29
B 8242 : 2006
附属書図 3 Gを求める線図
9.1.2 圧縮応力は,次の算式による。
K1Q
σC
b 1.56 Rmt
ここに,σC : 胴のサドル部に生じる圧縮応力(N/mm2)
b : 附属書図2に示すサドルの幅(mm)
Rm : 附属書の9.1.1の式による。
Q : 附属書の9.1.1の式による。
t : 附属書の9.1.1の式による。ただし,当板を使用する場合であ
って,その当板の幅が次の算式によって求められる値を超え
るときは,その胴板及び当板の厚さの合計の値とすることが
できる。
b 1.56 Rm t
K1 : サドルの支持角θに応じ,附属書図4によって求められる値
附属書図 4 K1を求める線図
9.2 胴の中央部に生じる軸方向応力 胴の中央部に生じる軸方向応力は,次による。
9.2.1 引張応力は,次の算式による。
PoDm MLC
t
4t ZC
――――― [JIS B 8242 pdf 31] ―――――
30
B 8242 : 2006
ここに, σt : 胴の中央部に生じる引張応力(N/mm2)
t : 附属書の9.1.1の式による。
PO : 附属書の9.1.1の式による。
Dm : 附属書の9.1.1の式による。
MLC : 胴の中央部に作用する曲げモーメント(N・mm)
であって,次の算式による。
2 2
3LT 6 Rm H2
M LC Q A
4 3LT 4H
ここに,Q,LT,H,Rm及びAは,
それぞれ附属書の9.1.1の式による。
ZC : 胴の中央部における断面係数(mm3)であって,
次の算式による。
ZC=πRm2t
9.2.2 圧縮応力は,次の算式による。
MLC
σb
ZC
ここに,σb : 胴の中央部に生じる圧縮応力(N/mm2)
ZC : 附属書の9.2.1の式による。
MLC : 附属書の9.2.1の式による。
9.3 鏡板(胴が鏡板によって補強される場合に限る。)に生じる引張応力 鏡板に生じる引張応力は,次
の算式による。
K2Q
σt σ
Rmth
ここに, σt : 鏡板に生じる引張応力(N/mm2)
Rm : 附属書の9.1.1の式による。
Q : 附属書の9.1.1の式による。
th : 鏡板の板厚(腐れ代を除く。)(mm)
K2 : サドルの支持角θに応じ,附属書図5によって求められる値
σ : 内圧によって鏡板に生じる引張応力(N/mm2)であって,半だ
円体形鏡板にあっては,次の算式による。
2
Po Dh 1 Dh
σ 2
2 th 6 2h
ここに, Dh : 半だ円体形鏡板の内側のだ円体の長径
(腐れ代を除く。)(mm)
h : 鏡板の内側のだ円体の短径の21の値
(腐れ代を除く。)(mm)
PO : 附属書の9.1.1の式による。
――――― [JIS B 8242 pdf 32] ―――――
31
B 8242 : 2006
附属書図 5 K2を求める線図
9.4 サドルに生じる圧縮応力 サドルに生じる圧縮応力は,次による。
a) 片方のサドルが固定式の場合の圧縮応力は,次の式による。
WV FV 2FH 0.1WV FV HS FHHV
σC
2ASD 2ZSD ASDLS
b) 両方のサドルが固定式の場合の圧縮応力は,次の式による。
WV FV FHHS FHHV
σC
2ASD 2ZSD ASDLS
a)及びb)の算式において,
σC : サドルに生じる圧縮応力(N/mm2)
ASD : サドルの有効断面積(mm2)
ZSD : サドルの有効断面係数(mm3)
HS : 附属書図2に示すベースプレートからサドル面の最下部まで
の高さ(mm)
WV,FV,FH,LS及びHV は,それぞれ附属書の9.1.1の式による。
9.5 基礎ボルトに生じる応力 基礎ボルトに生じる応力は,次による。
9.5.1 引張応力は,次の算式による。
FHHV WV FV
σt
nAbCb 2nAb
ここに, σt : 基礎ボルトに生じる引張応力(N/mm2)
n : サドル1個当たりの基礎ボルトの本数
Ab : 基礎ボルトの有効断面積(mm2)
Cb : 基礎ボルトの軸直角方向の間隔(mm)
FH,HV,WV及びFV は,それぞれ附属書の9.1.1の式による。
9.5.2 せん断応力は,次の算式による。
a) 片方のサドルが固定式の場合
FH 0.2 WV FV
τ
nAb
b) 両方のサドルが固定式の場合
FH 0.3 WV FV
τ
2nAb
――――― [JIS B 8242 pdf 33] ―――――
32
B 8242 : 2006
a)及びb)の算式において
τ : 固定側サドルの基礎ボルトに生じるせん断応力(N/mm2)
n : 固定側サドルの基礎ボルトの本数
Ab : 附属書の9.5.1の式による。
FH,WV及びFV は,それぞれ附属書の9.1.1の式による。
10. 耐震設計用許容応力等 耐震設計設備の耐震設計用許容応力などは,耐震設計設備の部材の種類に応
じ,次に規定する値とする。
10.1 耐圧部材の耐震設計用許容応力 附属書表5の左欄に掲げる応力の種類に応じ,同表の右欄に掲げ
る値とする。
附属書表 5 耐圧部材の耐震設計用許容応力
応力の種類 耐震設計用許容応力
引張応力 S(溶接継手のあるものにあっては,Sにηを乗じて得られる値とする。)
曲げ応力 S
圧縮応力 S又はSのいずれか小なる値。ただし,附属書の9.1.2に規定する圧縮応力σCに対してはS
とする。
せん断応力 0.6 S
備考 この表においてS,S及びηは,それぞれ次による。
S : 次の表の左欄に掲げる材料の種類に応じ,同表の右欄に規定する値(N/mm2)
材料の種類 S
JIS G 3115の 次の(1)から(4)までのうちの最小の値
(1) 0.6Suo[Suo : 材料の常温における規定最小引張強さ(N/mm2)]
SPV 315,SPV 355,SPV 450,
SPV 490 (2) 0.6Su[Su : 材料の設計温度における引張強さ(N/mm2)]
(3) 0.9Syo[Syo : 材料の常温における規定最小降伏点又は0.2 %
耐力(N/mm2)]
(4) 0.9Sy[Sy : 材料の設計温度における降伏点又は0.2 %耐力
(N/mm2)]
S : 横置円筒形貯槽にあっては,次の算式による。(N/mm2)
6.0 Et
S
E
1 .0 004 Dm
Sy
ここに, Sy : Sy及びSyoのいずれか小なる値
E : 材料の設計温度における縦弾性係数(N/mm2)
Dm : 胴の平均直径(mm)
t : 胴の板厚(腐れ代を除く。)(mm)
η : 溶接継手品質係数(溶接継手の効率)
10.2 支持構造材の耐震設計用許容応力 附属書表6左欄に掲げる応力の種類に応じ,同表の右欄に定め
る値とする。
附属書表 6 支持構造材の耐震設計用許容応力
応力の種類 耐震設計用許容応力
引張応力 F
曲げ応力 F
圧縮応力 F
せん断応力 F/√3
F : 材料の常温における規定降伏点若しくは0.2 %耐力又は
引張強さの70 %のいずれか小さい値(N/mm2)
――――― [JIS B 8242 pdf 34] ―――――
33
B 8242 : 2006
付表 1 引用規格
JIS B 0190 圧力容器の構造共通用語
JIS B 0202 管用平行ねじ
JIS B 0203 管用テーパねじ
JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部 : 基準寸法
JIS B 0209-2 一般用メートルねじ−公差−第2部 : 一般用おねじ及びめねじの許容限界寸法−中(は
めあい区分)
JIS B 1180 六角ボルト
JIS B 1181 六角ナット
JIS B 2220 鋼製管フランジ
JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
JIS B 2404 管フランジ用ガスケットの寸法
JIS B 7505 ブルドン管圧力計
JIS B 7528 水銀充満圧力式指示温度計
JIS B 8210 蒸気用及びガス用ばね安全弁
JIS B 8211 ボイラー水面計ガラス
JIS B 8247 圧力容器用鏡板
JIS B 8265 圧力容器の構造−一般事項
JIS B 8266 圧力容器の構造−特定規格
JIS G 0565 鉄鋼材料の磁粉探傷試験方法及び磁粉模様の分類
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
JIS G 3112 鉄筋コンクリート用棒鋼
JIS G 3115 圧力容器用鋼板
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3202 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3442 水配管用亜鉛めっき鋼管
JIS G 3452 配管用炭素鋼管
JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3456 高温配管用炭素鋼管
JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4107 高温用合金鋼ボルト材
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS R 3453 ジョイントシート
――――― [JIS B 8242 pdf 35] ―――――
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JIS B 8242:2006の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.020 : 流体貯蔵装備 > 23.020.10 : 定置式コンテナ及びタンク
JIS B 8242:2006の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0190:2010
- 圧力容器の構造に関する共通用語
- JISB0202:1999
- 管用平行ねじ
- JISB0203:1999
- 管用テーパねじ
- JISB0205-4:2001
- 一般用メートルねじ―第4部:基準寸法
- JISB0209-2:2001
- 一般用メートルねじ―公差―第2部:一般用おねじ及びめねじの許容限界寸法―中(はめあい区分)
- JISB1180:2014
- 六角ボルト
- JISB1181:2014
- 六角ナット
- JISB2220:2012
- 鋼製管フランジ
- JISB2301:2013
- ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
- JISB2404:2018
- 管フランジ用ガスケットの寸法
- JISB7505:1999
- ブルドン管圧力計
- JISB7528:1979
- 水銀充満圧力式指示温度計
- JISB8210:2017
- 安全弁
- JISB8211:1994
- ボイラ―水面計ガラス
- JISB8247:2016
- 圧力容器用鏡板
- JISB8265:2017
- 圧力容器の構造―一般事項
- JISB8266:2003
- 圧力容器の構造―特定規格
- JISG0565:1992
- 鉄鋼材料の磁粉探傷試験方法及び磁粉模様の分類
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3103:2019
- ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3112:2020
- 鉄筋コンクリート用棒鋼
- JISG3115:2016
- 圧力容器用鋼板
- JISG3201:1988
- 炭素鋼鍛鋼品
- JISG3202:1988
- 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
- JISG3442:2015
- 水配管用亜鉛めっき鋼管
- JISG3452:2019
- 配管用炭素鋼鋼管
- JISG3454:2017
- 圧力配管用炭素鋼鋼管
- JISG3456:2019
- 高温配管用炭素鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISG4107:2007
- 高温用合金鋼ボルト材
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISR3453:2001
- ジョイントシート
- JISZ0313:2004
- 素地調整用ブラスト処理面の試験及び評価方法
- JISZ2343-1:2017
- 非破壊試験―浸透探傷試験―第1部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類
- JISZ3060:2015
- 鋼溶接部の超音波探傷試験方法
- JISZ3104:1995
- 鋼溶接継手の放射線透過試験方法