmの2個のシリンダ(ドラム)を用い,テープを引っ張る応力線上にシリンダ表面が
くるように固定し,かつ,テープに横方向の力がかからないようにカウンタバランス(釣合い調節ねじ)
で位置を調整する。各シリンダ表面に,長さ約22 mmで2 mm刻みの目盛をもつ紙尺を貼り付ける。
8.3 試験方法
8.3.1 試験方法A
試験方法Aは,引張試験機のチャックのつかみ間隔又は試験片の標線間隔を100 mmとし,5 mm/s±0.2
mm/sの速さで引っ張り,試験片が切断するまでの強さ及び伸びを測定する。この場合,チャック端部から
5 mm以内で破断した試験片は破棄し,最終的に正しく破断した試験片が5枚になるまで測定を続ける。
引張強さ及び伸びは,次の式によって算出する。
10P
T
W
ここに, T : 引張強さ(N/10 mm)
P : 切断するまでの最大荷重(N)
W : 試験片の幅(mm)
L1 L0
E 100
L0
ここに, E : 伸び(%)
L0 : 始めのチャック又は標線の間隔(mm)
L1 : 切断時のチャック又は標線の間隔(mm)
8.3.2 試験方法B
試験方法Bは,引張試験機のシリンダ間隔を150 mm離し,上のシリンダに試験片の長さ約230 mmが
接するように巻き付けて貼り,たるみがないように下のシリンダに残りの部分を巻き付けて貼る(図3参
照)。これによって,測定開始時にシリンダに接していない部分のテープが250 mmとなる。上下のシリン
ダとテープとが接する箇所にそれぞれ試験片上とシリンダとにフェルトペンで約1 mm幅の標線を入れる。
次に,引張強さ及び伸びの測定は,8.3.1と同様に行う。テープ破断後に標線のずれを2 mm刻みの目盛
をもつ紙尺から読み取り,破断時のシリンダ間距離から差し引いて,8.3.1と同様に伸びの値(%)を算出
する。
――――― [JIS Z 0237 pdf 8] ―――――
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Z 0237 : 2022
1 ロードセル
2 カウンタバランス(釣合い調節ねじ)
3 接点
4 目盛
5 テープ試験片
6 シリンダ
図3−フィラメント補強テープの引張試験ジグ
8.4 結果
結果は,各測定値の平均値とし,引張強さは,ニュートン毎10ミリメートル(N/10 mm)で,伸びは,
パーセント(%)で記録する。
8.5 試験の報告
試験の報告には,次の事項を記載する。
a) この規格名称又は規格番号
b) 試験方法(8.3に規定する試験方法の区分)
c) 試料の識別(製品番号,ロット番号など)
d) 試験日及び試験場所
e) 試験結果
f) この規格の規定内容から変更した事項
例 テープをカットした直後の試料,伸びやすいテープの前処理調整条件,b) の方法と逸脱した条
件を採用した場合など。
9 引裂強さ
9.1 試験片
試験片は,規定した方向に長さ約76 mm,幅63 mm±0.5 mmのものを規定した枚数を採る。幅63 mm
以下のテープ及びシートについては,同一ロットの原反から幅63 mm以上のテープ及びシートを採り,試
料とする。試験片を重ね合わせるときは,タルクなどを打粉して互いに粘着しないようにしなければなら
ない。
9.2 試験装置
試験装置は,JIS P 8116に規定する引裂試験機を用いる。
9.3 試験方法
試験方法は,JIS P 8116によるほか,次による。
なお,JIS P 8116で規定する“紙”をテープに置き換えて行う。
a) 試験の一般条件は,箇条4による。
――――― [JIS Z 0237 pdf 9] ―――――
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Z 0237 : 2022
b) 試験は,10回行う。10回の試験中1回又は2回が切れ目の線から10 mm以上外れた場合は,その読
みは無効とし,試験回数を更に増やし,10個の満足な読みが得られるまで試験を行う。10回の試験中
3回以上が切れ目の線から10 mm以上外れた場合は,1回目10回目の10個の読みを用い,報告に
その旨を記録する。
9.4 結果
結果は,1枚当たりの試料の引裂きに要する力を,次の式によって算出する。また,1回の引裂きに使用
した試験片の枚数を記録する。
Ap
T
n 1000
ここに, T : 引裂強さ(N)
A : 平均の目盛の読み(mN)
p : 振り子の目盛の基準となる試験片の重ね枚数(通常16枚)
n : 同時に引き裂かれる試験片の枚数
9.5 試験の報告
試験の報告には,次の事項を記載する。
a) この規格名称又は規格番号
b) 試験方法
c) 試料の識別(製品番号,ロット番号など)
d) 試験日及び試験場所
e) 試験結果
f) この規格の規定内容から変更した事項
10 粘着力
10.1 試験片
試料がロール状に巻かれたテープの場合は,試験片採取前に最低でも3層,最大でも6層まで巻き戻し,
外側のテープを切り取って捨てておく。試験片の採取は,ロールから500 mm/s750 mm/sの速さで巻き戻
す。試験片は,幅24 mm±0.5 mm,長さ約300 mmとする。一つの試験に試験片を1枚採る。テープ及び
シートの幅が24 mm以上の場合は,試験片の端をきずつけないように鋭利な刃物で幅24 mmに切断する。
幅が24 mm未満の場合は現幅とする。
試験する部分の粘着面には,ほこり(埃)の付着があってはならない。また,粘着面に素手で触れたり
他の異物に触れてはならない。高速で巻き戻すことができないテープの場合は,できるだけ500 mm/sに近
い速度で巻き戻す。
幅17 mm以上の試験片は,質量2 kgの圧着ローラを用い,17 mm未満の試験片は,1 kgの圧着ローラ
を使用することができる。
10.2 試験装置及び試験板
10.2.1 引張試験装置
引張試験機は,8.2のものを用いる。ただし,テープの引きがし長さ1 mm以下の間隔で読み取る自動
式の装置であることが望ましい。
10.2.2 試験板
試験板は,JIS G 4305に規定するSUS304鋼板で,表面仕上げBA(冷間圧延後,光輝熱処理)の鋼板を
――――― [JIS Z 0237 pdf 10] ―――――
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JIS Z 0237:2022の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 29862:2018(MOD)
- ISO 29863:2018(MOD)
- ISO 29864:2018(MOD)
JIS Z 0237:2022の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.180 : 接着剤
JIS Z 0237:2022の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0601:2013
- 製品の幾何特性仕様(GPS)―表面性状:輪郭曲線方式―用語,定義及び表面性状パラメータ
- JISB1501:2009
- 転がり軸受―鋼球
- JISB7503:2017
- ダイヤルゲージ
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISB7512:2018
- 鋼製巻尺
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISB7721:2018
- 引張試験機・圧縮試験機―力計測系の校正方法及び検証方法
- JISB7751:2007
- 紫外線カーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機
- JISB7753:2007
- サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機
- JISB7754:1991
- キセノンアークランプ式耐光性及び耐候性試験機
- JISC2318:2007
- 電気用二軸配向ポリエチレンテレフタレートフィルム
- JISC2318:2020
- 電気用二軸配向ポリエチレンテレフタレートフィルム
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4805:2019
- 高炭素クロム軸受鋼鋼材
- JISK6253-3:2012
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―硬さの求め方―第3部:デュロメータ硬さ
- JISP8116:2000
- 紙―引裂強さ試験方法―エルメンドルフ形引裂試験機法
- JISZ0109:2015
- 粘着テープ・粘着シート用語
- JISZ0208:1976
- 防湿包装材料の透湿度試験方法(カップ法)
- JISZ1524:2009
- 包装用布粘着テープ
- JISZ8703:1983
- 試験場所の標準状態