JIS E 1101:2001 普通レール及び分岐器類用特殊レール

JIS E 1101:2001 規格概要

この規格 E1101は、鉄道において使用する計算質量30kg/m以上の普通レール及び分岐器類特殊レールの品質及び試験について規定。

JISE1101 規格全文情報

規格番号
JIS E1101 
規格名称
普通レール及び分岐器類用特殊レール
規格名称英語訳
Flat bottom railway rails and special rails for switches and crossings of non-treated steel
制定年月日
1953年2月27日
最新改正日
2016年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 5003:1980(MOD)
国際規格分類

ICS

45.080
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 II 2021, 鉄道 2019
改訂:履歴
1953-02-27 制定日, 1956-02-18 確認日, 1959-02-18 確認日, 1960-03-01 改正日, 1963-03-01 改正日, 1966-03-01 確認日, 1967-07-01 改正日, 1970-05-01 確認日, 1973-05-01 確認日, 1974-11-01 改正日, 1978-04-01 確認日, 1980-03-01 改正日, 1983-12-01 確認日, 1988-12-01 確認日, 1990-02-01 改正日, 1993-03-01 改正日, 2001-03-20 改正日, 2005-11-20 確認日, 2006-03-25 改正日, 2010-10-01 確認日, 2012-02-20 改正日, 2016-10-20 確認
ページ
JIS E 1101:2001 PDF [58]
E 1101 : 2001

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS E 1101 : 1993は改正され,この規格に置き換えられる。
今回の改正では,対応する国際規格との整合化を図るためISO 5003 : 1980 Flat bottom railway rails and
special rails sections for switches and crossings of non-treated steel−Technical delivery requirementsを基礎として
用いた。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任は持たない。
JIS E 1101には,次に示す附属書がある。
附属書1(規定) 2類の寸法許容差
附属書2(規定) サルファプリント限界見本
附属書3(参考) 基準型板及び作業用限界ゲージの例
附属書4(規定) 落重試験機
附属書5(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS E 1101 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
E 1101 : 2001

普通レール及び分岐器類用特殊レール

Flat bottom railway rails and special rails for switches and crossings of non-treated steel

序文 この規格は,1980年に第1版として発行されたISO 5003, Flat bottom railway rails and special rail
section for switches and crossings of non-treated steel−Technical delivery requirementsを元に,対応する部分に
ついては技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,対応国際規格には規定されてい
ない次の規定項目及び規定内容を追加し,また,対応国際規格に規定されている規定内容の削除を行って
いる。
a) 従来JISの全面的な大幅改正に伴う使用者の混乱を考慮して,必要最小限の範囲で,種類,形状・寸
法などの従来JISの規定事項を項目追加及び内容追加で併記し,使用者の選択の幅を拡大した。
b) レールの種類は,JIS E 1101に規定されていた普通レール及びJIS E 1303の附属書2に規定されてい
たSレールを追加し,製造実績がなくなった50kgレール及び90Sレールを削除した。
なお,この規格で,下線(点線)を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,鉄道において使用する計算質量30kg/m以上の普通レール及び分岐器類特殊
レール(以下,両者を総称する場合は,“レール”という。)の品質及び試験について規定する。
備考1. 注文者は,入札公開時に,注文品の一般的使用条件の説明及び注文品製造,特にこの規格の
適用に必要な関連する文書を伴うものであることに留意する。
2. この規格の対応国際規格を次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致してしている),
MOD(修正している),NEQ(同等でない)とする。
ISO 5003 Flat bottom railway rails and special rail section for switches and crossing for non-treated
steel−Technical delivery requirements (MOD)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
JIS G 0303 鋼材の検査通則
JIS G 0560 鋼のサルファプリント試験方法
JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法

――――― [JIS E 1101 pdf 2] ―――――

2
E 1101 : 2001
JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
JIS G 1258 鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法
JIS G 4801 ばね鋼鋼材
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS G 0202及びJIS G 0203によるほか,次による。
a) 連続鋳造 溶鋼を注入しながら連続的に凝固させ,長大な鋳造鋼片を製造する鋳造。
b) 連連続鋳造 2以上の溶鋼を切れ目なく続けて注入する連続鋳造。
c) ストランド 連続鋳造において,鋳型,鋳片支持ロール,引抜ロール及び切断装置の一式総称。
4. 種類 レールの種類は,表1による。
表1 レールの種類
レールの種類 記号 摘要
計算質量(参考)kg/m
継目孔
30kgレール 30A 30.1 あり
なし
37kgレール 37A 37.2 あり
なし
40kgNレール 40N 40.9 あり
なし
50kgNレール 50N 50.4 あり
なし
60kgレール 60 60.8 あり
なし
50Sレール 50S 51.7 −
70Sレール 70S 69.5 −
80Sレール 80S 79.9 −

――――― [JIS E 1101 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
E 1101 : 2001
表2 レールの化学成分及び機械的性質
分類 鋼の レール 化学成分 (%) 機械的性質
種類 の種類 C Si Mn P S 引張強さ 試験片 伸び % 硬さ HB
N/mm2
1類 AR 30A 0.500.70 0.150.35 0.600.90 0.045以下0.050以下690以上 4号 9以上 −
37A 0.550.70 0.150.35 0.600.90 0.045以下0.050以下690以上 4号 9以上 −
40N 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
50N 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
60 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
50S 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
70S 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
80S 0.630.75 0.150.30 0.701.10 0.030以下0.025以下800以上 4号 10以上 235以上
2類 1A 全種類0.500.70 0.070.35 0.601.00 0.05 以下 0.05 以下
680以上 14A号 10以上 −
1B 全種類0.400.60 0.050.35 0.801.25 0.05 以下 0.05 以下
680以上 14A号 14以上 −
2A 全種類0.620.82 0.100.35 0.601.10 0.05 以下 0.05 以下
780以上 14A号 9以上 −
2B 全種類0.500.70 0.100.35 0.951.25 0.05 以下 0.05 以下
780以上 14A号 12以上 −
3A 全種類0.600.80 0.100.50 0.801.30 0.05 以下 0.05 以下
880以上 14A号 8以上 −
3B 全種類0.550.75 0.100.50 1.301.70 0.05 以下 0.05 以下
880以上 14A号 10以上 −
備考1. 鋼の種類を指定しない場合は,1類を適用する。特に鋼種を指定する場合は,2類を適用する。
2. 14A号試験片は,標点間距離L=5dとする。
3. 熱処理用Sレールの化学成分及び機械的性質は,発注時に注文者が指定する。指定のないときは,次による。
C : 0.700.82%,引張強さ : 890N/mm2以上,伸び : 8%以上,硬さ : 255HB以上。
5. 化学成分及び機械的性質 レールの化学成分は,9.5によって試験を行ったとき,表2の規定に適合し
なければならない。また,レールの引張強さ,伸び及び硬さは,9.6及び9.7によって試験を行ったとき,
表2の規定に適合しなければならない。
6. 形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差 レールの形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差は,1類の場
合は,6.16.3のとおりとし,2類の場合は,附属書1による。
6.1 形状及び寸法 形状及び寸法は,付図1付図8による。
6.2 標準長さ レールの標準長さは,表3による。
表3 標準長さ
単位mm
レールの種類 標準長さ
30kgレール 10
37kgレール 25
40kgNレール
50kgNレール 25, 50
60kgレール
50Sレール −
70Sレール
80Sレール
6.3 寸法許容差及び幾何公差 レールの寸法許容差及び幾何公差は,20℃において,表4.1又は表4.2に
よる。

――――― [JIS E 1101 pdf 4] ―――――

4
E 1101 : 2001
表4.1 レールの寸法許容差及び幾何公差(30kg,37kg,40kgN,50kgN,60kgレール)
単位mm
項目 レールの種類
30kgレール 37kgレール 40kgNレール 60kgレール
50kgNレール
長 12.5m以下 ±7.0 − −
さ 12.5mを超え25m以下 − ±10.0 − −
25mを超え50m以下 − ±10.0 +10.0 +10.0
−5.0 −3.0
50mを超える − +25.0 +25.0
0 0
高さ +1.0
−0.5
頭部幅 +1.0 +0.8
−0.5 −0.5
腹部幅 +1.0
−0.5
底部全幅及び片幅 ±1.0 ±0.8
底部に対する垂直中心軸の頭頂部の振れ 1.0 0.5
切断面の直角度 1.0 0.5
継目孔の径 ±0.5
継目孔の位置 ±0.8 ±0.5
外方(1)
標準継目板を当てたと 2.0 1.5
きのレールとの間隔 内方(1) 1.0 0.5
レールの曲がり 上方(2),左右 15.0 10.0
(10m当たり) 下方(2) − 10.0
レール端部の曲がり 左右 1.0 0.5
(1.5m当たり) 上方(2) 1.2 1.0 0.7
下方(2) 0.8 0.3 0.0
レールのねじれ − 2.0 1.0
上首R19曲面内の型板上の離れ − 0.3
レール底部の平面度 − 0.4
注(1) 外方とは,正規の位置から外側に押し出される状態をいい,内方とは,内側に入り込む状態をいう。
(2) 上方とは,レール頭部が凹状に曲がっている状態をいい,下方とは,レール頭部が凸状に曲がっている状態をい
う。

――――― [JIS E 1101 pdf 5] ―――――

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JIS E 1101:2001の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 5003:1980(MOD)

JIS E 1101:2001の国際規格 ICS 分類一覧

JIS E 1101:2001の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISG0202:2013
鉄鋼用語(試験)
JISG0203:2009
鉄鋼用語(製品及び品質)
JISG0404:2014
鋼材の一般受渡し条件
JISG0560:2008
鋼のサルファプリント試験方法
JISG1211-1:2011
鉄及び鋼―炭素定量方法―第1部:燃焼-二酸化炭素重量法
JISG1211-2:2011
鉄及び鋼―炭素定量方法―第2部:燃焼-ガス容量法
JISG1211-3:2018
鉄及び鋼―炭素定量方法―第3部:燃焼-赤外線吸収法
JISG1212:1997
鉄及び鋼―けい素定量方法
JISG1213:2001
鉄及び鋼―マンガン定量方法
JISG1214:1998
鉄及び鋼―りん定量方法
JISG1215-1:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第1部:鉄分離硫酸バリウム重量法
JISG1215-2:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第2部:クロマトグラフ分離硫酸バリウム重量法
JISG1215-3:2010
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第3部:硫化水素気化分離メチレンブルー吸光光度法
JISG1215-4:2018
鉄及び鋼―硫黄定量方法―第4部:高周波誘導加熱燃焼-赤外線吸収法
JISG1253:2002
鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
JISG1256:1997
鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
JISG1257:1994
鉄及び鋼―原子吸光分析方法
JISG1258-0:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第0部:一般事項
JISG1258-1:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第1部:多元素定量方法―酸分解・二硫酸カリウム融解法
JISG1258-2:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第2部:多元素定量方法―硫酸りん酸分解法
JISG1258-3:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第3部:多元素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
JISG4801:2011
ばね鋼鋼材
JISG4801:2021
ばね鋼鋼材
JISZ2241:2011
金属材料引張試験方法
JISZ2243:2008
ブリネル硬さ試験―試験方法