JIS A 9501:2019 保温保冷工事施工標準 | ページ 17

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                                 表G.1−CUIの発生しやすい箇所
         分類                     小分類                            具体的な箇所
 保温材の不連続部     保温材及び外装材の貫通・切欠き部 ・ ベント,ドレン部
                                                     ・ ハンガー保持部
                                                     ・ パイプシュー取付部
                                                     ・ トレース管貫通部
                                                     ・ ステージ(フロアー)貫通部
                                                     ・ サポート取付部
                                                     ・ 圧力容器ノズル部
                                                     ・ 取り出し計装配管
                      保温材末端部                   ・ フランジ,附属品
                                                     ・ 鉛直配管末端部
                                                     ・ 保温材連結部防食不良箇所
 外装板の劣化損傷箇所 外装板の損傷                   ・ 外装材の変色(高温やけ)
                                                     ・ 外装止めバンドのはずれ
                                                     ・ 外装重ね合わせ部の外れ
                                                     ・ はぜ掛けゆる(弛)み部
                      外装板上の腐食等               ・ 外装板のさび・腐食・穴
                      膨れ                           ・ 外装の膨れ部(腐食生成物が予想される)
                      継ぎ目充材劣化                 ・ 塗材(マスチック)が劣化(亀裂,離,防水
                                                       性能劣化)
                      その他                         ・ サポート部のカビ,コケなど
                                                     ・ 不適切な設置による水はけ障害部
 水の滞留箇所         浸入水が集中して滞留しやすい箇所 ・ 垂直配管の保温材末端部
                                                     ・ 立上がり配管のエルボ
                                                     ・ 長スパン水平配管ラインの下部
 保温材中に湿気を吸収                                ・ 内部流体温度−4150 ℃程度で運転されている
                      管理すべき運転温度範囲及び運転条
 蓄積する環境         件                               配管
                                                     ・ 使用中は内部流体温度150 ℃以上であるが間欠
                                                       運転される配管
                                                     ・ 本管から分岐され150 ℃以下となる滞留部及び
                      運転温度から温度降下がある配管系
                      統部分                           部品
                                                     ・ 内部流体温度降下で露点となる枝管
                                                     ・ 火傷防止対策施工配管
 水噴霧・水蒸気・海水 水噴霧,水蒸気及び海水飛まつ(沫) ・ 冷却塔付近配管
 飛まつ(沫)飛散環境                                ・ スチームストラップ近傍配管
                      にさら(曝)される可能性のある配
                      管                             ・ スチームトレース配管保温材内部継手
                                                     ・ 桟橋配管
                                                     ・ 水滴の直下配管
 その他               振動配管                       ・ 振動による外装板の損傷が早い箇所
                      常時結露する配管               ・ 保冷配管

――――― [JIS A 9501 pdf 81] ―――――

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                                          附属書H
                                          (参考)
                                    計算事例について
H.1 一般
  この附属書は利用者の利便のため,次に示した条件で試算した結果をまとめたものである。したがって,
この附属書の計算結果は,限定された条件下でだけ有効である。
H.2 経済的な保温厚さ
  経済的な保温厚さについての考え方及び計算式は,附属書Eを参照するのがよい。経済的な保温厚さを
算出するための条件及び数値は,利用者自身が決定することを原則とするが,条件及び数値の設定は煩雑
であるため,次の条件で算出している。
a) 計算条件
           管の外径                        JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管の呼び径
           周囲温度(θa)                 20 ℃
           表面熱伝達率(hse)             12 W/(m2・K)
           年利率(n)                     5%
           使用年数(y)                   15年
           熱量価格(b)                   5円/(kW・h)
           年間使用時間(h)               4 000時間又は8 000時間
              a :  保温材の単位体積当たりの工事費 (円/m3)
                   a=103×(12×d−k+200)        (人造鉱物繊維保温材の場合)
                   a=103×(12×d−k+300)        (無機多孔質保温材の場合)
              k :  平面及び管の呼び径ごとの定数
                  25A以下              k=1.30
                   50A以下             k=1.23
                   100A以下            k=1.17
                   200A以下            k=1.11
                   350A以下            k=1.04
                   400A以上及び平面    k=1.00
b) 計算結果 計算結果を表H.1表H.22に示す。
  なお,この表の厚さは,5 mm単位で算出してあり,実際に販売されている製品厚さとは,必ずも一致
していない。また,計算プログラムの設定によって一位の値が異なる場合がある。
H.3 凍結防止必要厚さ及び凍結防止時間
  凍結防止必要厚さ及び凍結防止時間の算出についての考え方及び計算式は,附属書Cを参照するのがよ
い。
a) 計算条件 次の条件を基に,算出をしている。
  表面の熱抵抗は考慮していない。

――――― [JIS A 9501 pdf 82] ―――――

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A 9501 : 2019
      管の外径    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管の呼び径
      密度        水 : 1 000 kg/m3
                  鋼管(炭素鋼) : 7 850 kg/m3
      比熱        水 : 4.22 kJ/(kg・K)
                  鋼管(炭素鋼) : 0.44 kJ/(kg・K)
      周囲(外気)温度    −25 ℃,−20 ℃,−15 ℃,−10 ℃,−5 ℃
      水の初期水温        5℃
      流体停止時間        12 h
      凍結割合            0 %,25 %
      保温材の熱伝導率(0 ℃の値)
              ロックウール保温筒                              0.031 4 W/(m・K)
              グラスウール保温筒                              0.032 4 W/(m・K)
              けい酸カルシウム保温筒,1号−15                 0.040 7 W/(m・K)
              はっ水性パーライト保温筒,4号−18               0.048 3 W/(m・K)
              ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒1号           0.033 4 W/(m・K)
              ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒3号           0.034 6 W/(m・K)
              B種硬質ウレタンフォーム保温筒1種                0.020 9 W/(m・K)
              A種硬質ウレタンフォーム保温筒1種1号             0.027 4 W/(m・K)
              A種硬質ウレタンフォーム保温筒1種2号             0.024 5 W/(m・K)
              ポリエチレンフォーム保温筒                      0.039 0 W/(m・K)
b) 計算結果 計算結果を表H.23表H.26に示す。
  なお,この表の厚さは,5 mm単位で算出してあり,実際に販売されている製品厚さとは,必ずしも一
致していない。また,計算プログラムの設定によって一位の値が異なる場合がある。
  なお,凍結防止保温厚さの表H.23及び表H.24では,計算上100 mm以上の厚さが要求される場合にお
いても,一般的に100 mm以上保温施工されることは少ないので,計算結果が101 mm以上となったもの
は空欄とした。さらに,凍結防止時間の表H.25及び表H.26では,計算結果が100時間を超える箇所は空
欄とした。
H.4 保冷厚さ及び防露厚さ
  保冷厚さ及び防露厚さについての考え方及び計算式は,5.6及び5.7を参照するのがよい。
  結露防止のための安全率として,表面温度(θse)を露点温度+0.3 ℃にとった計算例を示した。
a) 計算条件
      管の外径           JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管の呼び径
                         JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管の外径
      周囲温度 30 ℃
      相対湿度 85 %
      表面温度 27.5 ℃
      保冷材熱伝導率 熱伝導率算出参考式を使用した内部温度及び表面温度の積分平均値
      表面熱伝達率   8 W/(m2・K)

――――― [JIS A 9501 pdf 83] ―――――

                                                                                             81
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b) 計算結果 計算結果を表H.27表H.40に示す。
  なお,この表の厚さは,5 mm単位で算出してあり,実際に販売されている製品厚さとは,必ずしも一
致していない。また,計算プログラムの設定によって一位の値が異なる場合がある。
H.5 建築設備関連保温厚さ
  保冷厚さ及び防露厚さについての考え方及び計算式は,5.6及び5.7を参照するのがよい。
  結露防止のための安全率として,表面温度(θse)を露点温度+0.3 ℃にとった計算例を示した。
a) 計算条件
      管の外径           JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管の呼び径
                         JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管の外径
      保冷材熱伝導率 熱伝導率算出参考式を使用した内部温度及び表面温度の積分平均値
      表面熱伝達率   8 W/(m2・K)
      熱伝導率の算出は,次による。
        ロックウール保温板1号                       0.033 7+1.51×10−4×θ          W/(m・K)
        ロックウール保温板2号                       0.033 7+1.28×10−4×θ          W/(m・K)
        ロックウール保温帯1号                       0.034 9+2.44×10−4×θ          W/(m・K)
        グラスウール保温板24K                       0.035 7+1.42×10−4×θ+8.34×10−7×θ2
                                                                                      W/(m・K)
        グラスウール保温板48K                       0.032 4+1.05×10−4×θ+4.62×10−7×θ2
                                                                                      W/(m・K)
        ロックウール保温筒                          0.031 4+1.74×10−4×θ          W/(m・K)
        グラスウール保温筒                          0.032 4+1.05×10−4×θ+4.62×10−7×θ2
                                                                                      W/(m・K)
        ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒3号       0.034 6+1.20×10−4×θ          W/(m・K)
        A種硬質ウレタンフォーム保温筒1種1号         0.027 4+7.0×10−5×θ           W/(m・K)
        ポリエチレンフォーム保温筒                  0.039 0+1.70×10−4×θ          W/(m・K)
                      ここに,         θ :  温度(℃)
      周囲温度,相対湿度,表面温度及び内部温度は,それぞれの計算結果の表中に示し,次にまとめた。
  1) 空調給気ダクトの防露厚さ(表H.41及び表H.42)
        周囲温度      屋内空調部分                  26 ℃
                      屋内非空調部分                30 ℃
                      屋外部分                      35 ℃
        相対湿度      屋内空調部分                  60 %
                      屋内非空調部分及び屋外部分    85 %,90 %
        内部温度      空調給気                      15 ℃
  2) 外気導入ダクトの防露厚さ(表H.43及び表H.44)
        周囲温度      屋内空調部分                  25 ℃
                      屋内非空調部分                20 ℃
        相対湿度      屋内空調部分及び非空調部分    80 %,85 %
        内部温度      各地域による                  10 ℃,5 ℃,0 ℃,−5 ℃,−10 ℃

――――― [JIS A 9501 pdf 84] ―――――

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A 9501 : 2019
  3) 冷水管の防露厚さ(表H.45表H.49)
        周囲温度      屋内空調部分                  26 ℃
                      屋内非空調部分                30 ℃
                      屋外部分                      35 ℃
        相対湿度      屋内空調部分                  60 %
                      屋内非空調部分及び屋外部分    85 %,90 %
        内部温度                                    5 ℃,7 ℃
  4) 給水管及び排水管の防露厚さ(表H.50表H.56)
        周囲温度      屋内空調部分                  26 ℃
                      屋内非空調部分                30 ℃
                      屋外部分                      35 ℃
        相対湿度      屋内空調部分                  60 %
                      屋内非空調部分及び屋外部分    85 %,90 %
        内部温度                                    15 ℃
b) 計算結果
  計算結果を表H.41表H.56に示す。
  なお,この表の厚さは,5 mm単位で算出してあり,実際に販売されている製品厚さとは,必ずしも一
致していない。ただし,最小厚さをポリエチレンフォームは5 mm,その他の保温材は10 mmとして表示
している。

――――― [JIS A 9501 pdf 85] ―――――

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