この規格ページの目次
JIS Z 3326:1999 規格概要
この規格 Z3326は、鉄及び鋼の表面の硬化肉盛を目的とするガスシールドアーク溶接及びセルフシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤについて規定。
JISZ3326 規格全文情報
- 規格番号
- JIS Z3326
- 規格名称
- 硬化肉盛用アーク溶接フラックス入りワイヤ
- 規格名称英語訳
- Arc welding flux cored wires for hardfacing
- 制定年月日
- 1991年3月1日
- 最新改正日
- 2016年10月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 25.160.20
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- ‐
- 改訂:履歴
- 1991-03-01 制定日, 1996-06-01 確認日, 1999-09-20 改正日, 2004-03-20 確認日, 2005-03-20 確認日, 2007-03-20 改正日, 2011-10-20 確認日, 2016-10-20 確認
- ページ
- JIS Z 3326:1999 PDF [6]
Z 3326 : 1999
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS Z 3326 : 1991は改正され,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,
このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登
録出願にかかわる確認について,責任をもたない。
今回の改正では,寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い,
これを引用規格として用いた。
(pdf 一覧ページ番号 )
――――― [JIS Z 3326 pdf 1] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
Z 3326 : 1999
硬化肉盛用アーク溶接フラックス入りワイヤ
Arc welding flux cored wires for hardfacing
1. 適用範囲 この規格は,鉄及び鋼の表面の硬化肉盛を目的とするガスシールドアーク溶接及びセルフ
シールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ(以下,ワイヤという。)について規定する。
2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。
3. 種類 ワイヤの種類は,シールドガス及び溶着金属の化学成分によって区分し,表1のとおりとする。
表1 ワイヤの種類
ワイヤの種類 シールドガス ワイヤの種類 シールドガス
YF2A-C 炭酸ガス又はアルゴンに20%以上 YF2A-G 規定しない。
YF3B-C の炭酸ガスを含む混合ガス(CO2 YF3B-G
YF4A-C 又はAr-CO2) YF4A-G
YF4B-C YF4B-G
YFMA-C YFMA-G
YFME-C YFME-G
YFCrA-C YFCrA-G
YF2A-S 使用しない。
YF3B-S (セルフシールド)
YFCrA-S
備考 種類を示す記号の付け方は,次による。
例
4. 品質
4.1 ワイヤ ワイヤの外観及び状態は,JIS Z 3200の3.(製品の状態)による。
4.2 化学成分 溶着金属の化学成分は,7.2の方法によって試験を行ったとき,それぞれのワイヤの種類
に応じて表2に適合しなければならない。
――――― [JIS Z 3326 pdf 2] ―――――
2
Z 3326 : 1999
表2 溶着金属の化学成分
単位 %
ワイヤの 化学成分
種類 C Si Mn P S Ni Cr Mo V W Nb Al Fe その他の元
素の合計
YF2A-C 0.30 1.5 3.0 0.03 0.03 − 3.0 1.5 − − − − 残部 1.0
YF2A-G 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
YF3B-C 0.10 3.0 3.0 0.03 0.03 − 3.0 4.0 2.0 4.0 − − 残部 2.0
YF3B-G 1.50 以下 以下 以下 以下 10.0 以下 以下 以下 以下
YF4A-C 0.15 1.0 3.0 0.03 0.03 8.0 10.0 2.0 − − − − 残部 2.0
YF4A-G 以下 以下 以下 以下 以下 以下 14.0 以下 以下
YF4B-C 0.15 1.0 3.0 0.03 0.03 − 10.0 2.0 − − − − 残部 2.0
YF4B-G 0.50 以下 以下 以下 以下 14.0 以下 以下
YFMA-C 1.10 0.8 11.0 0.030.03 3.0 4.0 2.5 − − − − 残部 1.0
YFMA-G 以下 以下 18.0 以下 以下 以下 以下 以下 以下
YFME-C 1.10 0.8 12.0 0.030.03 6.0 14.0 4.0 − − − − 残部 4.0
YFME-G 以下 以下 18.0 以下 以下 以下 18.0 以下 以下
YFCrA-C 2.5 3.5 3.0 0.030.03 − 20.0 6.0 − 6.5 7.0 − 残部 5.0
YFCrA-G 6.0 以下 以下 以下 以下 35.0 以下 以下 以下 以下
YF2A-S 0.40 1.5 3.0 0.030.03 − 3.0 1.5 − − − 3.0 残部 1.0
以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
YF3B-S 0.10 3.0 3.0 0.030.03 − 3.0 4.0 − 4.0 − 3.0 残部 2.0
1.50 以下 以下 以下 以下 10.0 以下 以下 以下 以下
YFCrA-S 2.5 3.5 3.0 0.03 0.03 − 20.0 6.0 − 6.5 7.0 − 残部 5.0
6.0 以下 以下 以下 以下 35.0 以下 以下 以下 以下
4.3 硬さ 溶着金属の硬さは,7.2の方法によって試験を行ったとき,それぞれの呼び硬さに応じて表3
に適合しなければならない。
表3 溶着金属の硬さ
呼び硬さ 溶着金属のビッカース硬さ HV
200 250以下
250 200300
300 250350
350 300400
400 350450
450 400500
500 450600
600 550700
700 650800
800 750以上
備考1. 溶着金属の硬さは,測定値の平均値を
いう。
2. 各測定値のばらつきの範囲は,平均値
の±20%とする。
5. 寸法及び許容差 ワイヤの径及び許容差は,JIS Z 3200の2.(寸法及び許容差)による。代表的なワ
イヤの径は表4に示す。
――――― [JIS Z 3326 pdf 3] ―――――
3
Z 3326 : 1999
表4 代表的なワイヤの径
単位 mm
径 1.2, 1.4, 1.6, 2.0, 2.4, 2.8, 3.2
6. 製品の状態 製品の状態は,a) c)以外の項目については,JIS Z 3200の3.による。
a) スプール巻きのワイヤの質量は,10kg,12.5kg,15kg又は20kgとし,スプールの寸法及び許容差は,
JIS Z 3200のS-3による。
b) コイル巻きのワイヤの質量は,10kg又は20kgとし,コイルの寸法及び許容差は,JIS Z 3200のCF-2
又はCF-3による。
c) これ以外のワイヤの質量,寸法及び巻き方は,受渡当事者間の協定による。
d) ペールパック入りワイヤの質量は,受渡当事者間の協定による。
7. 試験
7.1 試験一般
7.1.1 試験板 溶着金属の分析試験及び硬さ試験に使用する試験板は,JIS G 3101のSS 400又はJIS G
3106のSM 400 AC若しくはSM 490 ACとする。
7.1.2 溶接姿勢 溶着金属の分析試験及び硬さ試験は,7.2.1に定める方法によって,下向姿勢で肉盛溶
接を行う。
7.1.3 シールドガス ワイヤの試験に使用するシールドガスは,JIS K 1106の3種又はこれとJIS K 1105
の1級の混合ガスとする。ただし,YF××-Gのワイヤについては,受渡当事者間の協定による。
7.1.4 試験ワイヤ 溶着金属の分析試験及び硬さ試験は,ワイヤを代表する径で行う。
7.2 分析試験及び硬さ試験
7.2.1 試験片 試験片は,次によって作製する。
なお,a) d)以外の項目については,JIS Z 3114によって作製する。
a) 試験板寸法は,長さ約200mm,幅約100mm,厚さ約20mmとする。
b) パス数は,各層5パス以上とする。ただし,盛上げ幅が50mm未満の場合は,50mm以上になるまで
パス数を増す。
c) 溶接ビード長さは,150mm以上とする。
d) 電流の種類,極性,溶接電流,アーク電圧,溶接速度,シールドガスの種類,シールドガス流量及び
予熱・パス間温度は,製造業者の推奨条件によるものとし,それらを試験に用いたワイヤの径及び試
験結果とともに記録する。
7.2.2 硬さ試験 硬さ試験は,JIS Z 3114のビッカース硬さ試験方法によって行い,溶着金属の硬さの平
均値を求める。
7.2.3 分析試料 分析試料は,硬さ試験の試験層から適当な方法で採取する。
この際,切削油の使用は避けなければならない。試料の採取に当たっては,溶着金属を軟化させるため
に熱処理を行ってもよい。
7.2.4 分析試験 溶着金属の分析試験は,次のいずれかによる。
JIS G 1201, JIS G 1204, JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215,
JIS G 1216, JIS G 1217, JIS G 1218, JIS G 1220, JIS G 1221, JIS G 1222, JIS G 1223,
JIS G 1224, JIS G 1227, JIS G 1237, JIS G 1253, JIS G 1256, JIS G 1257, JIS Z 2611,
――――― [JIS Z 3326 pdf 4] ―――――
4
Z 3326 : 1999
なお,これ以外については,受渡当事者間の協定による。
8. 検査 検査は,次による。
a) ワイヤは,品質,寸法及び製品の状態が,4.,5.及び6.の規定に適合しなければならない。
b) ワイヤは,溶着金属の分析試験及び硬さ試験のうち,いずれか一つの試験が不合格であった場合は,
その試験について1回だけ再試験を行うことができ,その成績が規定に適合しなければならない。
9. 包装 包装は,JIS Z 3200の5.(包装)による。
10. 製品の呼び方 製品の呼び方は,ワイヤの種類,呼び硬さ,径及び質量による。
例
11. 表示 スプール及び包装には,呼び硬さを表示しなければならない。その他の表示は,JIS Z 3200の
4.(表示)による。
付表1 引用規格
JIS G 1201 鉄及び鋼の分析方法通則
JIS G 1204 鉄及び鋼のけい光X線分析方法通則
JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
JIS G 1216 鉄及び鋼−ニッケル定量方法
JIS G 1217 鉄及び鋼中のクロム定量方法
JIS G 1218 鉄及び鋼−モリブデン定量方法
JIS G 1220 鉄及び鋼−タングステン定量方法
JIS G 1221 鉄及び鋼−バナジウム定量方法
JIS G 1222 鉄及び鋼中のコバルト定量方法
JIS G 1223 鉄及び鋼−チタン定量方法
JIS G 1224 鉄及び鋼中のアルミニウム定量方法
JIS G 1227 鉄及び鋼−ほう素定量方法
JIS G 1237 鉄及び鋼−ニオブ定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
JIS K 1105 アルゴン
JIS K 1106 液化二酸化炭素(液化炭酸ガス)
――――― [JIS Z 3326 pdf 5] ―――――
次のページ PDF 6
JIS Z 3326:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 25 : 生産工学 > 25.160 : 溶接,ろう付け及びはんだ付け > 25.160.20 : 溶接材料
JIS Z 3326:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG1201:2014
- 鉄及び鋼―分析方法通則
- JISG1211:1995
- 鉄及び鋼―炭素定量方法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215:1994
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法
- JISG1216:1997
- 鉄及び鋼―ニッケル定量方法
- JISG1217:2005
- 鉄及び鋼―クロム定量方法
- JISG1218:1994
- 鉄及び鋼―モリブデン定量方法
- JISG1220:1994
- 鉄及び鋼―タングステン定量方法
- JISG1221:1998
- 鉄及び鋼―バナジウム定量方法
- JISG1222:1999
- 鉄及び鋼―コバルト定量方法
- JISG1223:1997
- 鉄及び鋼―チタン定量方法
- JISG1224:2001
- 鉄及び鋼―アルミニウム定量方法
- JISG1227:1999
- 鉄及び鋼―ほう素定量方法
- JISG1237:1997
- 鉄及び鋼―ニオブ定量方法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISK1105:2017
- アルゴン
- JISK1106:1990
- 液化二酸化炭素(液化炭酸ガス)
- JISZ2611:1977
- 金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則
- JISZ3114:1990
- 溶着金属の硬さ試験方法
- JISZ3200:2005
- 溶接材料―寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装