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E 1101 : 2001
(I) ISの規定内容
対比項目 (II) 国 (IV) ISと国際規格との
(III) 国際規格の規定内 (V) ISと国際規
際規格番容 相違点 格との一致が困難
号 な理由及び今後の
規定項目 対策
12.2 刻印表示 ○ ・ MOD/
次の表示は,鋼 ・ 損傷防止上冷
塊の頭部にお 削除 間刻印は規定
けるレールの しない。
断面端部に冷 レール断面端
間刻印。 面の冷間刻印
− 製造工場の は削除するよ
識別記号 うISOに提案
− 製造年を示 する。
す末尾2けた
の数字
12.3 塗色 ○ ・ レールの両端に表11 − MOD/ ・ 誤使用,誤出
に示す塗色を施す。 追加 荷防止上から
ただし,受渡当事者 従来JISを規
間の協定により省略 定。
できる。
13. 報告 ○ ・ JIS G 0303の8.によ − MOD/ ・ JIS G 0303を
る。 追加 尊重(JIS G
注文による検査対 0303対応の
象となるすべての溶 ISO 404でも
鋼の化学成分値,機械 8.に規定)。
的性質の測定値及び
その他必要とされる
検査の結果を記載。
附属書1(規 ○ ○ ・ 規格本体に規 IDT
定) 2類の寸 定
法許容差
附属書2(規 ○ ○ ・ 附属書K MOD/ ・ 連続鋳造が主
定) サルファ 追加 体の日本の現
プリント限界 状から連続鋳
見本 造のS−プリ
ントを規定。
附属書3(参 ○ ○ ・ 附属書BH MOD/ ・ JISは国内で
考) 基準型板 追加 現在使用して
及び作業用限 いるゲージを
界ゲージの例 参考として記
載(ISOも例
示的)。
附属書4(規 ○ a) 1類用落重試験機 − MOD/ ・ 1類用と2類・ 1類用の並列
定) 落重試験 追加 用とでは, 規定化をISO
機 支点間間 に提案する。
付属書4(規○ b) 2類用落重試験機 ○ ・ 規格本体に規 隔,おもり
定)落重試験機 定 の質量,お
もりの落下
高さが相違
する。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価 : MOD
――――― [JIS E 1101 pdf 56] ―――――
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E 1101 : 2001
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
− IDT ··················技術的差異がない。
− MOD/削除·········国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− MOD/追加·········国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− MOD/変更·········国際規格の規定内容を変更している。
− MOD/選択·········国際規格の規定内容と別の選択肢がある。
2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
− MOD ···············国際規格を修正している。
――――― [JIS E 1101 pdf 57] ―――――
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E 1101 : 2001
JIS E 1101(普通レール及び分岐器類用特殊レール)原案作成委員会 構成表
(原案作成平成9年3月当時)
氏名 所属
(委員長) 三 浦 重 財団法人鉄道総合技術研究所
(分科会委員長) 長 藤 敬 晴 財団法人鉄道総合技術研究所
(委員) 市 川 英 雄 通商産業省工業技術院標準部
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会
藤 森 泰 明 運輸省鉄道局
早 瀬 藤 二 東日本旅客鉄道株式会社施設電気部
○ 高 野 裕 一 東日本旅客鉄道株式会社設備部
和 藤 源 東海旅客鉄道株式会社東海鉄道事業本部工務部
東 憲 昭 西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部施設部
山 本 明 帝都高速度交通営団工務部
☆ 村 松 金二郎 小田急電鉄株式会社工務部
☆ 山 本 拓 郎 南海電鉄株式会社工務部
○☆ 廉 林 光 夫 南海電鉄株式会社工務部
☆ 安 部 健 次 新日本製鐵株式会社
☆ 柴 田 正 宣 日本鋼管株式会社
入 江 隆 昭 大和工業株式会社
立 上 忠 良 トピー工業株式会社
平 尾 哲 郎 九州鉄道機器製造株式会社
☆ 茂 木 重 六 株式会社峰製作所
櫻 澤 正 社団法人日本鉄道施設協会
(分科会委員) 山 本 克 巳 通商産業省工業技術院標準部
三 塚 隆 正 財団法人日本規格協会
秋 元 孝 生 運輸省鉄道局
○ 川 口 泉 運輸省鉄道局
阿 部 則 次 財団法人鉄道総合技術研究所
嶋 誠 治 東日本旅客鉄道株式会社設備部
速 水 政 彦 東海旅客鉄道株式会社技術本部
半 田 真 一 西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部施設部
市 東 邦 生 帝都高速度交通営団工務部
大津山 徹 合同製鉄株式会社
(事務局) 森 下 忠 社団法人日本鉄道施設協会
柿 澤 實 社団法人日本鉄道施設協会
☆印 : 本委員会,分科会兼務の委員を示す。
○印 : 人事異動に伴う交替後任者を示す。
JIS E 1101:2001の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 5003:1980(MOD)
JIS E 1101:2001の国際規格 ICS 分類一覧
- 45 : 鉄道工学 > 45.080 : レール及びレール部品
JIS E 1101:2001の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0202:2013
- 鉄鋼用語(試験)
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0560:2008
- 鋼のサルファプリント試験方法
- JISG1211-1:2011
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第1部:燃焼-二酸化炭素重量法
- JISG1211-2:2011
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第2部:燃焼-ガス容量法
- JISG1211-3:2018
- 鉄及び鋼―炭素定量方法―第3部:燃焼-赤外線吸収法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215-1:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第1部:鉄分離硫酸バリウム重量法
- JISG1215-2:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第2部:クロマトグラフ分離硫酸バリウム重量法
- JISG1215-3:2010
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第3部:硫化水素気化分離メチレンブルー吸光光度法
- JISG1215-4:2018
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法―第4部:高周波誘導加熱燃焼-赤外線吸収法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法
- JISG1258-0:2007
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第0部:一般事項
- JISG1258-1:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第1部:多元素定量方法―酸分解・二硫酸カリウム融解法
- JISG1258-2:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第2部:多元素定量方法―硫酸りん酸分解法
- JISG1258-3:2014
- 鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第3部:多元素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
- JISG4801:2011
- ばね鋼鋼材
- JISG4801:2021
- ばね鋼鋼材
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法