JIS A 6603:2021 鋼製物置

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                                  C1 :  風上側風力係数(0.8)
                                  C2 :  風下側風力係数(0.4)
                                  C3 :  屋根面風力係数(0.5)
                                   q :  風による速度圧(830 N/m2)
                          b2
                                                                     d2
                                                        P
                                          B              B
                                               物                                   物
                                                   h1
                                               置前                                 置後
                                                                                 h2
                                                 h3
                                        C     面                                   面
                         b1               D           D             d1
         記号説明
            P :  力
            h1 :  正面上端屋根高さ
            h2 :  背面上端屋根高さ
                             +mm)
            h3 :  加力高さ(1 800100
           b1 :  間口寸法
           b2 :  屋根面の間口寸法
           d1 :  奥行寸法
           d2 :  屋根面の奥行寸法
            θ :  屋根の勾配
           A :  鼻隠し
           B :  当て木(参考断面120 mm×120 mm)
           C :  アンカーボルト(試験用固定金具)
           D :  固定台
                                       図7−水平荷重試験
10.4.5 側方荷重試験
                                                                      + mm,前面から約50 mm
  側方荷重試験は,図8による。物置を固定台上に設置した後,床面から1 500100
                                    + Nの力を左右交互に約10秒間隔で5秒間加力する。この操作
の側面に当て板を当て,その位置に300100
                                                   + mmの柱の水平変位量を変位測定器を用いて
を1 000回繰り返した後,力をかけた状態で床面から900100
               +  mmに対する比を求める。ただし,引戸,開き戸,折戸及びシャッターは閉めた状態
測定し,高さ900100
で試験する。

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A 6603 : 2021
            P                                P
                                             A            l1
           左                                右
                                                                                 h1
           方向                              方向
                                                h2
           変位                               変位
                   B                 C                  C                    B
           記号説明
              l1 :  加力位置(約50 mm)
                               + mm)
              h1 :  加力高さ(1 500100
                                      + mm)
              h2 :  水平変位量測定高さ(900100
                        + N)
              P :  力(300100
             A :  当て板(参考100 mm×100 mm×24 mm)
             B :  アンカーボルト(試験用固定金具)
             C :  固定台
                                       図8−側方荷重試験
10.4.6 屋根の吹上強度試験
  開放部の屋根の吹上試験は,図9及び次による。
                                                                     + Nの荷重をほぼ等分布に
a) 屋根部を天地が逆になるように組み立て,屋根の全面に1 m2当たり300100
    加え,1分間以上放置後除荷し,その状態のもや中央部のたわみ量(基準)           位測定器を用いて
    測定する。
                                  +  p
b) 式(4)から求める風圧による荷重P0.01
                                   0
                                       Nをほぼ等分布に加え,5分間以上放置後にたわみ量         
    定する。また,除荷直後のたわみ量          定し,併せて小屋組部材に使用上支障のある著しい変形,
    へこみ,各部の緩み及び外れの有無を目視で確認する。
c) 最大たわみ量d及び残留たわみ量d0は,それぞれ式(1)及び式(2)によって計算する。
                        P=C×A×q  (4)
                       ここで,    P :  風圧による荷重(N)
                                   C :  風力係数(1.0)
                                   A :  屋根面積(m2)
                                   q :  風による速度圧(830 N/m2)
                        最大たわみ量d=                           (1)
                        残留たわみ量d0=                          (2)
                       ここで,    d :  最大たわみ量(mm)
                                  d0 :  残留たわみ量(mm)
                                  δ0 :  もや中央部のたわみ量(基準)(mm)
                                  δ1 :  載荷後5分間以上放置した後のたわみ量(mm)
                                  δ2 :  除荷直後のたわみ量(mm)

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                    H               F       G           H    I           G
               A                              w                            w
                                                        D       I        C
                           I-I断面
               記号説明
                  w :  荷重
                  A :  もや
                  B :  妻板
                  C :  屋根
                  D :  鼻隠し
                  E :  柱
                  F :  腰壁
                  G :  固定台
                  H :  アンカーボルト(試験用固定金具)
                                    図9−屋根の吹上強度試験
10.4.7 腰壁の強度試験
                                                                   + Nの荷重をほぼ等分布に加
  開放部の腰壁の強度試験は,図10による。腰壁の全面に1 m2当たり300100
                                                       + Nの荷重をほぼ等分布に加え,5分間以
え,1分間以上放置後除荷する。次に,風圧力1 m2当たり720200
上放置後除荷し,腰壁及び腰壁まわりの部材及び部品に外れ,反対側が見通せるような隙間などの著しい
変形の有無を確認する。

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A 6603 : 2021
                                                   w              C
                            記号説明
                                            20 N/m2)
                               w :  荷重(7200
                               A :  柱
                               B :  腰壁
                               C :  支持フレーム
                                     図10−腰壁の強度試験
10.4.8 耐衝撃性試験
  耐衝撃性試験は,次による。
a) 砂袋振子式(壁,引戸,開き戸及び折戸) L形物置を固定台上に設置した後,JIS A 1414-2の5.6(衝
                               + kgにし,部材高さの中央付近に振子長さ3 0001000
                                                                            + mmの砂袋を物
    撃試験)による砂袋を質量750.1
                                0
                       + mm離した距離から衝撃を与え,部材の折れ及び各部の外れの有無と開閉に
    置の各部材面から500300
    支障がないことを確認する(図11参照)。

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                                                                                   A 6603 : 2021
                                                            l
                                                            1
                                                                  l2
            A                             D                        D
      記号説明
                          +mm)
         l1 :  振子長さ(3 0001000
                30 mm
        l2 :  5000
        A :  アンカーボルト(試験用固定金具)
        B :  砂袋重心
                    0.1 kg)
        C :  砂袋(75 0
        D :  固定台
                               図11−耐衝撃性試験(砂袋振子式)
b) なす形ストライカ自由落下式 JIS K 7211-1に規定するなす1形ストライカで質量が1 kg±0.05 kgの
                  + mmの高さから,次のとおり自由落下させて試験体に衝撃を与える。
    おもりを,2 000500
  1)   形は,屋根,壁,引戸,開き戸及び折戸を上面になるようにして,それぞれの中央部付近の補強
      のないところに自由落下させて,貫通及び使用上支障のある著しい変形の有無を目視で確認する(図
      12参照)。
  2)   形は,屋根の中央部付近(頂部とし,重ね合せ部分,はり,もや及び桁上は除く。)に自由落下さ
      せて,貫通及び使用上支障のある著しい変形の有無を目視で確認する(図13参照)。

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A 6603 : 2021
                                                           h1
                        h1
                       記号説明
                                            50 mm)
                          h1 :  落下高さ(2 000
                                            0
                          A :  屋根
                          B :  壁
                          C :  なす形ストライカ(1 kg±0.05 kg)
                    図12−耐衝撃性試験[なす形ストライカ自由落下式(S形)]

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                                                                                   A 6603 : 2021
                   A              C          B
                       E           A      D
                                                                           h1
                                          D               D
           記号説明
                                50 mm)
              h1 :  落下高さ(2 000
                                0
              A :  桁
              B :  屋根
              C :  もや
              D :  鼻隠し
              E :  衝撃点位置
              F :  なす形ストライカ(1 kg±0.05 kg)
                    図13−耐衝撃性試験[なす形ストライカ自由落下式(L形)]

10.5 耐久性試験

10.5.1 開閉繰返し試験
  開閉繰返し試験は,次による。ただし,ラッチ機構を装着している場合は,ラッチ掛かりを避けた状態
で行う。また,左右のラッチ機構が同じ場合は,片側の戸に対して試験を実施する。
a) 引戸 図14に規定する開閉繰返し走行試験装置によって,走行距離(片道)を戸幅の1/2程度の長さ
    で開閉速度を1分間当たり1020往復として,10 000回繰り返し,引戸が円滑に全開及び全閉でき
    るかどうかを確認する。

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A 6603 : 2021
                                         A             A      B
                               l2                                  D
                                                     l1
                                               l2
                                             l1
                          記号説明
                             l1 :  戸幅
                             l2 :  戸幅の1/2程度
                             A :  引戸
                             B :  鼻隠し
                             C :  壁
                             D :  柱,コーナーパネル
                             E :  開閉繰返し走行試験装置(参考)
                                 図14−開閉繰返し試験(引戸)
b) 開き戸 床面に物置を固定し,0°約45°(ただし,45°を下回らないこと)までの間の開き戸の
    開閉を開閉速度1分間当たり1020往復として,10 000回繰り返し,開き戸が円滑に全開及び全閉
    できるかどうかを確認する(図15参照)。
                                 A        A
                            記号説明
                               θ :  開閉角度(0°約45°)
                               A :  壁
                               B :  開き戸
                                図15−開閉繰返し試験(開き戸)
c) 折戸 床面に物置を固定し,折戸幅の1/2程度の位置までの開閉を開閉速度1分間当たり1020往復
    として,10 000回繰り返し,折戸が円滑に全開及び全閉できるかどうかを確認する(図16参照)。

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                                                        l2
                                                        l1
                            記号説明
                               l1 :  折戸幅
                               l2 :  折戸幅の1/2程度
                                 図16−開閉繰返し試験(折戸)
10.5.2 促進耐候性試験
a) 一般 試験片の大きさは,150 mm×70 mm程度,また,シャッターのスラットについては,長さ150
    mm程度とし,各試験片の数量は3枚とする。
      試験は屋外面を対象とし,JIS A 1415の6.1(キセノンアークランプによる暴露試験方法)又は6.2
    (オープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験方法)に規定する各試験条件で250時間照
    射後,室内に1時間以上放置した後,次の光沢保持率及び変色について同じ試験体で測定及び観察を
    行う。ただし,ステンレス鋼製品などの無塗装のものには適用しない。疑義が生じた場合は,オープ
    ンフレームカーボンアークランプによる試験結果を適用する。
      なお,試験は,JIS A 1415の箇条4(試験方法の種類)に規定するキセノンアークランプではWX-
    A,オープンフレームカーボンアークランプではWS-Aによる。また,いずれの試験を行ったかを試
    験記録に記載する。
b) 光沢保持率 光沢保持率は,照射前後の60度鏡面光沢度をJIS Z 8741によって測定し,式(5)によっ
    て求める。
      なお,光沢保持率は,JIS H 8602の6.10(促進耐候性試験)による。
                            GS2
                        G        100  (5)
                            GS1
                       ここで,    G :  光沢保持率(%)
                                  GS1 :  試験前の60度鏡面光沢度
                                  GS2 :  試験後の60度鏡面光沢度
      測定は,測定場所を変えて3回行い,その平均値を60度鏡面光沢度とする。また,素材の影響によ
    る方向性があるときは,同じ場所について互いに直角の方向から測定し,それぞれの値を平均して,
    その場所の60度鏡面光沢度とする。
c) 変色 照射後の試験片を一定の光源によって,目視で試験前の試験片と比較し,変色の程度を確認す
    る。
      なお,光源は,JIS Z 8723の6.(色比較のための照明)及び8.(観察作業環境)に規定する色比較
    のための照明及び観察作業環境による。

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A 6603 : 2021
10.5.3 塗膜の物理的性質の試験
  試験は,JIS G 3312,JIS G 3318又はJIS G 3322の15.2(塗膜の物理的性質の試験)及び15.4(試験場
の注意)に規定する塗膜の物理的性質の試験によって行い,判定は,JIS G 3312,JIS G 3318又はJIS G
3322の箇条7の表6(塗膜の物理的性質)の判定基準を用いて行う。
  なお,受渡当事者間の協定によって,試験報告書などから判定を行ってもよい。
10.5.4 塩水噴霧試験
  試験片の大きさは,150 mm×70 mm程度,また,シャッターのスラットについては,長さ150 mm程度
とし,各試験片の数量は3枚とする。
  試験は,外部面及び内部面を対象とし,JIS Z 2371の6.2(中性塩水噴霧試験)によって,外部面は500
時間,内部面は240時間の塩水噴霧を行った後,JIS G 3312,JIS G 3318及びJIS G 3322の箇条6のa)の
規定に適合することを確認する。ただし,床の裏面,筒状に加工された土台,柱などの内側は裏面として
150時間とする。なお,塩水噴霧試験機の運転条件は,表10による。
                                表10−塩水噴霧試験機の運転条件
                           項目                          運転条件
                 試験槽内の温度                         35 ℃±2 ℃
                 塩水の濃度                            50 g/L±5 g/L
                 塩水の密度                    1.029 g/cm31.036 g/cm3(25 ℃)
                 霧を集めて得た塩水の量        80 cm2につき1.5 mL/h±0.5 mL/h
                 霧を集めて得た塩水のpH              6.57.2(35 ℃)
                 噴霧圧                                98 kPa±10 kPa
                 試験体の保持角度          有効面を鉛直面に対して20°±5°傾ける。
10.5.5 雨水試験
  雨水試験は,図17によって,物置を水平な台上に置き,屋根全面に一様に毎分5 L/m2±0.5 L/m2の水量
            20
を連続15分 +秒間散水し,水の浸入の有無を確認する。さらに,L形では同様に同じ物置を前方,後方,
             0
側方の各方向に15°±2°傾斜させて,屋根面,壁面に毎分5 L/m2±0.5 L/m2の水量をそれぞれ連続15分
  20
 +秒間散水し,水の浸入の有無を確認する。ただし,明らかに15°傾斜したことによる通常の使用状態
   0
では起こり得ない屋根及び土台への水たまりに起因する漏水,重力の影響,試験後の開口部の開閉などに
よる水の浸入については評価を行わない。

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                                                                                   A 6603 : 2021
              p         p        p                    p                         p
            散水量 毎分5L/m2±0.5L/m2
                                      GLh1                   GL                     GL
     記号説明
        h1 :  約5 000 mm
        p :  約900 mm
        θ :  15°±2°
        A :  シャワーヘッド
      GL :  設置面
                                        図17−雨水試験

11 検査

  物置の検査は,形式検査2) と受渡検査3) とに区分し,検査の項目は,それぞれ次による。
  なお,形式検査及び受渡検査の抜取検査方式は,受渡当事者間の協定による。
a) 形式検査項目 形式検査項目は,次による。
      なお,主要構造部材の仕様を変更した場合は,品質に変化がないと考えられる項目について省略し
    てもよい。
  1) 外観検査[完成品及び部材(6.1参照)]
  2) 強度及び耐久性検査[完成品(6.2参照)]
  3) 構造及び加工検査[完成品及び部材(箇条7参照)]
  4) 寸法検査[完成品及び部材(箇条8参照)]
  5) 材料検査[部材(箇条9参照)]
  6) 表示[完成品及び部材(箇条13参照)]
b) 受渡検査項目 受渡検査項目は,次による。
  1) 外観検査[部材(6.1及び13.2参照)]
        溶接,塗装,部材の種類,個数及び包装の表示検査による確認
  2) 寸法検査[部材(8.2参照)]
        部材加工時における抜取検査による寸法の確認
  注2) 物置及び部材の品質が,設計で示した全ての特性を満足するかどうかを判定するための検査。

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A 6603 : 2021
  注3) 既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による部材の受渡しをする場合,必要と認める特
        性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。

12 物置の呼び方

  物置の呼び方は,次の例による。
  例1 L−1形−A 1 800×1 000×2 000
                                        高さ寸法
                                        奥行寸法
                                        間口寸法
                                        建て方による区分
                                        積雪量による区分
                                        高さ,奥行及び本体構造による区分
  例2 L−2形−B 1 810 シャッター
                                        開口部の開閉方式による区分
                                        間口及び奥行の製品寸法の上2桁の組合せ
                                        建て方による区分
                                        積雪量による区分
                                        高さ,奥行及び本体構造による区分
  例3 L−2形−独立形 18
                                        床面積(m2換算)
                                        建て方による区分
                                        積雪量による区分
                                        高さ,奥行及び本体構造による区分
  例4 S−1 200×700×1 900
                                        高さ寸法
                                        奥行寸法
                                        間口寸法
                                        高さ,奥行及び本体構造による区分

13 表示

13.1 物置の表示

  この規格の全ての要求事項に適合した物置には,次の項目を表示しなければならない。なお,表示は,
設置した状態で目視できる場所に行う。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年月又はその略号
c) 製造業者が定めた名称

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                                                                                   A 6603 : 2021
      例 ABC物置
d) 規格番号

13.2 包装の表示

  包装は部材ごととし,それぞれの包装の表示は,次による。なお,表示の例を図18に示す。
a) 物置を代表する部材の包装の表示 この包装品への表示は,物置を組み立てるに当たり必要な包装及
    び内容物(個数含む。)が把握できるように,次の内容を漏れなく記載しなければならない。
  1) 規格番号及び物置の呼び方(種類又はその記号)
  2) 物置の寸法(間口及び奥行)
  3) 必要な包装の名称,識別番号及び個数の一覧
  4) 製造業者名又はその略号
  5) 製造年月又はその略号
b) その他の包装の表示
  1) 包装の名称及び識別番号
  2) 内容物の名称及び個数の一覧
  3) 製造業者名又はその略号
  4) 製造年月又はその略号

――――― [pdf 28] ―――――

A 6603 : 2021
            A                                B
                 A001 部品箱(物置の代表包装)
                                              C
                 A6603      L -2形- B 1810
            D
                 間口1820mm  ×奥行1040mm
                  識別番号 包装名称   個数
                   A001    部品箱      1
                   B001    土台・根太  1
                   B002    床         2
                   C001    前柱       1
                   C002    後柱       1
                   D001    桁・妻板    1
                   D002    鼻隠し     1
                                                    G                  H
                   E001    壁         4
                                                    I
                   E002    扉         1                  C001 前柱
                   F001    屋根       2                  内容物の名称   個数
                   G001    棚受       1                   前柱(右用)   1
                                              E                                   E
                   G002    棚板       2                   前柱(左用)   1
                                              F                                   F
                                ABC製作所                           ABC製作所
                          製造 : XX年XX月                      製造 : XX年XX月
                 a) 物置を代表する部材の包装                b) その他の包装
           記号説明
              A :  規格番号
              B :  物置の呼び方(種類又はその記号)
              C :  物置の寸法(間口及び奥行)
              D :  必要な包装の名称,識別番号及び個数の一覧
              E :  製造業者名又はその略号
              F :  製造年月又はその略号
              G :  識別番号
              H :  包装の名称
               I :  内容物の名称及び個数の一覧
                                     図18−包装の表示の例

14 施工の方法,取扱い上の注意事項及び維持管理の注意事項

14.1 一般

  物置には,必要に応じて次のような施工の方法,取扱い上の注意事項,及び維持管理の注意事項を添付
しなければならない。

14.2 施工の方法

  施工説明書など,施工方法の記載内容は,図などを用いて分かりやすく説明しなければならない。
  なお,次の項目については,明記しなければならない。
a) 物置の組立て及び据付けの方法
b) 転倒防止の方法

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                                                                                   A 6603 : 2021

14.3 取扱い上の注意事項及び維持管理の注意事項

  取扱説明書など,取扱い上の注意事項及び維持管理の注意事項は,使用者が理解できるように図などを
用いて分かりやすく説明しなければならない。
  なお,次の項目については,明記しなければならない。
a) 取扱い上の注意事項
  1) 物置の使用方法
  2) 強風の多い地域でのS形物置の建物への設置方法
  3)   形物置は,地域別積雪量は考慮していないことの注意
  4) 転倒防止(物置と地盤との固定,物置と基礎との固定及び建物などとの緊結)に関する事項
  5) 誤使用防止のための指示・警告
  6) 事故防止のための指示・警告
b) 維持管理の注意事項
  1) 物置の強度(屋根,棚板及び床)に関する事項
  2)   形物置の除雪方法
  3) 物置の手入れ(維持管理)に関する事項
  4) 物置に関する問合せ先
        なお,電話番号及びファクシミリ番号については,明記しなければならない。

JIS A 6603:2021の国際規格 ICS 分類一覧

JIS A 6603:2021の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISA1414-2:2010
建築用パネルの性能試験方法―第2部:力学特性に関する試験
JISA1415:2013
高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
JISA4704:2015
軽量シャッター構成部材
JISA4704:2020
軽量シャッター構成部材
JISB7512:2018
鋼製巻尺
JISG3141:2017
冷間圧延鋼板及び鋼帯
JISG3141:2021
冷間圧延鋼板及び鋼帯
JISG3302:2019
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3312:2019
塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3313:2015
電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3313:2021
電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3317:2019
溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
JISG3318:2019
塗装溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
JISG3321:2019
溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
JISG3322:2019
塗装溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
JISG3323:2019
溶融亜鉛―アルミニウム―マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯
JISG3466:2015
一般構造用角形鋼管
JISG3466:2021
一般構造用角形鋼管
JISG4305:2012
冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISG4305:2021
冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISH8602:2010
アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合皮膜
JISK6744:2019
ポリ塩化ビニル被覆金属板及び金属帯
JISK7211-1:2006
プラスチック―硬質プラスチックのパンクチャー衝撃試験方法―第1部:非計装化衝撃試験
JISZ2371:2015
塩水噴霧試験方法
JISZ8401:2019
数値の丸め方
JISZ8703:1983
試験場所の標準状態
JISZ8723:2000
表面色の視感比較方法
JISZ8741:1997
鏡面光沢度―測定方法