JIS A 4113:2021 太陽蓄熱槽

                                                                                   A 4113 : 2021

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[3]
•  4 種類及び各部の名称・・・・[4]
•  4.1 蓄熱槽の種類・・・・[4]
•  4.2 補助熱源の種類・・・・[5]
•  4.3 蓄熱槽各部の名称・・・・[5]
•  5 材料・・・・[7]
•  5.1 蓄熱タンク・・・・[7]
•  5.2 断熱材・・・・[8]
•  5.3 外装材・・・・[8]
•  5.4 熱交換器・・・・[8]
•  5.5 蓄熱媒体及び集熱媒体・・・・[9]
•  5.6 給水口,排水口,給湯口及び越流管・・・・[9]
•  6 構造・・・・[9]
•  6.1 一般事項・・・・[9]
•  6.2 給水方式別の構造・・・・[9]
•  6.3 屋外形の構造・・・・[10]
•  6.4 一般家庭用電源使用機器の構造・・・・[10]
•  7 性能・・・・[12]
•  8 外観・・・・[13]
•  9 試験・・・・[13]
•  9.1 一般事項・・・・[13]
•  9.2 保温性能試験・・・・[14]
•  9.3 有効出湯効率試験・・・・[15]
•  9.4 耐圧試験・・・・[16]
•  9.5 耐寒性能試験・・・・[16]
•  9.6 浸出性能試験・・・・[16]
•  9.7 絶縁抵抗試験・・・・[16]
•  9.8 耐電圧試験・・・・[16]
•  9.9 注水絶縁試験・・・・[16]
•  9.10 表面温度試験・・・・[18]
•  9.11 消費電力試験・・・・[18]
•  9.12 蓄熱タンク容量試験・・・・[19]
•  9.13 運転音試験・・・・[19]

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――――― [JIS A 4113 pdf 1] ―――――

           A 4113 : 2021

pdf 目次

ページ

•  9.14 付着性試験・・・・[19]
•  9.15 塩水噴霧試験・・・・[19]
•  9.16 熱交換器圧力損失試験(参考)・・・・[20]
•  9.17 熱交換性能試験・・・・[20]
•  10 外観試験・・・・[26]
•  11 検査・・・・[26]
•  11.1 形式検査・・・・[26]
•  11.2 受渡検査・・・・[27]
•  12 表示・記載事項・・・・[27]
•  12.1 製品に表示する事項・・・・[27]
•  12.2 添付資料に記載する事項・・・・[27]
•  附属書A(参考)熱交換器圧力損失試験・・・・[29]
•  附属書B(参考)保温性能の理論的な背景・・・・[31]
•  附属書C(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表・・・・[33]

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                                                                                  A 4113 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
ソーラーシステム振興協会(JSSDA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添え
て日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正し
た日本産業規格である。これによって,JIS A 4113:2013は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              A 4113 : 2021

太陽蓄熱槽

Solar storage tanks

1 適用範囲

  この規格は,太陽熱エネルギーを顕熱として貯蔵するソーラーシステム用直接蓄熱形,間接蓄熱形など
の密閉形太陽蓄熱槽(以下,蓄熱槽という。)について規定する。蓄熱媒体は大気における沸点を超えない
温度の液体であり,蓄熱槽内部で沸騰しないものである。この規格は,潜熱を利用する蓄熱媒体を用いる
蓄熱槽には適用しない。
  この規格で規定する蓄熱槽は,給湯用及び暖房用に用いる蓄熱タンク容量が1 000 L以下のものとし,
補助熱源装置を蓄熱槽に一体となって組み込んだものを含む。
  なお,技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Cに示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材
    JIS A 9511 発泡プラスチック保温材
    JIS A 9521 建築用断熱材
    JIS B 0203 管用テーパねじ
    JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
    JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手
    JIS B 7414 ガラス製温度計
    JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部 : ブルドン管圧力計
    JIS B 7552 液体用流量計の校正方法及び試験方法
    JIS B 8410 水道用減圧弁
    JIS B 8414 温水機器用逃し弁
    JIS C 0922 電気機械器具の外郭による人体及び内部機器の保護−検査プローブ
    JIS C 1302 絶縁抵抗計
    JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部 : 仕様
    JIS C 1509-2 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第2部 : 型式評価試験
    JIS C 1602 熱電対

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A 4113 : 2021
    JIS C 1604 測温抵抗体
    JIS C 1611 サーミスタ測温体
    JIS C 3301 ゴムコード
    JIS C 3306 ビニルコード
    JIS C 3312 600 Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
    JIS C 3327 600 Vゴムキャブタイヤケーブル
    JIS C 8283-1 家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ−第1部 : 一般要求事項
    JIS C 8303 配線用差込接続器
    JIS C 8358 電気器具用差込接続器
    JIS C 9219 貯湯式電気温水器
    JIS C 9220 家庭用ヒートポンプ給湯機
    JIS C 9335-1 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部 : 通則
    JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3318 塗装溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3320 塗装ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3322 塗装溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3442 水配管用亜鉛めっき鋼管
    JIS G 3448 一般配管用ステンレス鋼鋼管
    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS H 3401 銅及び銅合金の管継手
    JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
    JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
    JIS K 6353 水道用ゴム
    JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管
    JIS K 6742 水道用硬質ポリ塩化ビニル管
    JIS K 6743 水道用硬質ポリ塩化ビニル管継手
    JIS K 6744 ポリ塩化ビニル被覆金属板及び金属帯
    JIS K 6761 一般用ポリエチレン管
    JIS K 6762 水道用ポリエチレン二層管

――――― [JIS A 4113 pdf 5] ―――――

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