JIS A 4111:2021 太陽熱温水器 | ページ 5

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                              h2 w
                                     100 (3)
                              h0 w
                       ここで,                  給水温度(℃)
                                                    初期貯湯タンク内温度(℃)
                                                   出湯後試験用保温槽中央部温水温度(℃)
        なお,実際に貯湯タンクから給湯される場合には,給湯用に排出される湯と同量の給水が貯湯タ
      ンクに行われる。貯湯タンク内で湯と水とが混合したものが給湯され,給湯される湯の温度は徐々
      に低くなる。このため,貯湯タンクの湯全量を試験用保温槽に移したときの平均水温を用いて有効
      出湯効率を算出する。有効出湯効率は,貯湯タンクの構造又は給水口若しくは給湯口に依存すると
      考えられる。

9.5 保温性能試験

  保温性能試験は,次による。
a) 環境条件 試験は,日射の影響を受けない状態で行う。
b) 試験
  1) 温水器を通常の使用状態に設置する。
  2) 温水器に試験開始時の周囲温度より35 ℃±2 ℃高い湯を満水状態まで給湯し,貯湯タンク又は集熱
      貯湯タンク内をかくはんした後,試験開始時水温を測定する。試験開始時の水温は,貯湯タンクの
      中心部において水平方向に均等に分割する3点以上の測定点における測定値の平均とする。
  3) 3時間放置した後,貯湯タンク内をかくはんし,試験終了時水温を測定する。試験終了時の水温は,
      試験開始時水温の測定点と同じ測定点における測定値の平均とする。
  4) 周囲温度は,試験開始時,試験開始から1時間後,試験開始から2時間後,及び試験終了時にそれ
      ぞれ測定する。
c) 保温性能の計算 熱損失係数UA(W/K)は,式(4)及び(5)によって求める。
                             VT Cp    s e
                        UA                    (4)
                                   Tt
                              s  e 1  2 3  4

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                       ここで,       Δθ :  水温の平均値と周囲温度の平均値との差(K)
                                       VT :  保有水量(m3)
                                        θs :  試験開始時水温(℃)
                                        θe :  試験終了時水温(℃)
                                       Cp :  水の定圧比熱[J/(kg·K)]
                                        ρ :  水の密度(kg/m3)
                                        θ1 :  試験開始時周囲温度(℃)
                                        θ4 :  試験終了時周囲温度(℃)
                                    θ1θ4 :  1時間ごとに測定した周囲温度(℃)
                                        T :  試験開始から終了までの時間(T=10 800 s)(Tは3時
                                             間に相当する秒数)
  注記 保温性能の理論的な背景については,附属書B参照。

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9.6 耐圧試験

  耐圧試験は,次による。
a) 開放形の場合 温水器の接続部に常用圧の2倍以上の水頭圧を加え,5分間保持,又は常用圧の2倍
    以上の空気圧を加え,1分間保持し,目視によって漏れの有無を調べる。
      温水器全体に常用圧の2倍以上の水頭圧をかけることが困難な場合は,常用圧で5分間以上保持し
    て,漏れの有無を調べ,別途集熱部,貯湯部,接続管などを常用圧の2倍で個別に耐圧試験を行うこ
    とができる。
      設置に際して,常用圧以上の圧力が加わるおそれのないときには,製品検査時の耐圧試験は常用圧
    で行っても差し支えない。
b) 密閉形の場合 温水器の接続管を満水にさせ,ゲージ圧で最高使用圧力の1.5倍の圧力をかけ,2分
    間保持し,目視によって漏れの有無を調べる。

9.7 耐凍結性試験

  耐凍結性試験は,温水器のもつ耐凍結方法によって次のように分類する。
a) 凍結防止弁などによって自動的に排水し,凍結破壊を防止する場合 温水器を冷凍室に製造業者など
    の指定する標準的施工仕様によって,9.1 b)で規定された対地角度で設置し,温度20 ℃±2 ℃の水を
    満水させ,周囲温度−15 ℃±2 ℃の条件下で15時間放置し,凍結防止弁などが正常に作動したことを
    確認した後,解凍する。
      このサイクルを1サイクルとして,10サイクルを繰り返した後,目視によって変形及び漏れのない
    ことを確認し,9.6の耐圧試験を行う。
b) 集熱部の集熱体が,凍結に耐え得る構造で凍結防止弁などを取り付けない場合 温水器を冷凍室に製
    造業者などの指定する標準的施工仕様によって,9.1 b)で規定された対地角度に設置し,温度20 ℃±
    2 ℃の水を満水させ,周囲温度−15 ℃±2 ℃の条件下で15時間放置した後,解凍する。
      このサイクルを1サイクルとして10サイクルを繰り返した後,目視によって凍結破壊,変形及び漏
    れのないことを確認し,9.6の耐圧試験を行う。
c) ヒートパイプを使用する場合 温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,
    9.1 b)で規定された対地角度に設置し,温度20 ℃±2 ℃の水を満水させ,周囲温度−15 ℃±2 ℃の条
    件下で15時間放置した後,解凍する。
      このサイクルを1サイクルとして,3サイクルを繰り返した後,目視によって凍結破壊,変形及び
    漏れのないことを確認し,9.6の耐圧試験を行う。
d) 凍結予防ヒーターなどによって凍結による破壊を防止する場合 温水器を冷凍室に製造業者などの
    指定する標準的施工仕様によって,9.1 b)で規定された対地角度に設置し,温度20 ℃±2 ℃の水を満
    水させ,凍結予防ヒーターを作動させて,周囲温度−15 ℃±2 ℃の条件下で15時間放置した後,解凍
    する。
      このサイクルを1サイクルとして,10サイクルを行う。その後,11サイクル目は,凍結予防ヒータ
    ーなどを作動させずに前記条件で凍結させ,解凍後,目視によって凍結破壊,変形及び漏れのないこ
    とを確認した後,9.6の耐圧試験を行う。
e) その他の場合 温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,9.1 b)で規定され
    た対地角度に設置し,温度20 ℃±2 ℃の水を満水させ,周囲温度−15 ℃±2 ℃の条件下で15時間放
    置した後,解凍する。
      このサイクルを1サイクルとして,10サイクルを繰り返した後,目視によって変形及び漏れのない

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    ことを確認し,9.6の耐圧試験を行う。

9.8 耐空だき試験

  耐空だき試験は,次による。
a) 温水器を,9.1 b)で規定された対地角度に設置する。
b) 9.1 a)で規定した1日の平均気温が15 ℃以上で,集熱面日射量が16 000 kJ/(m2·日) を超える日を含
    み,積算日射量が32 000 kJ/m2になるまで空だきを保った後,給水して,目視によって漏れ及び著し
    い変形のないことを確認する。
c) 9.6の耐圧試験を行う。
  なお,集熱体が空だき防止フィルムによって保護されている構造のものは,そのフィルムを取り付けた
状態で行う。

9.9 出湯性能試験

  温水器を9.1 b)で規定された対地角度に保持し,給湯栓から5 m以内の高い位置に給水口がくるように
設置し,温水器給湯口及び給湯栓を管の呼び径20以下の配管材で配管する。給水は,給湯栓と同じ高さに
JIS B 8410の水道用減圧弁を取り付け,ゲージ圧344 kPaの給水静水圧の下で行う。
  温水器に給水し満水後,給湯栓を全開にし,出湯量が貯湯量になるまでの時間を測定し,平均出湯量を
求める。ただし,給湯栓は,JIS B 2061の横水栓呼び径13とする。

9.10 強度試験

9.10.1 集熱部の剛性
  水の入っていない温水器の集熱部を水平な台の上に載せて一端を持ち上げ,他の三端のうち一端が台よ
り離れるまでの距離を測定する。
9.10.2 温水器の剛性
  水の入っていない温水器を標準施工で組み立てて,水平な台の上に載せて,一端を100 mm持ち上げ5
分間保持後復元させて,各部及び各部間の接合部などの漏れ,破損及び著しい変形の有無を調べ,その後
9.6の耐圧試験を行う。
9.10.3 温水器本体固定部
  温水器本体固定部は,次による。
a) 温水器の各固定部に1 470 N又は満水時の自重の1/2のいずれか大きい方の荷重を加え,それぞれの
    固定部の変形の有無を調べる。
      なお,荷重方向は,据付け時に固定線を張る方向とする。
b) 温水器の各固定部に2 940 N又は満水時の自重のいずれか大きい方の荷重を加え,それぞれの固定部
    の離脱の有無を調べる。ただし,傾斜屋根に直置として限定して使用する温水器は,1 960 N又は満水
    時の自重の2/3のいずれか大きい方の荷重を加える。
      なお,荷重方向は,据付け時に固定線を張る方向とする。

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9.10.4 温水器本体
  温水器本体は,次による。
a) ガラス透過体の場合は,温水器を満水にして水平状態に保ち,各固定部を温水器の標準施工で定めら
    れた方法で固定し,架台設置に対応した温水器では温水器面積1 m2当たり質量145 kgの乾燥砂を,
    傾斜屋根に直置として限定して使用する温水器では温水器面積1 m2当たり質量73 kgの乾燥砂を集熱
    部及び貯湯部に適切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。
b) プラスチック透過体の場合は,a)と同様に温水器を固定した後,透過体の上に当て板を当てて,その
    上に,架台設置に対応した温水器の場合は温水器面積1 m2当たり質量145 kgの乾燥砂を,傾斜屋根
    に直置として限定して使用する温水器では温水器面積1 m2当たり質量73 kgの乾燥砂を集熱部及び貯
    湯部に適切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。
c) 温水器の水を空にし,透過体を下にして(裏返して)水平状態に保つよう標準施工で定められた方法
    に準じて固定し,温水器の裏側に温水器面積1 m2当たり質量115 kgの乾燥砂を集熱部及び貯湯部に
    適切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。ただし,この試験は,架台設置に対応した温
    水器にだけ適用する。
9.10.5 透過体の耐衝撃性
  透過体を水平状態に設置し,温水器の構成上支持される部分を100 mm角材で支持し,JIS B 1501に規
定する呼び25/32(径19.843 75 mm,質量約32 g)の鋼球を500 mmの高さの静止の状態から力を加えずに
落下させ,ひび及び割れの有無を調べる。落下点は,中心から100 mmの範囲内とする。ただし,プラス
チック透過体は,試験片について,JIS A 1415に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる
暴露試験WS-Aを500時間行い,その後,耐衝撃性試験を併せて行う。

9.11 付着性試験

  付着性試験は,次による。
a) 製品部材又はこれから切り出した試験片50 mm×150 mmを準備する。
b) 試験片に,鋭利な刃物を用いて,塗装鋼板の場合は1 mm×1 mmのます目となるよう,塩化ビニル樹
    脂金属積層板の場合は2 mm×2 mmのます目となるよう縦横に各11本のきずを付け,ます目100個
    を作る。
c)   )で作成したます目の上にJIS Z 1522に規定する粘着テープを貼り付けた後,すぐがし,塗膜の
    がれの有無を目視によって調べる。
d) 試験片は,生産条件と同一条件で作成したものを用いてもよい。

9.12 塩水噴霧試験

  塩水噴霧試験は,次による。
a) 製品部材又はこれから切り出した試験片50 mm以上×150 mm以上を準備する。
b) 試験片に,鋭利な刃物で図9に示すような形に鋼板に達するまできずを付ける。
c)   IS Z 2371に規定する中性塩水噴霧試験(NSS)を96時間行った後,きずの両側3 mm以外の部分の
    割れ,膨れ,がれ及びさびの有無を目視によって調べる。
d) 試験片は,生産時と同一条件で作成したものを用いてもよい。

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                                   図9−試験片のきずの付け方

9.13 外装用プラスチック耐久試験

  外装用プラスチック耐久試験は,次による。
a)   IS K 7161-2に規定する方法によって,1B形試験片を作成する。
b)   IS K 7161-1による引張強さの試験を行う。
c) 別の試験片について,JIS A 1415に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験
    WS-Aを1 000時間行う。
d)   )の試験片について,JIS K 7161-1による試験を行い,試験後引張強さを求める。
e) ポリエチレン又はポリプロピレンの場合には,JIS K 7161-1による試験前後の引張強さを比較して保
    持率(%)を求める。
      保持率は,試験前引張強さに対する試験後引張強さの割合を表す。

9.14 透過体耐久試験

9.14.1 試験対象
  表面処理のないガラス透過体を除き実施する。
9.14.2 計測機器
  JIS R 3106に規定する分光光度計又はJIS K 7361-1に規定する計測装置を用いる。
9.14.3 試験方法
  透過体耐久試験は,次による。
a) 試験片について,JIS R 3106の規定によって求めた波長300 nm2 100 nmにおける日射透過率又は,
    JIS K 6718-1及びJIS K 6718-2に規定する全光線透過率を測定する。
b) 試験片について,JIS A 1415に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験WS-
    Aを500時間行う。
c)   )の方法で日射透過率又は全光線透過率を求める。
d) 暴露試験前後の日射透過率又は全光線透過率を比較し,初期値の75 %以上であることを確認する。

9.15 反射体耐久試験

9.15.1 計測機器
  JIS R 3106に規定する分光光度計を用いる。

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