JIS A 6518:1994 ネットフェンス構成部材

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             A 6518-1994

ネットフェンス構成部材

Components for wire net fences

1. 適用範囲 この規格は,主として敷地の区画に用いるネットフェンスの構成部材(以下,構成部材と
いう。)について規定する。ただし,ネット(1)及び張り線は除く。
    注(1) ネットとは,ひし形金網,被覆エキスパンドメタル及び被覆溶接金網をいう。
    備考1. この規格の引用規格は,付表1に示す。
         2. この規格の中で{}を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
            参考値である。
2. 各部の名称 構成部材の各部の名称は,図1の例のとおりとする。
                                  図1 ネットフェンス(例図)
3. 種類 構成部材の種類は,表1のとおりとする。
                                              表1
                        種類               記号               適用ネット
           ひし形金網ネットフェンス用      ND    JIS G 3552による。
                                           NE
           エキスパンドメタルネットフェンス用    参考1の被覆エキスパンドメタル
           溶接金網ネットフェンス用        NW    参考2の被覆溶接金網
4. 品質
4.1   構成部材には,変形,き裂及び接合部分のはずれなどの欠点があってはならない。

――――― [JIS A 6518 pdf 1] ―――――

2
A 6518-1994
4.2   組立てに使用する柱,胴縁及び附属金物は,8.に規定する表面処理を施したものとする。ただし,ス
テンレス鋼材(SUS 304相当品以上のもの)を用いたものは,この限りでない。
4.3   人体又は衣服の触れるおそれのある部分には,鋭い突起などがなく安全でなければならない。
4.4   仕上げ面は平らで,膨れ,きずなどの欠点があってはならない。
4.5   塗装面は平たんで,光沢,色調が均等で,塗りむら,たれなどがあってはならない。
4.6   構成部材は,9.によって試験を行い,表2に適合しなければならない。ただし,8.4に該当する場合
は,9.4及び9.5を除くものとする。
                                              表2
                      試験項目                       性能                適用試験項目
             強度試験   鉛直荷重試験  最大残留たわみ量は5mm以下            9.3.1
                                      緩み,外れがないこと。
                        水平荷重試験  最大残留たわみ量は10mm以下           9.3.2
                        耐衝撃性試験                                       9.3.3
                                      部材の折れ,溶接の外れがなく,かつ,使用上支障が
                                      ないこと。
                                            100
             塗膜試験   付着試験                                           9.4.1
                                            100
                        耐衝撃性試験  異常がないこと。                     9.4.2
                        硬度試験      H以上                                9.4.3
             耐久性試験促進耐候 光沢保持率 80%以上                        9.5.1(1)
                       性試験 変色    著しい変色が起きていないこと。      9.5.1(2)
                        塩水噴霧試験  さび,塗装の浮き,はがれがないこと。 9.5.2
                        耐アルカリ性試験
                                      膨れ,はがれ,ひび割れがないこと。   9.5.3
4.7   構成部材に使われる柱,胴縁など,鋼材の呼び厚さは,1.6mm以上とする。
5. 寸法 構成部材によって組み立てられた製品の幅及び高さのモデュール呼び寸法は,表3のとおりと
する。
                                              表3
                                                                      単位mm
                                             モデュール呼び寸法(2)
                 幅 (W) (3)    900 1 200 1 500 1 800 2 000
                 高さ (H) (4)  800   900 1 000 1 200 1 500 1 800 2 000 2 500 3 000
                 注(2) この寸法は,投影寸法を示し,取付けのためのねじ類や金物類などの
                      突起部分は含まない。
                        また,柱などを固定するための埋込み部分は含まない。
                   (3) 幅 (W) のモデュール呼び寸法は,柱心間寸法をいう。
                   (4) 高さ (H) のモデュール呼び寸法は,基礎上端から上胴縁の上端までを
                      いう。
5.1   製品寸法の幅 (W) 及び高さ (H) は,表3に示すモデュール呼び寸法に対して±20mmとする。
5.2   製品の製作許容差は,長さが2 000mm以下にあっては±4mmとし,長さが2 000mmを超える場合
は±6mmとする。
6. 材料 構成部材の主な部分に使用する材料は,表4又はこれと同等以上の品質をもつものとする。
  また,取付け金物及びしまり金物は,表4又はこれと同等以上の品質をもつものを使用し,4.に適合し
たものとする。ただし,キャップ及び装飾品などは,主要材料と同等以上の品質をもつ表面処理を施した
アルミニウム合金材などを用いてもよい。

――――― [JIS A 6518 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    A 6518-1994
                                              表4
                                   JIS G 3101       JIS G 3441
                                   JIS G 3131       JIS G 3444
                                   JIS G 3132       JIS G 3445
                                   JIS G 3141       JIS G 3446
                                   JIS G 3302       JIS G 3466
                                   JIS G 3312       JIS G 3532
                                   JIS G 3313       JIS G 4304
                                   JIS G 3350       JIS G 4305
7. 構造及び加工
7.1   各部の組立ては,溶接,ボルト締め又はその他の方法によって堅ろうに結合し,外力に対して容易
に外れない構造でなければならない。
7.2   見えがかり接合面は,滑らかに仕上げ,組立ては,緩みを生じないよう確実に緊締される構造でな
ければならない。
7.3   構成部材は,ネットフェンスとして組み立てられたとき,耐久性及び変形防止を考慮した構造でな
ければならない。
  なお,胴縁の接合部は,外力を受けて変形した場合,簡単な方法で復元できる構造であること。
7.4   構成部材にひし形金網を張る場合は,張り線を必ず1本以上入れ,十分な引張力をもち,張り線の
間隔は750mm以下となる構造であること。
7.5   あらかじめ防せい処理又は表面処理を施した鋼板を加工した場合は,加工又は組立てによって生じ
たはがれ,劣化の部分は,防せい処理又は表面処理の補修をしなければならない。
7.6   キャップ類を使用する場合には,容易に外れないような構造でなければならない。
8. 表面処理 構成部材は,見えがかり部分及び埋込み部分に表面処理を行うものとし,その方法は下記
のとおりとする。
8.1   前処理として,下地処理の前に,油,さびなどを十分に除去しておくこと。
8.2   防せい下地処理は,次のいずれかによる。
(1) りん酸塩被膜処理又はこれと同等以上の性能をもつ下地処理を行う。
(2)   IS H 8641に規定する1種AのHDZ A又はJIS H 8610に規定する1種A3級のEp−Fe/Zn8又は1種
    B3級のEp−Fe/Zn8/CM1を施し,さらに,クロム酸塩被膜又はりん酸塩被膜の下地処理を行う。
8.3   塗装には,表2に規定する性能を満足する焼付け樹脂エナメル又はこれと同等以上の耐久性のある
塗料を用い,塗膜の厚さは20           上とし,均一に塗装すること。
8.4   次のような場合は,塗装は行わなくてもよい。
(1) 柱及び胴縁で,片面に350g/m2(5)(JIS H 8641のHDZ 35)以上の溶融亜鉛めっきを施した場合。
(2) 柱及び胴縁を除く附属金物で,溶融亜鉛めっき[JIS H 8641の1種A (HDZ A)]又は電気亜鉛めっき
    [JIS H 8610の2種3級 (Ep−Fe/Zn8/CM2)]以上の亜鉛めっきを施した場合。
    注(5) 亜鉛の付着量の測定は,JIS H 0401の3.2(塩化アンチモン法)による。
9. 試験

――――― [JIS A 6518 pdf 3] ―――――

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A 6518-1994
9.1   数値の換算 従来単位の試験機又は計測器を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値へ
の換算は,次による。
                        1kgf=9.80N
9.2   試験体及び試験片の採取方法 試験体は,構成部材又は構成部材を組み立てたものを用いる。ただ
し,構成部材について試験を行えない場合は,これに代わる試験片によってもよい。この場合の試験片は,
構成部材の材質と同じものであると同時に,被膜及び塗膜の処理条件もまた同じでなければならない。
9.3   強度試験
9.3.1  鉛直荷重試験 図2に示すように構成部材を3スパン組み立て,脚部を十分に固定した後,4等分
点2線荷重方式によって,中央の上胴縁に20×4cm(長さ×幅)の当て板を施し,その当て板に1 470N
[{150kgf}] の荷重を静かに1分間加える。次に,その荷重を除去し,その状態を基準として,再び1 470N
[{150kgf}] の荷重を5分間加え,その荷重を除去したときの荷重点の最大残留たわみ量を測定し,併せて各
接合部の緩み,外れの有無を調べる。ただし,上胴縁と下胴縁の断面係数が異なる場合は,それぞれにつ
いて行う。
  また,胴縁が不等辺の場合は,それぞれの方向について行う。
  なお,ネットは外した状態で行うものとする。
                                              図2
9.3.2  水平荷重試験 構成部材の柱については,図3に示すようにネットが張られる面と直角方向に,表
5に示す荷重を水平方向に5分間加えた後,荷重を除去したときの最大残留たわみ量を測定する。
  最大残留たわみ量の測定は,高さ1.5mの位置で行い,1.5m以下のものは,それぞれの高さで測定する。

――――― [JIS A 6518 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    A 6518-1994
                                              図3
                                              表5
                                     柱の高さ        荷重N [{kgf}]
                               1 500mm以下             490 [{50}]
                               1 500mmを超えるもの     588 [{60}]
9.3.3  耐衝撃性試験 図4に示すように構成部材3スパンを組み立て,適用ネット及び張り線を使用する
状態に取り付けた後,JIS A 1414の6.15(衝撃試験)に規定する砂袋の質量を球状に75kgとして砂袋を振
り子長さ約3.5mにつり下げる。砂袋をネット面から水平距離80cm離れた状態から振り子状に落下させ,
ネットのほぼ中央部に衝撃を加え,ネット取付けフレーム・胴縁などの取付け部分の外れ,破損などを調
べる。
  なお,試験は,両方向について行う。

――――― [JIS A 6518 pdf 5] ―――――

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