50
E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
10.2.3.2 連続
○ ・ 同一ストランドから ○ ・ 同一ストラン IDT
鋳造 採取した2個の試験 ドから採取し
の場 片について再試験。 た2個の試験片
合 この試験片は,もと について再試
の試験片と同一側か 験。
ら1個ずつ,製造業者 この試験片
の指定する位置から は,もとの試験
採取。 片と同一側か
ら1個ずつ,製
造業者の指定
する位置から
採取。
○ ・ 2個の試験片のうち ○ ・ 2個の試験片の IDT
の少なくとも1個は, うちの少なく
不合格となったブル とも1個は,不
ームから採取。 合格となった
ブルームから
採取。
○ ・ 2個とも合格すれば, ○ ・ 2個とも合格す IDT
このストランドから れば,このスト
のすべてのレールは ランドからの
合格。 すべてのレー
ルは合格。
○ ・ 1個でも不合格の場 ○ ・ 1個でも不合格 IDT
合は,製造業者は不合 の場合は,製造
格原因を調査する。検 業者は不合格
査員が不合格原因に 原因を調査す
ついて了承した場合 る。検査員が不
は,受渡当事者間の協 合格原因につ
定により,残りの材料 いて了承した
の受入れのための再 場合は,受渡当
試験を行う。 事者間の協定
により,残りの
材料の受入れ
のための再試
験を行う。
――――― [JIS E 1101 pdf 51] ―――――
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E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
10.2.4 サル a) 鋼塊の場合 : 鋼塊の場合 :
ファ ○ ・ 疑問視されたレー ○ ・ 疑問視された IDT
プリ ルの少なくとも レールの少な
ント 300kg分の長さは くとも300kg分
試験 不合格とし,同一 の長さは不合
溶鋼から検査員が 格とし,同一溶
選んだ他の2個の 鋼から検査員
鋼塊からの圧延レ が選んだ他の2
ールについて再試 個の鋼塊から
験を行う。 の圧延レール
○ ・ 2個とも合格の場 について再試
合は,その溶鋼か 験。
ら圧延されたすべ ○ ・ 2個とも合格の IDT
てのレールは合 場合は,その溶
格。 鋼から圧延さ
○ ・ 1個でも不合格の れたすべての
場合は,すべての レールは合格。
レールは不合格。 ○ ・ 1個でも不合格
MOD/ ・ JISは再再 ・ 再試験不合格
の場合は, 削除 試験は規定 品は,信頼性
300kg分の長さ していな が低いため規
は不合格とし, い。 定しない。
同一溶鋼から また,コスト
検査員が選ん 高ともなる。
だ他の鋼塊か ・ 再々試験規定
らの圧延レー の削除をISO
ルについて再 に提案する。
再試験を行う。
この2回の再
試験に不合格
の場合は,すべ
てのレールは
不合格。
b) 連続鋳造の場合 : 連続鋳造の場合 :
○ ・ 2回の再試験を行 ○ ・ 2回の再試験 IDT
う。 を行う。
○ ・ 1個目の再試験は ○ ・ 1個目の再試験 IDT
同一ストランドか は同一ストラ
らのレールについ ンドからのレ
て行い,2個目の再 ールについて
試験は同一溶鋼の 行い,2個目の
他のストランドか 再試験は同一
らのレールから採 溶鋼の他のス
取した供試材につ トランドから
いて行う。 のレールから
採取した供試
材について行
う。
――――― [JIS E 1101 pdf 52] ―――――
52
E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
10.2.4 サル ○ ・ 連連続鋳造の溶鋼 ○ ・ 連連続鋳造の IDT
ファ の混じり合った部 溶鋼の混じり
プリ 分から圧延された 合った部分か
ント レールは再試験に ら圧延された
試験 用いてはならな レールは再試
い。 験に用いては
ならない。
○ ・ 2個とも合格した ○ ・ 2個とも合格し IDT
場合は,すべての た場合は,すべ
レールは合格。 てのレールは
合格。
○ ・ 1個でも不合格の ○ ・ 1個でも不合格 IDT
場合は,製造業者 の場合は,製造
はその原因を調査 業者はその原
する。検査員が不 因を調査する。
合格原因を了承し 検査員が不合
たときは,受渡当 格原因を了承
事者間の協定によ したときは,受
って,残りの製品 渡当事者間の
について再試験を 協定によって,
行うことができ 残りの製品に
る。 ついて再試験
を行うことが
できる。
10.2.5破面 ○ ・ 疑問視された鋼塊の ○ ・ 疑問視された IDT
試験 頭部側300kg分は廃 鋼塊の頭部側
棄され,これ以外のレ 300kg分は廃棄
ールについて再試験 され,これ以外
を行う。 のレールにつ
いて再試験を
行う。
○ ・ 再試験は,もとの試料 ○ ・ 再試験は,もとIDT
を採取した鋳塊から の試料を採取
の鋼塊とは別の2個 した鋳塊から
の鋼塊から製造され の鋼塊とは別
たレールの頭部側に の2個の鋼塊か
ついて行う。 ら製造された
レールの頭部
側について行
う。
○ ・ 2個とも合格すれば, ○ ・ 2個とも合格し IDT
すべてのレールは合 た場合は,すべ
格。 てのレールは
合格。
――――― [JIS E 1101 pdf 53] ―――――
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E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
10.2.5破面 ○ ・ 1個でも不合格の場 ○ ・ 1個でも不合格
MOD/ ・ JISは再再 ・ 再試験不合格
試験 合は同一溶鋼のすべ の場合は同一 削除 試験は規定 品は,信頼性
てのレールは不合格。 溶鋼のすべて していな が低いため規
のレールの頭 い。 定しない。
部側について また,コス
試験を行う。必 ト高ともな
要ならば満足 る。
な結果が得ら ・ 再々試験規定
れるまで300kg の削除をISO
分を切り捨て に提案する。
る。
11. 製品の呼○ ・ 規格番号又は規格の − MOD/ ・ 商取引及び誤
び方 名称,レールの種類又 追加 出荷・誤使用
は記号,鋼の種類及び 防止上から従
継目孔あり・なしの別 来JISを規定。
による。
12. 表示
12.1 浮出し表
○ ・ 腹部に次の事項を,レ ○ ・ 腹部に次の事MOD/
示 ールが使用されてい 項を明瞭に表 変更
る限り読むことがで 示。
きるように鮮明に浮
き出させる。
ただし,30kg,37kg
レールは製鋼炉表示
を省略できる。
○ a) 鋼塊又は鋳片の頭部 ○ − 鋼塊又は鋳 IDT
方向を示す矢印。 片の頭部方
向を示す矢
印。
○ b) レールの種類の記号。 ○ − レール形状 IDT
を示す記号
又は質量。
○ c) 製鋼炉の記号。 ○ − 製鋼方法を MOD/ ・ JISは電気
示す記号。 追加 炉,純酸素
転炉による
製鋼を規
定。
○ d) 製造業者名又はその ○ − 製造工場の IDT
略号。 識別記号。
○ e) 製造年月又はその略 ○ − 製造年を示 IDT
号。 す末尾2けた
の数字。
− ○ − 鋼の等級記 ・ JISは鋼種
号。 記号を刻印
表示。
――――― [JIS E 1101 pdf 54] ―――――
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E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
12.2 刻印表示
○ ・ 腹部の他の面に,継目 ○ ・ 腹部の浮出しMOD/
板に覆われない箇所 表示と他の面 変更
に刻印。 に刻印。
ただし,鋳片から
圧延された30kgレー
ルには,レールの順位
番号の表示を省略で
きる。
この場合,鋼塊か
らの圧延レールと区
別するため,レール順
位番号の表示位置に
“R”を刻印。
○ a) 圧延されたレールの ○ − レール位置 IDT
順位を示す番号。 を示す記号。
○ b) 鋼塊注入順位記号又 ○ − 鋼塊順位記 IDT
はストランド番号及 号
び鋳片順位記号。
○ c) 製鋼番号 ○ − 鋼塊番号 IDT
○ d) 作業組の記号 − MOD/
追加
○ e) 含有量 − MOD/
追加
○ f) n含有量(60kg, − MOD/
70S,90Sレール) 追加
○ g) 鋼の種類(ARは表示 − (浮出し表示) MOD/
しない) 追加
− ○ − 連続鋳造の MOD/ ・ JISは,a) b)
追加
場合,受渡当 c) d)で具体
事者間で協 的に規定。
定された,レ
ールの評価
に関する他
のすべての
記号。
− ○ ・ 受渡当事者間MOD/ ・ 管理上,誤認
削除
の協定により, 防止上から規
浮出し記号の 定しない。
うちの一部を
熱間刻印とす
ることができ
る。
――――― [JIS E 1101 pdf 55] ―――――
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JIS E 1101:2001の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 5003:1980(MOD)
JIS E 1101:2001の国際規格 ICS 分類一覧
- 45 : 鉄道工学 > 45.080 : レール及びレール部品
JIS E 1101:2001の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0202:2013
- 鉄鋼用語(試験)
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0560:2008
- 鋼のサルファプリント試験方法
- JISG1211-1:2011
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第1部:燃焼-二酸化炭素重量法
- JISG1211-2:2011
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第2部:燃焼-ガス容量法
- JISG1211-3:2018
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第3部:燃焼-赤外線吸収法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215-1:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第1部:鉄分離硫酸バリウム重量法
- JISG1215-2:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第2部:クロマトグラフ分離硫酸バリウム重量法
- JISG1215-3:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第3部:硫化水素気化分離メチレンブルー吸光光度法
- JISG1215-4:2018
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第4部:高周波誘導加熱燃焼-赤外線吸収法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法
- JISG1258-0:2007
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第0部:一般事項
- JISG1258-1:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第1部:多元素定量方法―酸分解・二硫酸カリウム融解法
- JISG1258-2:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第2部:多元素定量方法―硫酸りん酸分解法
- JISG1258-3:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第3部:多元素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
- JISG4801:2011
- ばね鋼鋼材
- JISG4801:2021
- ばね鋼鋼材
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法