JIS S 2016:2009 石油こんろ

                                                                                   S 2016 : 2009

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類・・・・[2]
•  3.1 燃焼方式による種類・・・・[2]
•  3.2 給排気方式による種類・・・・[2]
•  3.3 用途別方式による種類・・・・[2]
•  3.4 使用場所による種類・・・・[2]
•  4 性能・・・・[2]
•  4.1 使用性能・・・・[2]
•  4.2 品質性能・・・・[3]
•  5 構造・・・・[7]
•  5.1 一般構造・・・・[7]
•  5.2 燃焼方式別のこんろの構造・・・・[7]
•  5.3 給排気方式別のこんろの構造・・・・[8]
•  5.4 油タンクの構造・・・・[8]
•  5.5 電気装置,配線部分などの構造・・・・[8]
•  5.6 安全装置の構造・・・・[8]
•  6 材料・・・・[8]
•  7 加工方法・・・・[8]
•  8 外観・・・・[9]
•  8.1 外観・・・・[9]
•  8.2 さび止め・・・・[9]
•  9 附属品・・・・[9]
•  9.1 工具・・・・[9]
•  9.2 予熱燃料容器・・・・[9]
•  9.3 交換用パッキン類・・・・[9]
•  9.4 ゴム製送油管締付金具・・・・[9]
•  10 試験方法・・・・[9]
•  11 検査・・・・[9]
•  11.1 型式検査・・・・[9]
•  11.2 製品検査・・・・[10]
•  12 表示・・・・[10]
•  12.1 定格表示・・・・[10]
•  12.2 取扱表示・・・・[11]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS S 2016 pdf 1] ―――――

S 2016 : 2009

pdf 目次

ページ

•  12.3 コック,つまみなどの表示・・・・[11]
•  12.4 点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示・・・・[11]
•  12.5 油量計の表示・・・・[12]
•  12.6 油タンクの表示・・・・[12]
•  12.7 型式検査合格の表示・・・・[12]
•  13 取扱説明書・・・・[12]
•  附属書A(規定)JIS S 2016の適用時期・・・・[20]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS S 2016 pdf 2] ―――――

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まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本燃焼
機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標
準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS S 2016:2007は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS S 2016 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                          JIS
                                                                              S 2016 : 2009

石油こんろ

Oil burning cooking stoves

序文

  この規格は,1957年に制定され,その後13回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生
活用製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技
術上の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。また,適用時期は,附属書Aを設け
て規定した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,灯油を燃料とし,燃料消費量1) が6 kW以下の石油こんろ(以下,こんろという。)につい
て規定する。
    注1) 燃料消費量とは,1個の燃焼筒又は火口で,正常な最大燃焼状態にしたとき,1時間に消費する
          燃料を発熱量で表したものをいう。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材
    JIS C 3301 ゴムコード
    JIS C 3306 ビニルコード
    JIS C 3307 600 Vビニル絶縁電線 (IV)
    JIS C 3312 600 Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
    JIS C 3317 600 V二種ビニル絶縁電線 (HIV)
    JIS C 3327 600 Vゴムキャブタイヤケーブル
    JIS C 4003 電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3505 軟鋼線材
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4309 ステンレス鋼線
    JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条
    JIS H 3260 銅及び銅合金の線
    JIS H 3270 ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒並びに線

――――― [JIS S 2016 pdf 4] ―――――

2
S 2016 : 2009
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
    JIS K 6380 ゴムパッキン材料
    JIS R 3414 ガラスクロス
    JIS S 0011 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示
    JIS S 0012 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性
    JIS S 3020 石油燃焼機器用油タンク
    JIS S 3030 石油燃焼機器の構造通則
    JIS S 3031 石油燃焼機器の試験方法通則
    JIS Z 8305 活字の基準寸法

3 種類

3.1 燃焼方式による種類

  燃焼方式によるこんろの種類は,JIS S 3030の4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“しん式”
及び“気化式”とする(図1図5参照)。

3.2 給排気方式による種類

  給排気方式によるこんろの種類は,JIS S 3030の4.2(給排気方式による機器の区分)に規定する屋内用
の開放式の“自然通気形”,“強制通気形”及び屋外用の“開放形”とする(図1図5参照)。

3.3 用途別方式による種類

  用途別方式によるこんろの種類は,JIS S 3030の4.3(熱媒及び用途別方式による機器の区分)に規定す
る“煮炊用”及び空気を暖める方式の暖房用を併せもつ“煮炊暖房用”とする(図1図5参照)。

3.4 使用場所による種類

  使用場所によるこんろの種類は,次による。
a) 屋内用 屋内で用いる一般用のこんろ(図1図4参照)。
b) 屋外用 登山,キャンプなどの屋外で用いるこんろで,油タンク容量が2.0 L以下,質量が7.0 kg以
    下の携帯に適したもの(図5参照)。

4 性能

4.1 使用性能

  こんろの使用性能は,次による。
a) 点火が容易で,アルコールなど引火性の高い危険物を多量に使用したり,危険な操作を必要としては
    ならない。
b) 各部の作動が円滑かつ確実で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) つまみなどは,使用中に容易に変形を起こしたり,作動に異常が起こってはならない。
d) 操作が容易で,そのとき,危険を生じるおそれがあってはならない。
e) 消火の操作は,速やかに,確実に行えなければならない。
f)  燃焼調節装置を操作して,燃焼量を最大にしたときにも,火炎が異常に大きくなったり,著しい煙を
    生じたり,又はその他の異常燃焼を起こすおそれがあってはならない。
g) しん式のこんろは,点火後,燃焼筒が容易に正しくセットできなければならない。

――――― [JIS S 2016 pdf 5] ―――――

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