JIS B 7957:2006 大気中のオゾン及びオキシダントの自動計測器 | ページ 6

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B 7957 : 2006

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  注(6) トルエン発生器を使用する場合には,加湿器と入れ換えて使用する。
                             附属書4図3 干渉成分の影響試験装置例
k) 周囲温度変化に対する安定性 ゼロドリフト及びスパンドリフトの試験において,計測器の周囲温度
    を連続測定する。この試験中の周囲温度変化5 ℃に相当するゼロドリフト及びスパンドリフトを求め
    る。
l)  電源電圧変動に対する安定性 校正用ガス導入口からスパンガスを導入し,指示が安定していること
    を確認し,その値をAとする。次に電源電圧を定格電圧の+10 %の電圧に徐々に変化させる。指示値
    が安定したとき,その値をBとする。次に,定格電圧の−10 %の電圧に徐々に変化させ,指示値が安
    定したとき,その値をCとする。B−A及びC−Aのレンジの最大目盛値に対する百分率を求める。
m) 耐電圧 計測器の電源スイッチ“入り”の状態で,電源端子一括と外箱との間に定格周波数の交流電
    圧1 000 Vを1分間加える。その後,計測器を通電状態にし,異常の有無を調べる。
n) 絶縁抵抗 計測器の電源スイッチ“入り”の状態で,電源端子一括と外箱との間の絶縁抵抗を,JIS C
    1302に規定する直流500 V絶縁抵抗計で測定する。
5.2   オキシダント自動計測器 オキシダント自動計測器は,次による。
a) 繰返し性 計測器にゼロガスを設定流量で導入し,最終値を記録紙上で確認した後,スパンガスを同
    様に導入し,最終値を確認する。この操作を3回繰り返し,ゼロ値及びスパン値の各々の平均値を算
    出し,各測定値と平均値との偏差の最大目盛値に対する百分率を求める。
b) ゼロドリフト 同一条件で,ゼロガスを設定流量で連続して導入し,24時間連続測定を行う。この間
    におけるゼロ指示値の初期値からの最大偏差を求める。必要な場合は,ゼロ値を最大目盛値の5 %程
    度に設定してもよい。
c) スパンドリフト 同一条件で,ゼロドリフト試験において,試験開始時にスパン調節を行い,試験終
    了時(24時間後)及び中間に2回以上(7)ゼロガスをスパンガスに換えて導入し,スパン指示値(Is)を記
    録させる。この間における初期スパン指示値(Is0)(8)からの最大変動幅の最大目盛値に対する百分率を,
    スパンドリフトとする。
    注(7) 各スパン測定点の測定時間間隔は,4時間以上離れていなければならない。
      (8) ゼロ指示値(I0)の変動がある場合は,ゼロ指示値の変動分を差し引きしたものを,スパンドリフ
          ト(DS)とし,次の式によって求める。

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                                      P0
                             (Is I0 )     Is 0
                         Ds           P       100
                                    c
                      ここに, Ds :  スパンドリフト (ppm)
                                 Is :  スパン指示値 (ppm)
                                 I0 :  ゼロ指示値 (ppm)
                                Is0 :  初期スパン指示値 (ppm)
                                 c :  最大目盛値 (ppm)
                                 P :  スパン指示値のときの大気圧 (kPa)
                                P0 :  初期スパン指示値のときの大気圧 (kPa)
d) 指示誤差 ゼロ・スパン校正を行った後,中間目盛付近の濃度の中間点ガスを導入し,指示記録させ
    る。この指示値と中間点ガス濃度表示値との差の最大目盛値に対する百分率を求める。
e) 応答時間 試料大気導入口直後からゼロガスを導入し,指示値が安定した後,流路をスパンガスに切
    り換える。このときの指示値の記録において,スパンガス導入の時点から最終指示値の90 %値に達す
    るまでの時間を,応答時間とする。
f)  試料ガスの流量の経時安定性 試料大気流量の経時変化は,試験開始時に設定流量に試料大気流量を
    調節し(9),その指示流量を読み取り記録し,その後,10日間連続運転を行う。この中間に3回以上及
    び終了時(10日間後)に指示流量を読み取り記録し,それらの最大値又は最小値と設定流量との差を
    設定流量に対する百分率をもって表す。
    注(9) この試験中は,設定流量の調節を行ってはならない。もし,調節した場合には,その後,10日
          間の試験を行わなければならない。また,流量安定化装置をもつ計測器は,この装置について
          の10日間の安定性の試験結果をもって,試料大気流量の安定性の試験に代えることができる。
g) 吸収液流量の経時安定性 吸収液流量の経時変化は,試験開始時に,設定流量に吸収液流量を調節し
    (10),その指示流量を測定・記録し,その後,10日間連続運転を行う。この中間に3回以上及び終了
    時(10日間後)に指示流量を測定し記録し,それらの最大値又は最小値と設定流量との差を設定流量
    に対する百分率をもって偏差として表す。
    注(10) この試験中は,設定流量の調整を行ってはならない。もし,調節した場合には,その後10日間
          の試験を行わなければならない。
h) 干渉成分の影響(窒素酸化物) ゼロ・スパン校正後,0.5 ppm付近の既知濃度の一酸化窒素及び二
    酸化窒素をそれぞれ計測器に導入しその指示値を読み取り,次によって干渉成分の影響を調べる。
    備考1. 窒素酸化物の測定は,JIS B 7953の4.(計測器の種類)による。
        2. 影響率の算出は,次の式による。
                                  NO 2
                         RNO 2        100
                                NO2
                                NO
                         RNO        100
                               NO
                      ここに,    RNO2 :  計測器の二酸化窒素に対する影響率 (%)
                                   RNO :  計測器の一酸化窒素に対する影響率 (%)
                                   NO2 :  試験に用いた二酸化窒素濃度 (ppm)
                                   NO :  試験に用いた一酸化窒素濃度 (ppm)
                                 OxNO2 :  NO2を計測器に導入した場合の指示値 (ppm)
                                  OxNO :  NOを計測器に導入した場合の指示値 (ppm)
i)  干渉成分の影響(二酸化硫黄) 二酸化硫黄約0.2 ppmを含む0.2 ppm付近のオゾンを調製し,加湿

――――― [JIS B 7957 pdf 27] ―――――

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    器によって相対湿度約50 %以上に過湿して,スクラバを通じて計測器に導入した場合の指示値を読み
    取る。この状態で二酸化硫黄の濃度を0 ppmとした場合の計測器の指示値を読み取り,それらの指示
    値の差をレンジの最大目盛値に対する百分率をもって表す。
    備考 二酸化硫黄の測定は,JIS B 7952による。
                          附属書4図4 スクラバの効率の試験装置の一例
j)  電源電圧変動に対する安定性 校正用ガス導入口からスパン試験用ガスを導入し,指示が安定してい
    ることを確認し,その値をAとする。次に,電源電圧を定格電圧の+10 %の電圧に徐々に変化させる。
    指示が安定したとき,その値をBとする。次に,定格電圧の−10 %の電圧に徐々に変化させ,指示が
    安定したとき,その値をCとする。B−A及びC−Aのレンジの最大目盛値に対する百分率を求める。
k) 耐電圧 計測器の電源スイッチ“入り”の状態で,電源端子一括と外箱との間に,定格周波数の交流
    電圧1 000 Vを1分間加える。その後,計測器を通電状態にし,異常の有無を調べる。
l)  絶縁抵抗 計測器の電源スイッチ“入り”の状態で,電源端子一括と外箱との間の絶縁抵抗を,JIS C
    1302に規定する直流500 V絶縁抵抗計で測定する。

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                         附属書5(参考)一酸化窒素の補正
  この附属書は,本体及び附属書の規定に関連する事柄を補足するもので,規定の一部でない。
  次に提示する事柄は,ISO 13964,Air quality−Determination of ozone in ambient air−Ultraviolet photometric
methodの4. (Reagent and materials),4.1 (Sampling line)及びAnnex B (Informative) に規定・記載されたもの
であり,参考として記載した。
  試料大気中に含まれる一酸化窒素は,試料大気導入管を通過する間にオゾンと反応する。次の式によっ
て,この反応によるオゾンの減少量を補正することで,試料大気導入管入口におけるオゾンの濃度を算出
することができる。
                                  b[O 3 ]
                        C
                                 [NO] exp(bkt)
                            [O 3 ]
                      ここに,          C :  試料大気導入管入口におけるオゾン体積濃度 (ppm)
                                        t :  試料大気導入管内での試料の滞留時間 (s)
                                        k :  一酸化窒素とオゾンとの反応定数 (0.443 s−1,25 ℃)
                                [O3],[NO] :  試料大気導入管通過後のオゾン及び一酸化窒素体積濃
                                             度 (ppm)
                                        b :  [O3]−[NO](ただし,b≠0)
  試料大気導入管での滞留時間が0.5秒間以下の場合では,一般的な大気レベルの濃度におけるオゾンの
減少量は1 %以下であり,試料大気導入管は極力短くすることが推奨されるが,滞留時間として5秒間ま
では許容される。

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   附属書6(参考)オゾン自動計測器(紫外線吸収方式)の干渉成分の例
  この附属書は,本体及び附属書の規定に関連する事柄を補足するもので,規定の一部でない。
  次に提示する事柄は,ISO 13964,Air quality−Determination of ozone in ambient air−Ultraviolet photometric
methodの5. [Apparatus Ozone-specific scrubber (converter)   ith by-pass valve NOTE 1]及びAnnex A
(Informative)に規定・記載されたものであり,参考として記載した。
  オゾン自動測定器(紫外線吸収方式)のオゾン分解器として使用される,酸化マンガン(IV)を金属に担
持させたものは,オゾンを選択的に分解するが,大気中の他の一般的な汚染物質を除去することはない。
ただし,次に示すように大気中に含まれる可能性のある幾つかの有機化合物を一部除去してしまうので,
それらの有機化合物は,測定値に干渉を与える(1)。
      干渉成分                    干渉応答(1 ppmの干渉成分に対する干渉応答値)
      スチレン                                        0.2 ppm
      trans-β-メチルスチレン                        >1 ppm
      ベンズアルデヒド                               0.05 ppm
      o-クレゾール                                   0.12 ppm
      ニトロクレゾール                                 1 ppm
  トルエン,ペルオキシアセチルニトラート,ビアセチル(ジアセチル),ペルオキシベンゾイルニトラー
ト,亜硝酸メチル(メチルニトラート),亜硝酸プロピル,亜硝酸ブチル,メタンチオール(メチルメルカ
プタン),ジメチルスルフィド(メチルチオエーテル)及びジエチルスルフィド(エチルチオエーテル)に
ついて,1 ppmまでの濃度では測定値に干渉を与えない(1)。一方,約1 ppmのトルエンが約0.1 ppm相当
の干渉を与えるとの報告もある(2)。
    注(1)   . GROSJEAN and J.HARRISON, Response of Chemiluminescence NOx Analyzers and Ultraviolet
          Ozone Analyzers to Organic Air Polutants, Envir. Sci. Technol., 19,862(1985)
      (2)   .KLEINDIENT, E.E.HUDGENS, D.F.SMITH, F.F.MCELROY and J.J.BUFALINI, Comparison of
          Chemiluminescence and Ultraviolet Ozone Monitor Responses in the Presence of Humidity and
          Photochemical Polutants, J. Air Waste Manage. Assoc., 43,213(1993)

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