JIS S 3018:2009 石油ふろがま

                                                                                   S 3018 : 2009

pdf 目 次

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•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類・・・・[2]
•  3.1 燃焼方式による種類・・・・[2]
•  3.2 給排気方式による種類・・・・[2]
•  3.3 循環方式による種類・・・・[2]
•  4 性能・・・・[3]
•  4.1 使用性能・・・・[3]
•  4.2 品質性能・・・・[3]
•  5 構造・・・・[7]
•  5.1 一般構造・・・・[7]
•  5.2 燃焼方式別のふろがまの構造・・・・[7]
•  5.3 給排気方式別のふろがまの構造・・・・[7]
•  5.4 ふろがまと分離している油タンクの構造・・・・[7]
•  5.5 電気装置,配線部分などの構造・・・・[7]
•  5.6 安全装置の構造・・・・[8]
•  5.7 空だき防止装置の構造・・・・[8]
•  6 材料・・・・[8]
•  7 加工方法・・・・[8]
•  8 外観・・・・[8]
•  8.1 外観・・・・[8]
•  8.2 さび止め・・・・[8]
•  9 附属品・・・・[8]
•  9.1 循環管・・・・[8]
•  9.2 循環管締付バンド・・・・[9]
•  9.3 ゴム製送油管締付金具・・・・[9]
•  10 排気筒トップ・・・・[9]
•  11 試験方法・・・・[9]
•  12 検査・・・・[9]
•  12.1 型式検査・・・・[9]
•  12.2 製品検査・・・・[9]
•  13 表示・・・・[10]
•  13.1 定格表示・・・・[10]
•  13.2 取扱表示・・・・[10]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS S 3018 pdf 1] ―――――

S 3018 : 2009

pdf 目次

ページ

•  13.3 空だき注意の表示・・・・[11]
•  13.4 燃焼リングの表示・・・・[11]
•  13.5 コック,つまみなどの表示・・・・[11]
•  13.6 点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示・・・・[11]
•  13.7 接地用端子の表示・・・・[11]
•  13.8 型式検査合格の表示・・・・[11]
•  14 取扱説明書・・・・[11]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS S 3018 pdf 2] ―――――

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まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本燃焼
機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標
準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS S 3018:2007は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS S 3018 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                          JIS
                                                                              S 3018 : 2009

石油ふろがま

Oil burning bath boilers

序文

  この規格は,1967年にJIS S 3018(ポット式石油ふろがま)及び1974年にJIS S 3023(圧力式石油ふろ
がま)が制定されていたものを,2000年の改正でJIS S 3023に規定されている内容を包含して,JIS S 3018
(石油ふろがま)として一本化した後,2回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生活用
製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技術上
の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,灯油を燃料とし,燃料消費量1) が39 kW以下で,浴室外に設置する石油ふろがま(以下,
ふろがまという。)について規定する。
    注1) 燃料消費量とは,最大燃焼時における1時間に消費する燃料を発熱量で表したものをいう。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材
    JIS A 9510 無機多孔質保温材
    JIS B 0203 管用テーパねじ
    JIS C 3301 ゴムコード
    JIS C 3306 ビニルコード
    JIS C 3307 600 Vビニル絶縁電線 (IV)
    JIS C 3312 600 Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
    JIS C 3317 600 V二種ビニル絶縁電線 (HIV)
    JIS C 3323 600 Vけい素ゴム絶縁電線
    JIS C 3327 600 Vゴムキャブタイヤケーブル
    JIS C 3405 自動車−高圧電線
    JIS C 4003 電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3452 配管用炭素鋼管
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

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2
S 3018 : 2009
    JIS G 4312 耐熱鋼板
    JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条
    JIS H 3260 銅及び銅合金の線
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
    JIS H 5301 亜鉛合金ダイカスト
    JIS H 5302 アルミニウム合金ダイカスト
    JIS K 6380 ゴムパッキン材料
    JIS K 6771 軟質ビニル管
    JIS R 2304 粘土質耐火れんが
    JIS R 2501 耐火モルタル
    JIS R 3414 ガラスクロス
    JIS S 0011 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示
    JIS S 0012 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性
    JIS S 3019 石油燃焼機器用油量調節器
    JIS S 3020 石油燃焼機器用油タンク
    JIS S 3030 石油燃焼機器の構造通則
    JIS S 3031 石油燃焼機器の試験方法通則
    JIS Z 8305 活字の基準寸法

3 種類

3.1 燃焼方式による種類

  燃焼方式によるふろがまの種類は,JIS S 3030の4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“ポット
式”及び“圧力噴霧式”とする(図1図5参照)。

3.2 給排気方式による種類

  給排気方式によるふろがまの種類は,JIS S 3030の4.2(給排気方式による機器の区分)に規定するもの
とし,表1による。
                                   表1−給排気方式による種類
                            設置場所               区分
                                           方式           種類
                             屋内用      半密閉式       強制通気形
                                                        強制排気形
                             屋外用               開放形
                                                強制通気形
                                                強制排気形
                            注記 屋内用と屋外用とを兼用できるものにつ
                                 いては,屋内外用とすることができる。

3.3 循環方式による種類

  循環方式によるふろがまの種類は,表2による。

――――― [JIS S 3018 pdf 5] ―――――

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