JIS K 2503:1996 航空潤滑油試験方法 | ページ 3

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                                                                                    K 2503-1996
                                           図6 精度

5.7 試験結果の報告

 試験結果には,次の事項を記載する。
(1) 試料名,採取場所及び採取年月日
(2) このJISの規格番号
(3) 表1に示す試験方法の種類及び5.6.1によって得られた結果
(4) 特記事項

6. きょう雑物試験方法

6.1 試験の原理

 試料15Lと同量の溶剤とを混合し,目開き75              属製ふるいでろ過した後,ふる
いの質量の増加を測定して,きょう雑物の質量を求める。
    参考 この試験方法はFS 3006.3を参考に規定したものである。

6.2 溶剤

 JIS K 2201に規定する工業ガソリン,イソオクタンなどを,ふるいでろ過したもの。

6.3 ふるい

 JIS Z 8801に規定する目開き75           属製網で,適切な形状・寸法のもの。

6.4 試料の採取及び調製方法

 試験用試料は,JIS K 2251に規定する二次試料の採取・調製方法,又は
それに準じた方法によって採取・調製する。

6.5 試験の手順

 試験の手順は,次による。
(1) 清浄なふるいを100±3℃で乾燥し,デシケータ中で放冷した後,1mgのけたまで質量をはかる。
(2) 試料15Lと同量の溶剤とを室温で均一に混合した後,ふるいでろ過し,さらに試験容器内の残油を溶
    剤で十分に洗浄した後,同じふるいでろ過する。次にふるいを溶剤でよく洗浄した後,100±3℃で乾
    燥し,デシケータ中で放冷後,1mgのけたまで質量をはかる。

6.6 結果

 ふるいの増量 (mg) をきょう雑物とし,試料1L当たりの質量 (mg) で表す。
  なお,きょう雑物中に繊維状のものが認められた場合は,その旨を付記する。

6.7 試験結果の報告

 試験結果には,次の事項を記載する。
(1) 試料名,採取場所及び採取年月日

――――― [JIS K 2503 pdf 11] ―――――

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K 2503-1996
(2) このJISの規格番号
(3) 表1に示す試験方法の種類及び6.6によって得られた結果
(4) 特記事項

7. 希釈流動点試験方法

7.1 試験の原理

 試料を希釈液(キシレン1容と希釈用ナフサ4容を混合したもの)で希釈し,流動点
を測定し,これを希釈流動点とする。
    参考 この方法はFS 204.1を参照して規定したものである。

7.2 試薬

 試薬は,次による。
(1) キシレン JIS K 2435に規定する3度キシレン又は5度キシレン。又は,JIS K 8271に規定するもの。
(2) 希釈用ナフサ −60℃の温度で,目に見える曇り又は沈殿物がなく,表6の規定に適合するもの。
                                    表6 希釈用ナフサの性状
                             項目             性状           試験方法
                     密度 (15℃)    g/cm3  0.7080.768    JIS K 2249
                     アニリン点        ℃  4070          JIS K 2256
                     蒸留性状(減失量加算)              JIS K 2254に規定す
                       初留点          ℃  85以上        る常圧法
                       10%留出温度     ℃  102以下
                       50%留出温度     ℃  107以下
                       90%留出温度     ℃  121以下
                       終点            ℃  143以下
(3) 希釈液 キシレン1容と希釈用ナフサ4容とを混合したもの。

7.3 試験器

 JIS K 2269に規定する流動点試験器。

7.4 試料の採取及び調製方法

 試験用試料は,JIS K 2251に規定する二次試料の採取・調製方法,又は
それに準じた方法によって採取・調製する。

7.5 試験の手順

 試験の手順は,次による。
(1) 試料7容と希釈液3容とを混合して希釈試料を調製する。
(2) 希釈試料について,JIS K 2269によって流動点を求める。ただし,希釈試料の予備加熱は行わない。

7.6 結果

 7.5の試験結果を希釈流動点とする。

7.7 精度

 この試験方法によって得られた試験結果の許容差(確率0.95)は,次のとおりである。
    備考 試験結果が許容差を外れた場合には,JIS Z 8402の規定によって処理する。
(1) 室内併行精度 同一試験室において,同一人が同一試験器で,引き続き短時間内に同一試料を2回試
    験したときの試験結果の差の許容差を表7に示す。
(2) 室間再現精度 異なる試験室において,別人が別の試験器で同試料をそれぞれ1回ずつ試験したとき,
    2個の試験結果の差の許容差を表7に示す。
                                           表7 精度
                                                       単位 ℃
                                 室内併行許容差   室間再現許容差
                                      2.5               5

7.8 試験結果の報告

 試験結果には,次の事項を記載する。
(1) 試料名,採取場所及び採取年月日
(2) このJISの規格番号

――――― [JIS K 2503 pdf 12] ―――――

                                                                                             11
                                                                                    K 2503-1996
(3) 表1に示す試験方法の種類及び7.6によって得られた結果
(4) 特記事項

8. 航空潤滑油酸化安定度試験方法

8.1 試験の原理

 試料40mL中に空気を吹き込み,200℃で6時間酸化させ,1218時間室温で放置後,
再び空気を吹き込み,200℃で6時間酸化させてから,酸化油の動粘度の変化と残留炭素分との増加を求め
る。
    参考 この方法はIP 48/80を参照して規定したものである。

8.2 水

 JIS K 0557に規定するA3のもの。

8.3 航空潤滑油酸化安定度試験器

 航空潤滑油酸化安定度試験器は,次の(1)(5)で構成し,その一例を
図7に示す。
                            図7 航空潤滑油酸化安定度試験器(一例)
(1) 試験管 図8に示す形状・寸法のもの。
      なお,試験管にコルク栓をし,これに空気や蒸気の排出口をあけ,中央には空気吹込管挿入孔を設
    ける。
    備考 JIS K 2839に規定する図106のものがこれに相当する。
(2) 空気吹込管 図9に示す形状・寸法のもの。
    備考 JIS K 2839に規定する図107のものがこれに相当する。

――――― [JIS K 2503 pdf 13] ―――――

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K 2503-1996
                  図8 試験管                                    図9 空気吹込管
(3) 温度計 JIS B 7410に規定する温度計番号45 (AOS) のもの。
(4) 油浴 適切な大きさの保温性のよいもので,試験管挿入孔のあるふたを設けたもの。浴は,油温を均
    一にするのに有効なかき混ぜ機と,200±0.5℃に調節できる適切な加熱器を設ける。浴内には試験管
    支持板をふたの下面から160mmの深さに取り付け,浴外には温度計と試験管とを通風から遮るため
    に,高さ152mmのシールドを取り付けるか,又は浴壁をふたより152mmだけ高くする。
      なお,浴液面は試験中,ふたの下面から32.5mmの位置になるように調節する。
(5) 空気供給装置 適切な送風機によって,空気を綿又はガラス綿ろ過器を通し,毎時15±0.25Lの流量
    を供給できるもの。

8.4 試料の採取及び調製方法

 試験用試料は,JIS K 2251に規定する二次試料の採取・調製方法,又は
それに準じた方法によって採取・調製する。

8.5 試験の手順

 試験の手順は,次による。
(1) 試験管と空気吹込管は,少なくとも2時間濃硫酸に浸した後,水道水で酸を十分洗い,更に水で数
    回洗って乾燥する。
(2) 使用したコルク栓は,付着している油分がなくなるまで,加温した適切な溶剤で洗って乾燥する。
(3) 試料(以下,未酸化油という。)を室温で試験管の40mL標線まで入れる。空気吹込管は,試料に浸る
    部分に手を触れないように注意しながら,コルク栓に差し込み,試験管の中央に,空気吹込管の先端
    部が試験管の底部中央に達するまで挿入した後,6mm上にあげる。
(4) 油浴を200±0.5℃に調節し,試験管を挿入孔から油浴に浸し,試験管支持板で垂直に保持する。
(5) 試験管の油浴のふたから出ている部分を,ゴムシート又は類似のもので覆う。
(6) 試験管を入れてから油浴を再び200±0.5℃に調節し,10分間以上おいてから空気を15±0.25Lで6時
    間試料に吹き込む。この操作が終わったら試験管を取り出し,1218時間室温で放置した後,再び

――――― [JIS K 2503 pdf 14] ―――――

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    200℃で6時間空気の吹込みを繰り返し行う。
(7) 試験管を浴から取り出し,室温で放冷し(8)及び(9)の試験を行う。
      なお,(8)及び(9)の試験は,2回目の6時間空気吹込み後,1530時間の間に行う。この際,試験管
    中の試料(以下,酸化油という。)を均一にするため,沸騰水浴中であらかじめ20分間加温する。
(8) 未酸化油と酸化油との40℃における動粘度をJIS K 2283の規定によって測定する。
(9) 未酸化油と酸化油との残留炭素分をJIS K 2270の規定によって測定する。

8.6 計算方法及び精度

8.6.1  計算方法 計算方法は,次による。
(1) 粘度比 酸化前後の試料の動粘度から,次の式によって算出し,JIS Z 8401によって小数点以下2け
    たに丸める。
                         R
                             0
                      ここに,   R :  粘度比
                                        酸化油の40℃における動粘度 (mm2/s) [{cSt}]
                                         未酸化油の40℃における動粘度 (mm2/s) [{cSt}]
(2) 残留炭素分の増加 酸化前後の試料の残留炭素分から,次の式によって算出し,JIS Z 8401によって
    小数点以下2けたに丸める。
                        C=C2−C1
                      ここに,   C :  残留炭素分の増加(質量%)
                                C2 :  酸化油の残留炭素分(質量%)
                                C1 :  未酸化油の残留炭素分(質量%)
8.6.2  精度 この試験方法によって得られた試験結果の許容差(確率0.95)は,次のとおりである。
    備考 試験結果が許容差を外れた場合には,JIS Z 8402の規定によって処理する。
(1) 室内併行精度 同一試験室において,同一人が同一試験器で,引き続き短時間内に同一試料を2回試
    験したときの試験結果の差の許容差を表8に示す。
(2) 室間再現精度 異なる試験室において,別人が別の試験器で同一試料をそれぞれ1回ずつ試験したと
    き,2個の試験結果の差の許容差を表8及び表9に示す。
                                       表8 粘度比の精度
                            粘度比       室内併行許容差   室間再現許容差
                         1.75未満の場合      0.14A            0.20A
                         1.75以上の場合      0.20A            0.30A
                         A : 粘度比の平均値
                                  表9 残留炭素分の増加の精度
                        残留炭素分の増加 室内併行許容差   室間再現許容差
                         1.0未満の場合       0.14B            0.20B
                         1.02.0の場合        0.20B           0.30B
                         2.0以上の場合     規定しない      規定しない
                         B : 残留炭素分の増加の平均値

8.7 試験結果の報告

 試験結果には,次の事項を記載する。
(1) 試料名,採取場所及び採取年月日
(2) このJISの規格番号
(3) 表1に示す試験方法の種類及び8.6.1によって得られた結果

――――― [JIS K 2503 pdf 15] ―――――

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