JIS B 8511:1987 アルミニウム製円筒形サイロの構造 | ページ 4

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B 8511-1987
M 替 胴板の単位長さ当たりの周方向曲げモーメント (N・
mm/mm) [{kgf・mm/mm}]
図7 MLによるモーメント M
ML Ri 2
(d) 長手方向膜力 (Nx) 長手方向外部モーメントによって胴板に発生する長手方向膜力は,次によっ
て算出する。
C
手順1. 3
を求める。
Ri
NX
手順2.
2 NX として,図8の 戀 覊 み取る。
ML Ri 3
手順3. ML
NX NX 2 CL1
Ri 3
ここに, 戀 支基部のパラメータ
C2 C2
CL1 : ≦300で1≦ ≦2のときCL1 1 6.0 1
C1 C1
Nx : 胴板の単位長さ当たりの長手方向膜力 (N/mm) [{kgf/mm}]

――――― [JIS B 8511 pdf 16] ―――――

                                                                                             17
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図8 MLによる膜力 NX
2
ML Ri 3
(e) 周方向膜力 (N 向外部モーメントによって胴板に発生する周方向膜力は,次によって算
出する。
手順1. C を求める。
4
Ri
手順2. N として,図9の 戀 覊 み取る。
2 N
ML Ri 4
手順3. ML
N N 2 CL 2
Ri 4
ここに, 戀 支基部のパラメータ
CL2 : C2 C2
≦300で1≦ ≦2のときCL 2 1 1.0 1
C1 C1
N 替 胴板の単位長さ当たりの周方向膜力 (N/mm) [{kgf/mm}]

――――― [JIS B 8511 pdf 17] ―――――

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図9 MLによる N
2
ML Ri 4
(f) 重手方向応力 ( 堀 板に発生する長手方向応力は,次式によって算出する。
6MX NX (43)
X 2
t t
ここに, 胴板に発生する長手方向応力 (N/mm2) [{kgf/mm2}]
t : 胴板厚 (mm)
(g) 周方向応力 ( 板に発生する周方向応力は,次式によって算出する。
6M N
2

(pdf 一覧ページ番号 )

                              t     t
ここに, 替 胴板に発生する周方向応力 (N/mm2) [{kgf/mm2}]
t : 胴板厚 (mm)
(h) 複合応力 胴板に発生する長手及び周方向応力による複合応力は,次式によって算出する。
2 2
e X X

(pdf 一覧ページ番号 )

                      ここに,             複合応力 (N/mm2) [{kgf/mm2}]ただし,               許容
引張応力値以下でなければならない。
なお,短期荷重に対しては,許容引張応力の1.5倍
又は耐力以下とする。
3.6.2 リングガーダ形支基部 支基部のサイロ胴板をリングガーダで補強した場合の計算は,次による。
(1) リングガーダの所要断面係数は,次式によって算出する。

――――― [JIS B 8511 pdf 18] ―――――

                                                                                             19
B 8511-1987
1 000M (46)
Z
ここに, Z : リングガーダの所要断面係数 (mm3)
懿 リングガーダの許容引張応力(表5参照) (N/mm2) [{kgf/mm2}]
短期荷重の場合は,1.5倍又は耐力のいずれか小さい方とす
る。
M : 表8のM1, M2のいずれか大きい方の値 (N・m) [{kgf・m}]
溶接継手効率
(2) リングガーダのねじりによるねじり抵抗モーメントは,次式によって算出する。
1 000Md (47)
Id t
a
ここに, 懿 許容せん断応力で0.8 N/mm2) [{kgf/mm2}]
Id : ねじり抵抗モーメント (mm4)
1 3
Id h0t0
3
h0 : 長方形断面に分割した各部の板幅 (mm)
t0 : 長方形断面に分割した各部の板厚 (mm) (図10
参照)
Md : ねじりモーメントで表8による。
t' : 最大板厚 (mm)
図10 リングガーダの各種断面
表8 リングガーダの曲げ及びねじりモーメント
柱の数 柱荷重 最大せん M1 M2 Md
断力
4 W/4 W/8 −0.034WR 0.018WR 0.005 3WR
6 W/6 W/12 −0.015WR 0.007 5WR 0.001 5WR
8 W/8 W/16 −0.008 3WR 0.004 2WR 0.000 61WR
12 W/12 W/24 −0.003 7WR 0.001 8WR 0.000 18WR
備考 ここに,M1 : 支持点の曲げモーメント (N・m) [{kgf・m}]
M2 : 支持点中央の最大曲げモーメント (N・m) [{kgf・m}]
Md : ねじりモーメント (N・m) [{kgf・m}]
R : リングガーダの半径 (m)
W : サイロの全荷重 (N) [{kgf}]
風荷重又は地震荷重による場合には,表8のWの代わりにW'を用いる。
4M
W W (48)
D
ここに, M : 風荷重又は地震荷重によるリングガーダの位置での曲げモ
ーメント (N・m) [{kgf・m}]
D : リングガーダの平均直径 (m)
W : サイロの全荷重 (N) [{kgf}] で

――――― [JIS B 8511 pdf 19] ―――――

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W WGWS
WG : 貯蔵粉粒体の重量 (N) [{kgf}]
WS : サイロ及び附属物の重量 (N) [{kgf}]
3.6.3 スカート形支基部 スカート形支基部の場合,スカート部の設計は,3.4に準拠して十分安全な構
造として設計する。スカート部に開口部を有する場合には,適切な方法によって,十分な補強をして設計
する。
4. 工作
4.1 材料の確認 サイロの製作に使用する材料は,加工前に材料の製造業者が発行した材料試験成績表
又はこれに代わる適切な方法によって材質を確認し,材料の外観検査など材料の発注仕様書による検査を
行う。加工後は,加工部の寸法・外観などについて製作仕様書及び製造図面に従って検査を行わなければ
ならない。
なお,材料の識別のために表面に鋭い切りきずを付けないように注意する。
4.2 切断及び開先加工 切断及び開先加工は,次による。
(1) 材料の切断及び開先加工は,のこぎり・せん断・切削・プラズマ切断など適当な方法によって行い,
有害な影響が残らないようにしなければならない。
(2) 所定の形状・寸法に切断した板の切断面は,割れ・きず・返りなどの点検を行い,有害なものは除去
しなければならない。
(3) 開先加工の精度などは,JIS Z 3604(アルミニウム及びアルミニウム合金のイナートガスアーク溶接
作業標準)による。
4.3 成形加工 成形加工は,次による。
(1) 材料の成形加工は,原則としてプレス又はベンディングロールによる。
(2) 成形加工を行ったときは,割れ・しわ・すじなどの点検を行い,有害なものは除去しなければならな
い。
4.4 胴板の曲げ加工 サイロの胴板の曲率に合わせるため,あらかじめ胴板の曲げ加工を行うことを原
則とする。
4.5 附属物の取付け サイロ本体に溶接で取り付ける附属物は,サイロの漏れ試験前に取付けを行う。
4.6 ひずみ取り及び加熱加工 発生したひずみは,必要に応じて機械的方法,点又は線加熱方法などに
よって矯正する。
機械的なひずみ取りでは,母材表面を損傷しないような方法で行う。
加熱急冷によるひずみ取り又は加工後,加熱加工によってひずみ取りを行う場合には,JIS Z 3604に準
じて行う。
4.7 溶接
4.7.1 一般 溶接般は,次による。
(1) サイロ本体及びその構造部材の溶接は,JIS Z 3604又はこれと同等以上の溶接方法とする。
また,溶接施工方法確認試験を行う場合には,JIS Z 3041(アルミニウム及びアルミニウム合金の
溶接施工方法の試験方法及び判定基準)による。
(2) 溶接作業者は,JIS Z 3811(アルミニウム溶接技術検定における試験方法及び判定基準)又はこれと
同等の基準によって認定された資格者で,被溶接部の溶接作業に適合した資格をもつ者でなければな
らない。自動溶接については,それぞれの溶接作業及び溶接装置の操作を熟知した監督者の下に,熟

――――― [JIS B 8511 pdf 20] ―――――

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JIS B 8511:1987の国際規格 ICS 分類一覧

JIS B 8511:1987の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISA9501:2019
保温保冷工事施工標準
JISB2321:1995
配管用アルミニウム及びアルミニウム合金製突合せ溶接式管継手
JISB8243:1981
圧力容器の構造
JISB8502:1986
アルミニウム製貯槽の構造
JISG3101:2015
一般構造用圧延鋼材
JISG3101:2020
一般構造用圧延鋼材
JISG3106:2015
溶接構造用圧延鋼材
JISG3106:2020
溶接構造用圧延鋼材
JISG3115:2016
圧力容器用鋼板
JISG3126:2015
低温圧力容器用炭素鋼鋼板
JISG3126:2021
低温圧力容器用炭素鋼鋼板
JISG3201:1988
炭素鋼鍛鋼品
JISG3444:2015
一般構造用炭素鋼鋼管
JISG3444:2021
一般構造用炭素鋼鋼管
JISG3452:2019
配管用炭素鋼鋼管
JISG3454:2017
圧力配管用炭素鋼鋼管
JISG3457:2016
配管用アーク溶接炭素鋼鋼管
JISG3457:2020
配管用アーク溶接炭素鋼鋼管
JISG3460:2018
低温配管用鋼管
JISG4051:2016
機械構造用炭素鋼鋼材
JISG4107:2007
高温用合金鋼ボルト材
JISG4303:2012
ステンレス鋼棒
JISG4303:2021
ステンレス鋼棒
JISH4000:2014
アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JISH4040:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
JISH4080:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
JISH4090:1990
アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
JISH4100:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
JISH4140:1988
アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
JISH5202:2010
アルミニウム合金鋳物
JISZ3041:1980
アルミニウム及びアルミニウム合金の溶接施工方法の試験方法及び判定基準
JISZ3105:2003
アルミニウム溶接継手の放射線透過試験方法
JISZ3232:2009
アルミニウム及びアルミニウム合金の溶加棒及び溶接ワイヤ
JISZ3604:1950
血球計
JISZ3604:2016
アルミニウムのイナートガスアーク溶接作業標準
JISZ3811:2000
アルミニウム溶接技術検定における試験方法及び判定基準