JIS E 4047:2008 鉄道車両―旅客車用構体―溶接継手設計方法

                                                                                   E 4047 : 2008

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 設計指示・・・・[2]
•  5 母材及び溶接用材料・・・・[3]
•  5.1 母材・・・・[3]
•  5.2 溶接用材料・・・・[3]
•  6 継手に作用する荷重・・・・[4]
•  7 応力計算・・・・[4]
•  8 許容応力・・・・[5]
•  9 設計細目・・・・[5]
•  9.1 開先溶接継手・・・・[5]
•  9.2 すみ肉溶接継手・・・・[6]
•  9.3 プラグ溶接の形状及び寸法・・・・[8]
•  附属書A(規定)普通鋼材用開先継手の形状及び寸法・・・・[10]
•  附属書B(規定)ステンレス鋼材用開先継手の形状及び寸法・・・・[14]
•  附属書C(規定)アルミニウム合金材用開先継手の形状及び寸法・・・・[17]
•  附属書D(参考)溶接の等級及び対象部位・・・・[21]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS E 4047 pdf 1] ―――――

E 4047 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄道
車輌工業会(JARI)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS E 4047:1988は改正されこの規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS E 4047 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              E 4047 : 2008

鉄道車両−旅客車用構体−溶接継手設計方法

Rolling stock−Body frame−Design methods for welded joints

序文

  この規格は,1974年に制定され,その後2回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1988年に行
われたが,その後,1990年にJIS E 4049(鉄道車両用ステンレス鋼材溶接継手−設計方法),次いで,1992
年にJIS E 4050(鉄道車両用アルミニウム合金溶接継手−設計方法)が制定された。これら三つの規格に
おいて,共通する規定部分を統合したほうが規格を利用しやすいとの要望に対応するために改正した。
  なお,対応する国際規格は,現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,鉄道車両の旅客車用構体の溶接継手(以下,継手という。)の設計方法について規定する。
ただし,スポット溶接,シーム溶接,レーザ溶接及び摩擦かくはん(攪拌)接合に関する継手は,含まな
い。
  なお,この規格は,必要に応じて次の部位などに適用することができる。
− 機関車用構体
− 床下機器用骨組み
− ぎ装用機器つり部材

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS E 4001 鉄道車両用語
    JIS E 7106 鉄道車両−旅客車用構体−設計通則
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
    JIS G 3114 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材
    JIS G 3125 高耐候性圧延鋼材
    JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼
    JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管
    JIS G 3452 配管用炭素鋼管
    JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材

――――― [JIS E 4047 pdf 3] ―――――

2
E 4047 : 2008
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
    JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
    JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
    JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
    JIS K 1101 酸素
    JIS K 1105 アルゴン
    JIS K 1106 液化二酸化炭素(液化炭酸ガス)
    JIS Z 3001 溶接用語
    JIS Z 3021 溶接記号
    JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3212 高張力鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3221 ステンレス鋼被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3232 アルミニウム及びアルミニウム合金溶加棒並びに溶接ワイヤ
    JIS Z 3233 イナートガスアーク溶接並びにプラズマ切断及び溶接用タングステン電極
    JIS Z 3312 軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
    JIS Z 3315 耐候性鋼用炭酸ガスアーク溶接ソリッドワイヤ
    JIS Z 3321 溶接用ステンレス鋼溶加棒及びソリッドワイヤ
    JIS Z 3351 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ
    JIS Z 3410 溶接管理−任務及び責任

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS E 4001及びJIS Z 3001によるほか,次による。
3.1
普通鋼材
  旅客車用構体に使用する母材のうち,ステンレス鋼材及びアルミニウム合金材を除いた鋼材。
3.2
回し溶接
  片面すみ肉溶接において,部材の端部で裏面まで回り込んで溶接を行う方法。略号は“TW”とし,回
り込む長さLと組み合わせて溶接記号の尾の部分に“TW−L”と表示する。具体的な関係寸法は,図2 a) に
よる。

4 設計指示

  図面への設計指示は,次による。
a) 継手の設計指示は,JIS Z 3021の溶接記号を用いて図面に記入する。ただし,溶接記号による指示だ
    けでは適切に表現できない場合には,略図,詳細図などを併用することが望ましい。
b) 必要な場合には,溶接作業方法,溶接前及び溶接後の処理方法並びに検査方法などを指示する。
c) 構体に係る溶接の等級は,重要度が高い方からA級,B級及びC級に区分する(表D.1参照)。強度
    評価結果によって,この区分と異なる等級(上位の級)が必要な部位は,図面に注記することが望ま
    しい。

――――― [JIS E 4047 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   E 4047 : 2008
                                                  気の記号を記入する。
d) 継手に気密性が必要な場合,溶接記号の尾の部分に○
            気は,気密(Air
      注記 ○               tight)を示す記号である。

5 母材及び溶接用材料

5.1 母材

  旅客車用構体に使用する母材は,表1による。ただし,受渡当事者間の協定で,これと異なる母材を使
用することができる。
                                           表1−母材
   構体材料の区分   規格番号                             種類の記号
      普通鋼材      JIS G 3101  SS330又はSS400
                    JIS G 3106  SM400A,SM400B,SM490A,SM490B,SM490YA,SM490YB又はSM520B
                    JIS G 3114  SMA400AW,SMA400BW,SMA490AW又はSMA490BW
                    JIS G 3125  SPA-H又はSPA-C
                    JIS G 3131  SPHC,SPHD又はSPHE
                    JIS G 3141  SPCC,SPCD又はSPCE
                    JIS G 3350  SSC400
                    JIS G 3444  STK400
                    JIS G 3452  SGP
                    JIS G 3454  STPG370又はSTPG410
                    JIS G 4051  S10C,S12C,S15C,S17C,S20C,S22C,S25C,S28C又はS30C
                    JIS G 5101  SC410又はSC450
   ステンレス鋼材   JIS G 4305  SUS301L,SUS304
                    JIS H 4000  A5005P,A5052P,A5083P又はA7N01P
    アルミニウム
                    JIS H 4100  A5052S,A5083S,A6063S,A6N01S,A7003S又はA7N01S
       合金材
                    JIS H 4140  A5083FD又はA7N01FD

5.2 溶接用材料

  使用する溶接用材料の種類は,表2による。これらの溶接用材料は,製造業者側が特に必要とする場合
を除き,設計図面には表示しない。
                                        表2−溶接用材料
   構体材料の区分       溶接材料名称                        規格番号及び種類
      普通鋼材    被覆アーク溶接棒        JIS Z 3211 D4301,D4303,D4313,D4316又はD4327
                                          JIS Z 3212 D5001,D5016又はD5816
                  溶接用ワイヤ            JIS Z 3312 YGW11,YGW12,YGW13,YGW14,YGW15,
                                                     YGW16又はYGW17
                                          JIS Z 3315 YGA-50W又はYGA-50P
                                          JIS Z 3351 YS-S1,YS-S2又はYS-S3
                  溶接用フラックス        溶接用ワイヤ,母材などによって選定する。
                                          JIS K 1101
                  溶接用ガス              JIS K 1105
                                          JIS K 1106

――――― [JIS E 4047 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6