JIS E 1101:2001 普通レール及び分岐器類用特殊レール

JIS E 1101:2001 規格概要

この規格 E1101は、鉄道において使用する計算質量30kg/m以上の普通レール及び分岐器類特殊レールの品質及び試験について規定。

JISE1101 規格全文情報

規格番号
JIS E1101 
規格名称
普通レール及び分岐器類用特殊レール
規格名称英語訳
Flat bottom railway rails and special rails for switches and crossings of non-treated steel
制定年月日
1953年2月27日
最新改正日
2016年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 5003:1980(MOD)
国際規格分類

ICS

45.080
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 II 2021, 鉄道 2019
改訂:履歴
1953-02-27 制定日, 1956-02-18 確認日, 1959-02-18 確認日, 1960-03-01 改正日, 1963-03-01 改正日, 1966-03-01 確認日, 1967-07-01 改正日, 1970-05-01 確認日, 1973-05-01 確認日, 1974-11-01 改正日, 1978-04-01 確認日, 1980-03-01 改正日, 1983-12-01 確認日, 1988-12-01 確認日, 1990-02-01 改正日, 1993-03-01 改正日, 2001-03-20 改正日, 2005-11-20 確認日, 2006-03-25 改正日, 2010-10-01 確認日, 2012-02-20 改正日, 2016-10-20 確認
ページ
JIS E 1101:2001 PDF [58]
E 1101 : 2001

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS E 1101 : 1993は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正では,対応する国際規格との整合化を図るためISO 5003 : 1980 Flat bottom railway rails and
special rails sections for switches and crossings of non-treated steel−Technical delivery requirementsを基礎として
用いた。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任は持たない。
  JIS E 1101には,次に示す附属書がある。
    附属書1(規定) 2類の寸法許容差
    附属書2(規定) サルファプリント限界見本
    附属書3(参考) 基準型板及び作業用限界ゲージの例
    附属書4(規定) 落重試験機
    附属書5(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS E 1101 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            E 1101 : 2001

普通レール及び分岐器類用特殊レール

Flat bottom railway rails and special rails for switches and crossings of non-treated steel

序文 この規格は,1980年に第1版として発行されたISO 5003, Flat bottom railway rails and special rail
section for switches and crossings of non-treated steel−Technical delivery requirementsを元に,対応する部分に
ついては技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,対応国際規格には規定されてい
ない次の規定項目及び規定内容を追加し,また,対応国際規格に規定されている規定内容の削除を行って
いる。
a) 従来JISの全面的な大幅改正に伴う使用者の混乱を考慮して,必要最小限の範囲で,種類,形状・寸
 法などの従来JISの規定事項を項目追加及び内容追加で併記し,使用者の選択の幅を拡大した。
b) レールの種類は,JIS E 1101に規定されていた普通レール及びJIS E 1303の附属書2に規定されてい
    たSレールを追加し,製造実績がなくなった50kgレール及び90Sレールを削除した。
      なお,この規格で,下線(点線)を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,鉄道において使用する計算質量30kg/m以上の普通レール及び分岐器類特殊
レール(以下,両者を総称する場合は,“レール”という。)の品質及び試験について規定する。
    備考1. 注文者は,入札公開時に,注文品の一般的使用条件の説明及び注文品製造,特にこの規格の
            適用に必要な関連する文書を伴うものであることに留意する。
         2. この規格の対応国際規格を次に示す。
              なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致してしている),
            MOD(修正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 5003 Flat bottom railway rails and special rail section for switches and crossing for non-treated
              steel−Technical delivery requirements (MOD)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0303 鋼材の検査通則
    JIS G 0560 鋼のサルファプリント試験方法
    JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法

――――― [JIS E 1101 pdf 2] ―――――

2
E 1101 : 2001
    JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
    JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
    JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
    JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
    JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
    JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
    JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
    JIS G 1258 鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法
    JIS G 4801 ばね鋼鋼材
    JIS Z 2201 金属材料引張試験片
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS G 0202及びJIS G 0203によるほか,次による。
a) 連続鋳造 溶鋼を注入しながら連続的に凝固させ,長大な鋳造鋼片を製造する鋳造。
b) 連連続鋳造 2以上の溶鋼を切れ目なく続けて注入する連続鋳造。
c) ストランド 連続鋳造において,鋳型,鋳片支持ロール,引抜ロール及び切断装置の一式総称。
4. 種類 レールの種類は,表1による。
                                       表1 レールの種類
                          レールの種類 記号         摘要
                                             計算質量(参考)kg/m
                                                                継目孔
                          30kgレール   30A          30.1        あり
                                                                なし
                          37kgレール   37A          37.2        あり
                                                                なし
                          40kgNレール  40N          40.9        あり
                                                                なし
                          50kgNレール  50N          50.4        あり
                                                                なし
                          60kgレール   60           60.8        あり
                                                                なし
                          50Sレール    50S          51.7         −
                          70Sレール    70S          69.5         −
                          80Sレール    80S          79.9         −

――――― [JIS E 1101 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    E 1101 : 2001
                              表2 レールの化学成分及び機械的性質
 分類 鋼の  レール                 化学成分 (%)                            機械的性質
      種類  の種類    C       Si       Mn        P        S     引張強さ 試験片 伸び % 硬さ HB
                                                                 N/mm2
 1類  AR    30A   0.500.70  0.150.35 0.600.90 0.045以下0.050以下690以上   4号   9以上     −
            37A   0.550.70  0.150.35 0.600.90 0.045以下0.050以下690以上   4号   9以上     −
            40N   0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
            50N   0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
            60    0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
            50S   0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
            70S   0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
            80S   0.630.75  0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上   4号   10以上 235以上
 2類  1A    全種類0.500.70  0.070.35 0.601.00 0.05 以下 0.05 以下
                                                                680以上  14A号  10以上    −
      1B    全種類0.400.60  0.050.35 0.801.25 0.05 以下 0.05 以下
                                                                680以上  14A号  14以上    −
      2A    全種類0.620.82  0.100.35 0.601.10 0.05 以下 0.05 以下
                                                                780以上  14A号  9以上     −
      2B    全種類0.500.70  0.100.35 0.951.25 0.05 以下 0.05 以下
                                                                780以上  14A号  12以上    −
      3A    全種類0.600.80  0.100.50 0.801.30 0.05 以下 0.05 以下
                                                                880以上  14A号  8以上     −
      3B    全種類0.550.75  0.100.50 1.301.70 0.05 以下 0.05 以下
                                                                880以上  14A号  10以上    −
 備考1. 鋼の種類を指定しない場合は,1類を適用する。特に鋼種を指定する場合は,2類を適用する。
     2. 14A号試験片は,標点間距離L=5dとする。
     3. 熱処理用Sレールの化学成分及び機械的性質は,発注時に注文者が指定する。指定のないときは,次による。
         C : 0.700.82%,引張強さ : 890N/mm2以上,伸び : 8%以上,硬さ : 255HB以上。
5. 化学成分及び機械的性質 レールの化学成分は,9.5によって試験を行ったとき,表2の規定に適合し
なければならない。また,レールの引張強さ,伸び及び硬さは,9.6及び9.7によって試験を行ったとき,
表2の規定に適合しなければならない。
6. 形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差 レールの形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差は,1類の場
合は,6.16.3のとおりとし,2類の場合は,附属書1による。
6.1   形状及び寸法 形状及び寸法は,付図1付図8による。
6.2   標準長さ レールの標準長さは,表3による。
                                         表3 標準長さ
                                                        単位mm
                                  レールの種類       標準長さ
                               30kgレール              10
                               37kgレール              25
                               40kgNレール
                               50kgNレール            25, 50
                               60kgレール
                               50Sレール               −
                               70Sレール
                               80Sレール
6.3   寸法許容差及び幾何公差 レールの寸法許容差及び幾何公差は,20℃において,表4.1又は表4.2に
よる。

――――― [JIS E 1101 pdf 4] ―――――

4
E 1101 : 2001
        表4.1 レールの寸法許容差及び幾何公差(30kg,37kg,40kgN,50kgN,60kgレール)
                                                                                    単位mm
                   項目                                    レールの種類
                                       30kgレール    37kgレール   40kgNレール   60kgレール
                                                                  50kgNレール
     長  12.5m以下                              ±7.0                 −           −
     さ  12.5mを超え25m以下                −          ±10.0        −            −
         25mを超え50m以下                  −          ±10.0       +10.0        +10.0
                                                                     −5.0         −3.0
         50mを超える                             −                 +25.0        +25.0
                                                                       0            0
     高さ                                                     +1.0
                                                              −0.5
     頭部幅                                            +1.0                      +0.8
                                                       −0.5                      −0.5
     腹部幅                                            +1.0
                                                       −0.5
     底部全幅及び片幅                                  ±1.0                      ±0.8
     底部に対する垂直中心軸の頭頂部の振れ               1.0                        0.5
     切断面の直角度                                     1.0                        0.5
     継目孔の径                                               ±0.5
     継目孔の位置                               ±0.8                      ±0.5
                        外方(1)
     標準継目板を当てたと                        2.0                         1.5
     きのレールとの間隔 内方(1)                  1.0                         0.5
     レールの曲がり     上方(2),左右     15.0                       10.0
     (10m当たり)      下方(2)            −                        10.0
     レール端部の曲がり 左右                            1.0                        0.5
     (1.5m当たり)     上方(2)                  1.2                 1.0           0.7
                        下方(2)                  0.8                 0.3           0.0
     レールのねじれ                              −                  2.0           1.0
     上首R19曲面内の型板上の離れ                        −                         0.3
     レール底部の平面度                                 −                         0.4
     注(1) 外方とは,正規の位置から外側に押し出される状態をいい,内方とは,内側に入り込む状態をいう。
       (2) 上方とは,レール頭部が凹状に曲がっている状態をいい,下方とは,レール頭部が凸状に曲がっている状態をい
          う。

――――― [JIS E 1101 pdf 5] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    E 1101 : 2001
                 表4.2 レールの寸法許容差及び幾何公差(50S,70S,80Sレール)
                                                                                 単位mm
                         項目                                  レールの種類
                                                   50Sレール    70Sレール     80Sレール
       長さ   10m未満                                              +10
                                                                   −5
              10m以上                                              +15
                                                                   −5
       高さ                                                        +1.0
                                                                   −0.5
       頭部幅                                                      +1.0
                                                                   −0.5
       腹部幅                                                      +1.0
                                                                   −0.5
       底部全幅及び片幅                          ±1.5
       底部に対する垂直中心軸の頭頂部の振れ           1.0                 0.5
       切断面の直角度                                 1.0                 0.5
       レールの曲  左右      長さ10m以上                            10
       がり        上方(2)   9m以上,10m未満                         9
                   下方(2)   8m以上,9m未満                          7
                             7m以上,8m未満                          6
                             6m以上,7m未満                          5
                             5m以上,6m未満                          4
       レール端部の曲がり    左右                     1.0                 0.5
                             上方(2)                  1.2                 0.5
                             下方(2)                                0.3
       レール底部の平面度                             −                  0.4
       レールのねじれ                                               1.0
       注(2) 表4.1の注(2)参照。
7. 外観及び内部健全性
7.1   外観 レールの外観は,次による。
a) レールは,長にわたり均等な形状で,有害なねじれなどがあってはならない。
b) レールの表面には,割れ,きずなどの有害な欠点があってはならない。
c) レールの表面きずの許容値は,表5による。ただし,30kgレールの表面きずの深さ及びかみだし高さ
    は,0.6mm未満とする。
d) レールの表面に使用上有害な欠点がある場合,製造業者はグラインダ手入れによって欠点の除去を行
    うことができる。ただし,この場合の条件は,次による。
  1) レールの手入れ後の寸法は,6.の規定を満足しなければならない。
  2) レールの手入れの部分は,きれいに仕上げられており,圧延のままの面との境は,滑らかでなけれ
      ばならない。
e) 検査員は,はつり工具などによって,表面欠点を調べることができる。その場合,それらの欠点がレ
    ールの使用上有害な影響を及ぼすかどうかを,判定する。
f)  製造業者は,熱間又は冷間のいずれの状態においても,欠点を隠すような作業を行ってはならない。

――――― [JIS E 1101 pdf 6] ―――――

6
E 1101 : 2001
                                     表5 表面きずの許容値
           きずの種類    部位                            許容値
          線状きず    頭部        D<0.4mm
                      底面
                      その他      D<0.6mm
          ヘゲきず    頭部        D<0.4mm
          圧着きず                ただし,0.4≦D<0.6mmのときは,S<150mm2であれば可。
                      その他      D<0.4mm
                                  ただし,0.4≦D<0.6mmのときは,S<200mm2であれば可。
          折込きず    頭部        D<0.4mm
          かききず    底面
                      その他      D<0.6mm
          カリバーき  頭部        H<0.4mm
          ず          底面
                      上・下首部  H<0.6mm
          備考 表中の記号,Dは深さ,Sは表面積,Hはかみだし高さをいう。
7.2   内部健全性 レールの内部健全性は,次による。
a) 継目孔なしレールには,パイプきずがあってはならない。
b) 継目孔ありレールには,有害なパイプきずがあってはならない。ただし,パイプきずがレールの腹部
    内に点在し,その長さがレール高さに対して,きょ(鋸)断面では2/15以下,研磨面では4/15以下
    で,かつ,開口していないものは有害としない。
c) レールには,9.8によって試験を行ったとき,折れ,割れ,欠損などの異常が生じるような内部の欠点
    があってはならない。
d) レールには,9.9によって試験を行ったとき,有害な不純物の偏析などの内部の欠点があってはならな
    い。有害な欠点の限度を附属書2に示す。
e) レールには,9.10によって試験を行ったとき,ラミネーション,パイプその他の非金属介在物などの
    欠点があってはならない。
f)  注文時,受渡当事者間で協定がある場合は,鋼の種類及び製造工程に応じて,連続非破壊検査(例え
    ば,超音波探傷)を適用する。この試験は,製造業者の責任において行う。
8. 製造方法,加工方法並びに基準型板及び作業用限界ゲージ
8.1   製鋼方法 レールの製造に用いる鋼塊及び連続鋳造によって製造する鋳造鋼片(以下,鋳片という。)
は,純酸素転炉又は電気炉によって製造しなければならない。
  なお,注文者は入札に際し,製造業者に対して製鋼方法及びその主な特性についての資料提出を要求す
ることができる。
  製造業者は,注文者に通知せずに,これらの内容を変更してはならない。
8.2   レールの製造方法 レールの製造方法は,次による。
a) 製造業者は,全製造工程にわたって,最善の技術をもってこの規格に適合したレールが製造できるよ
    うにしなければならない。
b) 鋼塊は,完全に凝固してから圧延する。ただし,転倒したまま凝固させてはならない。
c) 鋼塊の原断面積は,圧延されるレールの断面積の25倍以上でなければならない。
d) 鋳片の原断面積は,圧延されるレールの断面積の8倍以上でなければならない。ただし,30kgレール

――――― [JIS E 1101 pdf 7] ―――――

                                                                                              7
                                                                                    E 1101 : 2001
    については,7倍以上とすることができる。
e) 鋼塊及び鋳片の端は,レールの内部に有害な欠点を残さないように,十分な長さを切り捨てる。
f)  レールには,シャッターき裂が発生しないように,溶鋼脱ガス,レールの徐冷などの適切な処理を施
    す。
g) 注文者からの要求があれば,製造業者は,レール鋼材のシャッターき裂防止のための方法を通知する
    ものとする。
h) 圧延冷却後のレールの曲がりは,できるだけ小さくする。また,両端は,下反りにならないようにす
    る。
i)  レールの曲がりを矯正するときには,材質に悪影響を及ぼすような加工を行ってはならない。
j)  レールの両端は,その長さ方向に対して直角に切り,その切り口に残ったまくれは取り除く。
k) 継目孔ありのレールの端面及び孔の全周には,付図1付図8に示すように面取りを施し,孔は正確
    にあける。
8.3   基準型板及び作業用限界ゲージ 基準型板及び作業用限界ゲージは,次による。
a) 製造業者は,注文者の要求がある場合にはレールの標準断面及び特定部の検査に必要なすべての基準
    型板及び作業用限界ゲージを自己の負担で製作し,注文者の承認を受けるものとする。
b) 製造業者はレールの製造に先立ち,レールの断面の理論上の形状に合致する雄型及び雌型の基準型板
    2組及び規定の寸法許容差をもった作業用限界ゲージを2組製作する。
c) この基準型板及び作業用限界ゲージは,注文者(又は代理人)の承認を受けたのち刻印するものとす
    る。
d) 基準型板及び作業用限界ゲージの各1組は,検査終了時まで注文者又は注文者の委託を受けた検査員
    (以下,単に検査員という。)が保管する。
e) 検査は,これらの基準型板及び作業用限界ゲージだけが有効である。
f)  基準型板及び作業用限界ゲージは,注文者又は他の検査機関において適切と承認された場合は,他の
    注文者もこれを使用することができる。
g) 基準型板及び作業用限界ゲージの例を,附属書3に示す。
9. 試験
9.1   製造監督立会い 検査員は,随時製造方法を検査する権利をもち,また,発注品の検査に立ち会う
ことができる。検査員は,製造工程において,指定された条件が遵守されていることを確かめるため,必
要なチェックを行う権利をもつ。
  製造監督立会いは,製造作業遂行に支障がないように行う。
9.2   供試材の提示 検査員は,製造業者との合意があれば,圧延開始前に,鋼塊についてあらかじめ協
定された検査回数に従って,試験片を採取する鋼塊を指定することができる。これらの試験片は,鋼塊別
に区分し,当該鋼塊から製造されたレールの受入検査が終了するまで保管する。
  連続鋳達については,受渡当事者間の協定があれば,試験片を採取した鋳片及びストランドの位置を検
査員に通知する。
  検査員の検査は,通常の作業を妨げないように行う。
9.3   試験項目 レールには,表6に示す項目について品質の保証をしなければならない。

――――― [JIS E 1101 pdf 8] ―――――

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E 1101 : 2001
                                         表6 試験項目
           分類 鋼の レール 溶鋼 引張 硬さ 落重試験 落重試験 サルファプ破面 形状 外観
                種類 の種類 分析 試験 試験  1類用    2類用   リント試験試験 寸法
           1類   AR  30A    必す 必す 不要   必す     不要     不要    協定 必す 必す
                     37A    必す 必す 不要   必す     不要     不要    協定 必す 必す
                     40N    必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
                     50N    必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
                     60     必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
                     50S    必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
                     70S    必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
                     80S    必す 必す 必す   必す     不要     必す    協定 必す 必す
           2類   1A  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
                 1B  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
                 2A  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
                 2B  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
                 3A  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
                 3B  全種類 必す 必す 協定   不要     協定     協定    協定 必す 必す
           備考1. 協定とあるのは,受渡当事者間の協定がある場合に適用する。
               2. 2類の硬さ試験は,合否判定の対象としない。
               3. 破面試験は,鋼塊を用いて製造したレールの場合に適用する。
9.4   試験片採取
a) ロット 同一溶鋼に属する全鋼塊又は全ストランドの鋳片を1ロットとする。
b) 分析試験用の供試材採取 分析試験用の供試材採取は,JIS G 0303の3.(化学成分)による。ただし,
    1溶鋼が150t以上の場合,協定によって供試材採取を2個とすることができる。
c) 機械試験及び組織試験用の供試材採取 1類の場合は,表7による。連連続鋳造の場合,供試材は2
    溶鋼の混ざり合った部分から採取してはならない。2類の場合は,特段の協定がない限り,最初に圧
    延された鋳片から供試材を採取する。
                                   表7 供試材採取(1類用)
        項目                 鋼塊の場合                          連続鋳造の場合
      引張試験  任意の鋼塊から圧延されたレールの一部の任意のストランドの任意の鋳片から圧延さ
                切捨て部分の後端から1個採取。         れたレールの任意の部分から1個採取。
      硬さ試験  引張試験片採取と同じ。                引張試験片採取と同じ。
      落重試験  任意のレールの頭部の切捨て部分の後端か任意の鋳片から圧延されたレールの任意の
                ら1個採取。                           部分から1個採取。
      サルファ  任意のレールの頭部の切捨て部分の後端か任意の鋳片から圧延されたレールの任意の
      プリント  ら1個採取。                           部分から1個採取。
      試験
      破面試験                                       適用しない。
                そのロットの最初に圧延されたレールの頭
                部の切捨て部分の後端から1個採取。
                最小500tに1個,最高は50tにつき1個採取。
      備考1. 落重試験の供試材は,引張試験の供試材を採取したのとは別の鋼塊又はストランドの鋳片から
             圧延されたレールから採取することが望ましい。
          2. サルファプリント試験用の供試材は,引張試験,落重試験の供試材を採取したのとは別の鋼塊
             又はストランドの鋳片から圧延されたレールから採取することが望ましい。
d) 引張試験片採取 引張試験片のうち,1類用はJIS Z 2201に規定する4号試験片とし,図1に示す位
    置から削り出す。2類用の試験片はJIS Z 2201に規定する14A号試験片(直径10mm,標点距離50mm)
    とし,図2に示す位置から削り出す。

――――― [JIS E 1101 pdf 9] ―――――

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                                                                                    E 1101 : 2001
e) 落重試験片採取 落重試験片は,レール断面のままとし,供試材を1類用は約1 500mm,2類用は1
    300mm以上の長さに切断したものとする。
f)  サルファプリント試験片採取 サルファプリント試験片は,レール断面のままとし,供試材を10mm
    以上に切断したものとする。
g) 破面試験片採取 破面試験片は,レール断面のままとする。熱間状態で短いレールを採取して,大気
    中で完全に冷却するか,若しくは約600℃(変形しない温度)まで大気中で冷却した後に急冷するか,
    又は冷却されたレールから採取する。
      図1 引張試験片の採取位置(1類用)               図2 引張試験片の採取位置(2類用)
9.5   分析試験 分析試験方法は,JIS G 1211,JIS G 1212,JIS G 1213,JIS G 1214,JIS G 1215又は,JIS
G 1253,JIS G 1256,JIS G 1257,JIS G 1258のいずれかによる。
9.6   引張試験 レールの引張試験方法は,JIS Z 2241による。
9.7   硬さ試験 レールの硬さ試験方法は,JIS Z 2243による。
9.8   落重試験 レールの落重試験は,次による。
9.8.1  落重試験(1類用) 試験方法は,附属書4に定めた試験機を用いて行う。ただし,試験条件は,
表8のとおりとする。鋳片から圧延されたレールについては,受渡当事者間の協定によって落重試験を省
略してもよい。
9.8.2  落重試験(2類用) 試験方法は,附属書4に定めた試験機を用いて行う。ただし,試験条件は,
表9のとおりとする。
                                    表8 落重試験(1類用)
                                                                          単位m
               レールの種類  試験片の支え方      落下の高さ  支点間の距離 打撃回数
               30kgレール    頭部を上にして載せる。  4.0        0.914      1回
               37kgレール                            5.0
               40kgNレール   頭部を下にして載せる。  5.1
               50kgNレール                            7.0
               60kgレール                            10.6
               50Sレール                              6.1
               70Sレール                             10.0
               80Sレール

――――― [JIS E 1101 pdf 10] ―――――

10
E 1101 : 2001
                                    表9 落重試験(2類用)
                                                                          単位m
                レールの種類    試験片の支え方    落下の高さ 支点間の距離 打撃回数
               30kgレール                                       1.000
                             頭部を上にして載せる。 式(1)による。          1回
               37kgレール
               40kgNレール
               50kgNレール
               60kgレール
               50Sレール                         式(2)による。
               70Sレール
               80Sレール
                      H(3)×Mn=150Mr  (1)
                      H(3)=0.24Ix/V2  (2)
                     ここで,H    : レール頭頂面からのおもりの落下高さ (m)
                           Mn     : レールの単位長さ当たりの質量 (kg/m)
                           Mr     : おもりの質量 (kg)
                           Ix     : 中立軸(水平)Xまわりの断面二次モーメント (cm4)
                           V      : 中立軸Xから断面へりまでの距離 (cm)
               注(3) 計算した高さが,使用する装置に適合しない場合には,おもりの質量を調
                     整する。
9.9   サルファプリント試験 レールのサルファプリント試験は,JIS G 0560による。
9.10 破面試験 破面試験は,試験片の中央部に鋭い切欠きをつけて,圧縮又は衝撃試験機で力を加え,
破断させる。切欠きのある側が引張応力となるように試験片を置く。
9.11 形状及び寸法試験 レールの形状及び寸法試験は,目視,直接測定,作業用限界ゲージその他の方
法によって行う。
  レールの曲がり及びねじれ試験において,器具を用いる場合は,次による。
a) レールの上下方向の曲がりの試験は,レールを横に倒し,上方に曲がっている場合は頭部中央,下方
    に曲がっている場合は底部足先の10mの弦における底部足先と弦とのすき間の最大値を測定する。
b) レールの左右方向の曲がりの試験は,レール頭部を上にして,レールが曲がっている側の頭部側面の
    10mの弦における,レール頭部側面と弦とのすき間の最大値を測定する。
c) レール端部の上下方向の曲がりの試験は,図3に示すように,レール頭部を上にして,レール端部の
    上面の長さ1.5mの弦における,レール頭部上面と弦とのすき間の最大値を測定する。
d) レール端部の左右方向の曲がりの試験は,図4に示すように,レール頭部を上にして,レール端部が
    曲がっている側の頭部側面の長さ1.5mの弦における,レール頭部側面と弦とのすき間の最大値を測
    定する。
e) レールのねじれの試験は,レール頭部を上にして,底部裏面狂い量の最大値を測定する。

――――― [JIS E 1101 pdf 11] ―――――

                                                                                             11
                                                                                    E 1101 : 2001
      備考 図中のdは,すき間の最大値を示す。
                           図3 レール端部の上下方向曲がりの測定方法
      備考 図中のdは,すき間の最大値を示す。
                           図4 レール端部の左右方向曲がりの測定方法
10. 検査
10.1 検査 検査は,次による。
a) レールの化学成分は,5.の規定に適合しなければならない。
b) レールの機械的性質は,5.の規定に適合しなければならない。
c) レールの形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差は,6.の規定に適合しなければならない。
d) レールの外観及び内部健全性は,7.の規定に適合しなければならない。
10.2 再検査 10.1の規定に適合しない場合は,次の方法によって再試験を行い,合否を判定することが
できる。

――――― [JIS E 1101 pdf 12] ―――――

12
E 1101 : 2001
10.2.1 分析試験 溶鋼分析結果が必要な規定に満たないことが判明した場合は,新たに分析試験を2回行
う。この分析試験は,対象になっている頭部側の鋼塊(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部から製造
された2本のレール材から採取した供試材について行う。
  新規の2回の分析試験結果が,1類においては表2,2類においては表10に適合した場合は,その鋼塊
(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部は合格とする。
  結果が規定を満足しないときは,その鋼塊(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部は不合格とする。
  連連続鋳造において,分析結果が規定を満足しない場合には,前回鋳造分と混じり合った部分の製品は,
再分析するか,又は廃棄する。
                               表10 化学成分(再試験−2類用)
                                                                      単位%
                    種類      C        Mn         Si         P         S
                     1A   0.470.73 0.551.05 0.040.38      0.06以下  0.06以下
                     1B   0.370.63 0.751.30 0.040.38      0.06以下  0.06以下
                     2A   0.590.85  0.551.15  0.070.38    0.06以下  0.06以下
                     2B   0.470.73  0.901.30  0.070.38    0.06以下  0.06以下
                     3A   0.570.83  0.751.35  0.070.38    0.06以下  0.06以下
                     3B   0.520.78  1.251.75  0.070.38    0.06以下  0.06以下
10.2.2 引張試験 引張試験の再試験は,次による。
a) 引張試験において試験片が標点間の中央から標点距離の1/4以外で切断し,その成績が表3の規定に
    適合しない場合は,この検査を無効とし,更に最初の試験片を採取した部分のレールについて検査を
    行う。
b) 鋼塊の場合 試験に不合格の場合は,製造業者が採取した試料について,さらに,2回の再試験を行
    う。受渡当事者間に,別の協定がある場合を除いては,前回と同じ鋼塊最底部から圧延したレールの
    底部側から2本の供試材を採取する。
      2回のうちのいずれかが不合格の場合は,その溶鋼のすべてのレールは不合格とする。
c) 連続鋳造の場合 試験に不合格の場合は,2個の再試験を行う。
      1個の再試験は,同じストランドからのレールについて行い,2個目の再試験は,同一鋳造分のスト
    ランドからのレールについて行う。
      連連続鋳造の溶鋼の混じり合った部分の鋳片から圧延されたレールで,再試験を行ってはならない。
      2個の再試験に合格ならば,その鋳造分は合格とする。
  どちらかの再試験に不合格の場合は,製造業者は不合格原因を調査する。検査員が,その原因を了承し
たときは,残りの製品の合否判定のために,更に再試験を行うことができる。
10.2.3 落重試験 落重試験の再試験結果によって,次のとおり処理する。
10.2.3.1 鋼塊の場合 再試験の結果,2個とも規定を満足した場合は,すべてのレールは合格とする。2
個のうち,どちらかが不合格の場合は,すべてのレールは不合格とする。
a) 最初の試験片を採取した同一のレールの他の部分から少なくとも300kgのレールを切り取って2個の
    供試材を採取する。
b) 2個の試験片のうち,少なくとも1個は,不合格となった鋼塊から圧延されたレールから採取する。
10.2.3.2 連続鋳造の場合 落重試験結果が,不合格の場合は,同一ストランドから採取した2個の試験片
について,再試験を行う。これらの試験片は,もとの試験片と同一側から1個ずつ,製造業者の指定する
位置から採取する。

――――― [JIS E 1101 pdf 13] ―――――

                                                                                             13
                                                                                    E 1101 : 2001
  2個の試験片のうちの,少なくとも1個は,不合格となったブルームから採取した試験片とする。
  再試験で,両方とも合格すれば,そのストランドからのすべてのレールは合格とする。
  一方又は両方とも,不合格の場合は,製造業者は,不合格原因を調査する。検査員が,不合格の原因に
ついて了承した場合には,受渡当事者間の協定によって,残りの材料の受入れのための再試験を行う。
10.2.4 サルファプリント試験 サルファプリント試験の再試験は,次による。
a) 鋼塊の場合 サルファプリントが不合格の場合は,疑問視されたレール(頭部側又は底部側の適当な
    方)の,少なくとも300kg相当分の長さは不合格とし,同一溶鋼から検査員が選んだ2個の鋼塊から
    圧延されたレールについて再試験を行う。
      2個とも再試験に合格した場合は,その溶鋼から圧延されたすべてのレールは合格とする。
      1個でも不合格の場合は,すべてのレールは不合格とする。
b) 連続鋳造の場合 最初の試験に不合格の場合には,2回の再試験を行う。
      1個の再試験は,同一ストランドからのレールについて行い,2個目の再試験は,同一溶鋼の他のス
    トランドのレールから採取した供試材について行う。
      連連続鋳造の,溶鋼の混じり合った部分から圧延されたレールは,再試験に用いてはならない。
      2個とも合格すれば,すべてのレールは合格とする。
      1個でも不合格の場合は,製造業者はその原因を調査する。検査員が不合格原因を了承した場合は,
    愛渡当事者間の協定がある場合は,残りの製品について,再試験を行うことができる。
10.2.5 破面試験 破面試験に不合格の場合は,疑問視された鋼塊の頭部側300kg相当分は廃棄され,これ
以外のレールについて再試験を行う。
  再試験は,もとの試料を採取した鋳塊からの鋼塊とは別の,2個の鋼塊から製造されたレールの頭部側
について行う。
  2個の再試験に合格すれば,すべてのレールは合格とする。
  1個でも不合格の場合は,同一溶鋼のすべてのレールは不合格とする。
11. 製品の呼び方 レールの呼び方は,規格番号又は規格の名称,レールの種類又は記号,鋼の種類及び
継目孔あり・なしの別による。
    例1. JIS E 1101           40N           AR 継目孔あり
    例2. 普通レール           40kgNレール AR 継目孔なし
    例3. JIS E 1101           50N           2A   継目孔あり
    例4. 普通レール           50kgNレール 2A     継目孔なし
    例5. 分岐器用特殊レール 70S             AR
12. 表示 レールには,次の事項を表示する。
12.1 浮出し表示 レールの腹部には,次の事項を例に示す方法によって,レールが使用される限り読み
取ることができるように鮮明に浮き出させる。ただし,30kgレール,37kgレールについては,製鋼炉の表
示を省略することができる。
a) 鋼塊又は鋳片の頭部方向(4)を示す矢印
b) レールの種類の記号
c) 製鋼炉の記号(5)
d) 製造業者名又はその略号

――――― [JIS E 1101 pdf 14] ―――――

14
E 1101 : 2001
e) 製造年月又はその略号
    例          ←             50N        LD                    1997
         鋼塊又は鋳片の頭  レールの種    製鋼炉  製造業者名    製造年   製造月又は
         部方向を示す矢印  類の記号      の記号  又はその略号           その略号
        注(4) 鋳片の場合は,鋳造の終端を頭部とする。
          (5) 製鋼炉の記号は,純酸素転炉はLD,電気炉はEとする。
12.2 刻印表示 レールの腹部の他の面には,次の事項を例に示す方法によって,継目板に覆われない箇
所に刻印する。ただし,鋳片から圧延された30kgレールについては,レールの順位を示す番号の表示を省
略することができる。この場合には,鋼塊から圧延されたレールと区別するため,レール順位番号の表示
位置に記号“R”を刻印する。
a) 1鋼塊又は1鋳片から圧延されたレールの順位を示す番号(6)
b) 鋼塊の場合は,鋼塊注入順位記号。鋳片の場合は,ストランド番号及び鋳片順位記号。
c) 製鋼番号
d) 作業組の記号
e) 炭素含有量
f)  マンガン含有量(60kg,70S,80Sレールの場合に限る。)
g) 鋼の種類(ARの場合は表示しない。)
    例1. 鋼塊から圧延された30kg,37kg,40kgN,50kgN,50Sレールの場合
     (1-1)      1          B         12345        A          65
     (1-2)      01         Y2        34567        B          65         2B
             レールの   鋼塊注入   製鋼番号    作業組     炭素       鋼の種類
             順位番号   順位記号               の記号     含有量
    例2. 鋼塊から圧延された60kg,70S,80Sレールの場合
     (2-1)      1          B         12345        A          65         90
     (2-2)      01         Y2        34567        B          65         95         2B
             レールの   鋼塊注入   製鋼番号    作業組     炭素       マンガン   鋼の種類
             順位番号   順位記号               の記号     含有量     含有量
    例3. 鋳片から圧延された30kgレール(レールの順位番号省略)の場合
     (3-1)       R           2          B        12345        A          65
     (3-2)       R           3         02        34567        B          65         2B
            鋳片レール   ストラン   鋳片の     製鋼番号     作業組    炭素        鋼の種類
            の区別記号   ドの番号   順位記号                の記号    含有量

――――― [JIS E 1101 pdf 15] ―――――

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JIS E 1101:2001の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 5003:1980(MOD)

JIS E 1101:2001の国際規格 ICS 分類一覧

JIS E 1101:2001の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISG0202:2013
鉄鋼用語(試験)
JISG0203:2009
鉄鋼用語(製品及び品質)
JISG0404:2014
鋼材の一般受渡し条件
JISG0560:2008
鋼のサルファプリント試験方法
JISG1211-1:2011
鉄及び鋼―炭素定量方法―第1部:燃焼-二酸化炭素重量法
JISG1211-2:2011
鉄及び鋼―炭素定量方法―第2部:燃焼-ガス容量法
JISG1211-3:2018
鉄及び鋼―炭素定量方法―第3部:燃焼-赤外線吸収法
JISG1212:1997
鉄及び鋼―けい素定量方法
JISG1213:2001
鉄及び鋼―マンガン定量方法
JISG1214:1998
鉄及び鋼―りん定量方法
JISG1215-1:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第1部:鉄分離硫酸バリウム重量法
JISG1215-2:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第2部:クロマトグラフ分離硫酸バリウム重量法
JISG1215-3:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第3部:硫化水素気化分離メチレンブルー吸光光度法
JISG1215-4:2018
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第4部:高周波誘導加熱燃焼-赤外線吸収法
JISG1253:2002
鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
JISG1256:1997
鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
JISG1257:1994
鉄及び鋼―原子吸光分析方法
JISG1258-0:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第0部:一般事項
JISG1258-1:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第1部:多元素定量方法―酸分解・二硫酸カリウム融解法
JISG1258-2:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第2部:多元素定量方法―硫酸りん酸分解法
JISG1258-3:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第3部:多元素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
JISG4801:2011
ばね鋼鋼材
JISG4801:2021
ばね鋼鋼材
JISZ2241:2011
金属材料引張試験方法
JISZ2243:2008
ブリネル硬さ試験―試験方法

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