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G 4801 : 2011
表4−熱間圧延鋼材(そのままばねに熱間成形されるもの)の寸法許容差
単位 mm
径 許容差 偏径差a)
10未満 ±0.20 0.20以下
10以上 16未満 ±0.25 0.25以下
16以上 21未満 ±0.30 0.30以下
21以上 34未満 ±0.40 0.40以下
34以上 46未満 ±0.50 0.50以下
46以上 75未満 ±0.70 0.70以下
75以上 80以下 ±1.00 1.00以下
丸鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に
+40
対し 0mmとする。
長さ m
丸鋼の曲がりは1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては,3 mm×
1m
以
下とする。
この表以外の寸法についての許容差は,受渡当事者間の協定による。
注a) 偏径差とは,丸鋼の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。
b) 冷間加工鋼材 冷間加工鋼材(丸鋼及び線)の標準寸法は表5に,寸法許容差は表6による。
表5−冷間加工鋼材の標準寸法(径)
単位 mm
8 8.5 9 9.5 10 10.5 11 11.5 12 12.5 13 13.5 14
14.5 15 15.5 16 16.5 17 17.5 18 18.5 (19) 20 (21) 22
(24) 25 26 28 30 32 34 36 38 40 42 44 45
46 (48) 50 (53) 55 56 60 63 (65) 70 (75) 80
線は,通常,直径14 mm以下を適用する。括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。
表6−冷間加工鋼材の寸法許容差
単位 mm
径 径の許容差 偏径差
12.5 未満 ±0.06 0.06 以下
12.5 以上 26 未満 ±0.08 0.08 以下
26 以上 48 未満 ±0.10 0.10 以下
48 以上 80 以下 ±0.15 0.15 以下
丸鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に
+25
対し, 0mmとする。
この表以外の寸法についての許容差は,受渡当事者間の協定による。
6.3.2 平鋼
平鋼の形状,寸法及び許容差は,次による。
a) 断面形状 平鋼の断面形状は,図1による。ただし,図1以外の断面形状については受渡当事者間の
協定による。
b) 標準寸法及び寸法許容差 平鋼の標準寸法及び寸法許容差は,表7による。
――――― [JIS G 4801 pdf 6] ―――――
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G 4801 : 2011
b : 平鋼の幅 R : こばの形状(曲率半径) t : 平鋼の厚さ
図1−平鋼の断面形状
c) 横曲がり 平鋼の横曲がり1) は,長さ5 mにつき15 mm以下とし,その間の任意の部分において長
さ1 mにつき,3 mmを超えてはならない。
注1) 横曲がりとは,図2に示すようにエッジが製品の両端を結ぶ直線又は任意の2点を結ぶ直線
から外れる最大距離cで定義する。
b : 平鋼の幅 l : 平鋼の長さ又はエッジ任意の2点間の距離 c : 横曲がり
図2−平鋼の横曲がり
7 脱炭
鋼材は使用上有害な脱炭があってはならない。脱炭層深さの許容限度は,受渡当事者間で協定してもよ
い。その場合の脱炭層深さの測定方法は,8.2による。
――――― [JIS G 4801 pdf 7] ―――――
G4
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表7−平鋼の標準寸法及び寸法許容差
80
単位 mm
1 : 2
厚さ(t)
幅 幅の
0
5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 16 18 20 22 25 30
11
(b) 許容差
厚さの許容差
45 ±0.50 ±0.15 ±0.15 ±0.25
50 ±0.60 ±0.15 ±0.15 ±0.18 ±0.20 ±0.20 ±0.25 ±0.25 ±0.25 ±0.30
60 ±0.60 ±0.15 ±0.15 ±0.18 ±0.20 ±0.20 ±0.25 ±0.25 ±0.30 ±0.30 ±0.35
70 ±0.80 ±0.18 ±0.18 ±0.20 ±0.25 ±0.25 ±0.25 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.40 ±0.45 ±0.50
80 ±0.80 ±0.20 ±0.20 ±0.25 ±0.25 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.40
90 ±1.00 ±0.25 ±0.25 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.40 ±0.45 ±0.50
100 ±1.00 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.40 ±0.45 ±0.50
150 ±1.00 ±0.40 ±0.40 ±0.50 ±0.50
a) 厚さは,幅の両端で測るものとし,両端における厚さの差は,この表に規定する厚さの許容差範囲の25 %以下(ただし,最小値は0.10 mm)とする。
b) 両面は,中高であってはならない。
c) 幅の両端のこば形状は,丸こばとする。ただし,こばのRは受渡当事者間の協定によった数値としてもよい。
+40
mmとする。
d) 平鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に対し,
0
e) この表以外の寸法については,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 4801 pdf 8] ―――――
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G 4801 : 2011
8 試験
8.1 分析試験
分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 製品分析試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(分析用試料採取方法)による。
c) 溶鋼分析方法は,JIS G 0320による。製品分析方法は,JIS G 0321による。
8.2 脱炭層深さ測定方法
脱炭層深さの測定方法は,JIS G 0558による。ただし,特に指定がない場合,JIS G 0558に規定する測
定方法のうち,顕微鏡による測定方法を適用する。
8.3 その他の試験
受渡当事者間の協定によって次の試験を行ってもよい。ただし,供試材の採り方などについて,あらか
じめ製造業者と協定しなければならない。
結晶粒度,マクロ組織,非金属介在物,焼入性,磁粉探傷,超音波探傷,機械的性質及び顕微鏡組織。
なお,試験方法は,それぞれ次による。
結晶粒度 JIS G 0551
マクロ組織 JIS G 0553
非金属介在物 JIS G 0555
焼入性 JIS G 0561
磁粉探傷 JIS Z 2320-1
超音波探傷 JIS G 0901,JIS Z 2344
機械的性質 JIS Z 2241,JIS Z 2243,JIS Z 2245
顕微鏡組織の試験方法は,受渡当事者間の協定による。
9 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 外観,形状,寸法及びその許容差は,箇条6に適合しなければならない。
d) 脱炭は,箇条7に適合しなければならない。
e) その他の検査。8.3に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し
た合否判定基準に適合しなければならない。
10 表示
鋼材は,結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,熱間圧延鋼材で径が
30 mm以上の丸鋼は,要求によって鋼材ごとに表示してもよい。
なお,受渡当事者間の協定によって,次の項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はこれ以外の製造番号
c) 製造業者名又はその略号
d) 寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191又はJIS G 3194による。ただし,線材の寸法の表し方は,JIS G 3191
――――― [JIS G 4801 pdf 9] ―――――
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G 4801 : 2011
のバーインコイルの寸法の表し方による。
11 報告
報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)による。ただし,注文時に特に指定のない場合は,検査文書の種
類は,JIS G 0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)
とする。
なお,箇条9 e) についての報告は,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 4801 pdf 10] ―――――
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JIS G 4801:2011の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 683-14:2004(MOD)
JIS G 4801:2011の国際規格 ICS 分類一覧
- 21 : 一般的に使用される機械的システム及び構成要素 > 21.160 : ばね
JIS G 4801:2011の関連規格と引用規格一覧
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- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0551:2013
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- JISG0551:2020
- 鋼―結晶粒度の顕微鏡試験方法
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- JISG0555:2003
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- 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
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- 鋼の脱炭層深さ測定方法
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- 金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則