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Z 0620 : 2018
表1−パレットラックの構造及び構成
項目 説明
パレットラックの構造の概要支柱枠及び棚(ビーム及びサブビーム)によって構成するラック。
構造 外れ止め 支柱とビームとは,容易に外れないように止めピン又はねじ止めを用いて,抜け防
止を施す。止めピン又はねじ止めを外すと分解できる。
転倒防止 支柱枠は,床面に固定する。
棚間隔 各棚の間隔は,パレット積みの高さに応じて設定する。
連結構成 単体(独立式) 1間口だけで自立しているラック。連結機能をもつものを基本形という。
連結形(連結式) 2連以上で構成されるラック。単体の支柱を共有し連結する。
配列構成 単列形(単式) 1列のラック。棚は間口方向1列に架装し,主に一方向から使用する[図1 a) 参照]。
複列形(複式) 2列のラック。支柱つなぎで結合し,棚は列方向2列に架装し,両方向から使用す
る[図1 b) 参照]。
棚 有
高 最 間 効
さ上 隔 棚
段 間
高 隔
さ
ビーム
棚
サブビーム 支柱
ラ
筋かい 支
支柱とビームとの結合部 チ 柱
水平材
ス 枠
外れ止め
柱脚
(止めピン又はねじ止め)
支柱つなぎ
a) 単列形パレットラック
b) 複列形パレットラック
図1−パレットラックの各部の名称
b) ドライブインラック ドライブインラックの構造を表2に,各部の名称を図2に示す。
――――― [JIS Z 0620 pdf 6] ―――――
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Z 0620 : 2018
表2−ドライブインラックの構造
項目 説明
ドライブインラッ 支柱枠,棚及び各つなぎ材によって構成するラック。
クの構造の概要 一方に入出庫口をもち,フォークリフトトラックを乗り入れて使用する。
保管物は,先入れ後出しとなる。
フォークリフトト 走行及び作業に支障がない構造をもつ。
ラックの走行性 蛇行を防止するために,ガイドレールを設けてもよい。
構造 外れ止め 支柱とアームとは,容易に外れないように止めピン又はねじ止めを用いて,抜け防止を施す。
止めピン又はねじ止めを外すと分解できる。
転倒防止 支柱枠は,床面に固定する。
棚間隔 各棚の間隔は,パレット積みの高さに応じて設定する。
落下防止 パレットが間口方向に片寄った場合でも,落下しない棚構造とする。
上端つなぎ
ブレース
棚桟
アーム 背面つなぎ
支柱枠
入出庫口
a) ドライブインラック
支柱つなぎ
棚桟
棚
アーム
外れ止め
(止めピン又は
有 ねじ止め)
高 棚効
さ 間棚
隔間 パレット
最
上 隔
段
高 棚内のり
さ
間隔 棚突出し長さ
ガイドレール
有効間口 パレット長さ 奥行き隙間
間口寸法 奥行き寸法
b) ドライブインラック詳細図
図2−ドライブインラックの各部の名称
――――― [JIS Z 0620 pdf 7] ―――――
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Z 0620 : 2018
c) 流動ラック 流動ラックの構造,保管方式及び搬送方法を表3に,各部の名称を図3に示す。
表3−流動ラックの構造など
項目 説明
流動ラックの構造の概要 支柱枠,支柱つなぎ及び棚部によって構成するラック。
棚部に取り付けた搬送機構によって,保管物を出庫口に移動させる。
搬送機構は,この規格の対象外とする。
構造 外れ止め 支柱とビームとは容易に外れないように止めピン又はねじ止めを用いて,
抜け防止を施す。止めピン又はねじ止めを外すと分解できる。
転倒防止 支柱枠は,床面に固定する。
棚間隔 各棚の間隔は,パレット積みの高さに応じて設定する。
保管方式 先入れ先出し形 入庫口と出庫口とが前後に分かれているもの[図3 a)参照]。
先入れ後出し形 入庫口と出庫口とが同じ側にあるもの[図3 b)参照]。
搬送方法 水平駆動形 水平駆動方式のコンベヤ,又は台車で搬送保管するもの。
グラビティコンベヤ形 傾斜式フリーコンベヤで搬送保管するもの。
グラビティ台車形 傾斜したレール上を台車で搬送保管するもの。
支柱つなぎ
台車
レール
出庫口
コンベヤ
支柱枠
入庫口
支柱枠
a) 先入れ先出し形流動ラック 入出庫口
b) 先入れ後出し形流動ラック
搬送機構 外れ止め
棚部 (止めピン又は 支柱枠
ビーム
ねじ止め) 支柱つなぎ
有
棚 効
間 棚
隔 間
高 最 隔
さ 上
段 最
高 下 幅隙間
さ 段
高
さ
有効間口 パレット長さ 奥行き隙間
間口寸法 奥行き寸法
c) 流動ラック詳細図
図3−流動ラックの各部の名称
――――― [JIS Z 0620 pdf 8] ―――――
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Z 0620 : 2018
d) 積層ラック 積層ラックの構造及び層棚の形式を表4に,各部の名称を図4に示す。
表4−積層ラックの構造及び層棚の形式
項目 説明
積層ラックの構造の概要 支柱枠,支柱,ビーム及びはり材によって層棚を設けるラック。建屋内で,建屋から
独立する構造とする。
構造 外れ止め 支柱とビーム又ははり材とは,容易に外れないように止めピン又はねじ止めを用いて
結合する。止めピン又はねじ止めを外すと分解できる。
緩み止め その他の結合部及び接合部は,ねじ止め,溶接,接着などによって結合する。
転倒防止 支柱枠又は支柱は,床面に固定する。
常設接近手段 階段及び手すりは,層棚及びはり材に取り付ける。
層棚構造 中段層棚形 ラックの中段に層棚をもつもの[図4 a)参照]。
上段層棚形 ラックの最上段に層棚をもつもの[図4 b)参照]。
外れ止め
(止めピン又はねじ止め)
層棚
固定手すり
高
さ はり
層
高
さ 支柱
支柱枠
階段
階段手すり
a) 中段層棚形積層ラック
スライド式手すり 層棚
固定手すり
階段手すり
高
さ 階段
層
高
さ
はり
支柱枠
b) 上段層棚形積層ラック
図4−積層ラックの各部の名称
――――― [JIS Z 0620 pdf 9] ―――――
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Z 0620 : 2018
e) パレットラック用電動式移動ラック パレットラック用電動式移動ラック(以下,移動ラックという。)
の構造などを表5に,各部の名称を図5に示す。
表5−移動ラックの構造など
項目 説明
移動ラックの構造の概要 走行台車にパレットラックを搭載したラック。
走行台車は,動作システムによって移動する。
走行台車 次の動作システムをもつ。
走行するのに必要な車輪,モータなどの駆動装置。
走行形式 軌条式 敷設した走行レールを用い,走行台車を走行させるもの[図5 a)参照]。
無軌条式 走行レールを敷設せず,床面を走行台車が走行するもので,走行台車をガイドするた
めのレールをもつものを含む[図5 b)参照]。
給電ケーブル
警
ランプ
報
装 ブザー
置
制御盤
通路ボタン
停止・減速センサ
障害物検知装置
通路進入検知装置 走行レール
非常停止ボタン
台枠
走行台車
(駆動装置内臓)
(駆動装置内蔵)
a) 軌条式移動ラック
給電ケーブル
警 ランプ
報
装 ブザー
置
制御盤
軌道外れ検知装置
通路ボタン
停止・減速センサ
障害物検知装置
台枠
通路進入検知装置
非常停止ボタン
走行台車
(駆動装置内蔵)
(駆動装置内臓)
b) 無軌条式移動ラック
図5−移動ラックの各部の名称
――――― [JIS Z 0620 pdf 10] ―――――
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JIS Z 0620:2018の国際規格 ICS 分類一覧
JIS Z 0620:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA5540:2008
- 建築用ターンバックル
- JISB1180:2014
- 六角ボルト
- JISB1181:2014
- 六角ナット
- JISB1186:2013
- 摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット
- JISB1256:2008
- 平座金
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISB9700:2013
- 機械類の安全性―設計のための一般原則―リスクアセスメント及びリスク低減
- JISB9703:2019
- 機械類の安全性―非常停止機能―設計原則
- JISB9705-1:2019
- 機械類の安全性―制御システムの安全関連部―第1部:設計のための一般原則
- JISB9713-3:2004
- 機械類の安全性―機械類への常設接近手段―第3部:階段,段ばしご及び防護さく(柵)
- JISB9960-1:2019
- 機械類の安全性―機械の電気装置―第1部:一般要求事項
- JISB9960-32:2011
- 機械類の安全性―機械の電気装置―第32部:巻上機械に対する要求事項
- JISB9961:2008
- 機械類の安全性―安全関連の電気・電子・プログラマブル電子制御システムの機能安全
- JISC0508-1:2012
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第1部:一般要求事項
- JISC0508-2:2014
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第2部:電気・電子・プログラマブル電子安全関連系に対する要求事項
- JISC0508-3:2014
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第3部:ソフトウェア要求事項
- JISC0508-4:2012
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第4部:用語の定義及び略語
- JISC0508-5:2019
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第5部:安全度水準決定方法の事例
- JISC0508-6:2019
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第6部:第2部及び第3部の適用指針
- JISC0508-7:2017
- 電気・電子・プログラマブル電子安全関連系の機能安全―第7部:技術及び手法の概観
- JISC6802:2014
- レーザ製品の安全基準
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3113:2018
- 自動車構造用熱間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3131:2018
- 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
- JISG3138:2005
- 建築構造用圧延棒鋼
- JISG3138:2021
- 建築構造用圧延棒鋼
- JISG3141:2017
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2021
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3201:1988
- 炭素鋼鍛鋼品
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3350:2017
- 一般構造用軽量形鋼
- JISG3350:2021
- 一般構造用軽量形鋼
- JISG3352:2014
- デッキプレート
- JISG3353:2011
- 一般構造用溶接軽量H形鋼
- JISG3444:2015
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3444:2021
- 一般構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3445:2021
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- JISG3466:2015
- 一般構造用角形鋼管
- JISG3466:2021
- 一般構造用角形鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISG5101:1991
- 炭素鋼鋳鋼品
- JISG5201:1991
- 溶接構造用遠心力鋳鋼管
- JISG5502:2001
- 球状黒鉛鋳鉄品
- JISH8610:1999
- 電気亜鉛めっき
- JISH8617:1999
- ニッケルめっき及びニッケル-クロムめっき
- JISZ0110:2018
- 産業用ラック用語
- JISZ1522:2009
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