JIS A 9501:2019 保温保冷工事施工標準 | ページ 4

                                                                                             13
                                                                                   A 9501 : 2019
    によって保冷材の厚さを求める。
d) 防露施工に使用する防露材の厚さを求める場合 防露工事に使用する防露材の厚さは,防露施工後,
    表面に結露を生じないことを条件とし,5.7によって防露材の厚さを求める。
e) 経済的な保温厚さを設計条件とする場合 1年間の施工価格と放散熱量相当の熱量価格との金額の和
    が最小となるときの保温厚さを経済的な保温厚さといい,これは保温施工に要する費用と,熱損失か
    ら生じる熱量価格とのバランスにおいて,コストミニマムとなる保温厚さである。経済的な保温厚さ
    は,5.8によって求める。
      なお,附属書Eに算出方法の考え方を示す。
f)  配管輸送流体の温度変化を設計条件とする場合 配管に保温施工し輸送流体の温度変化を抑制する
    場合,定められた温度変化の設計値から附属書Aによって保温材の厚さを求める。
g) 配管・機器・容器内の静止流体の時間に対する温度変化を設計条件とする場合 配管・機器・容器内
    に保温施工し内部の静止流体の温度変化を規定時間以下とする場合は,定められた温度変化の設計値
    から,附属書Bによって保温材の厚さを求める。
h) 管内水の凍結防止を設計条件とする場合 保温施工によって,一定時間,管内水の凍結を防止する場
    合は,定められた凍結防止の設計時間から附属書Cによって保温材の厚さを求める。
i)  建築設備に使用する保温・保冷・防露材の施工厚さを求める場合 建築物(戸建て住宅を除く。)の
    空気調和設備及び給排水衛生設備に使用する保温・保冷・防露材の施工厚さは,5.45.7に示す計算
    式によって求める。ただし,冷温水管などの保温と保冷とを兼用する対象物は,双方の厚さのうち,
    大きい厚さを採用する。保温工事に使用する保温材の経済的な厚さ及び放散熱量を求める場合は,5.8
    によって求める。

5.4 放散熱量を設計条件とする場合

5.4.1  一般
  放散熱量の設計値を(q)とし,5.4.2及び5.4.3に規定する計算を行う場合の共通式は,次による。
a) 保温材又は保冷材の厚さを選定する場合は,仮想的な保温材又は保冷材の表面温度(θse)を式(4)によ
    って設定する。
                          se      a  (4)
                              se
b) 保温材又は保冷材の熱伝導率は,温度の関数として表され,使用する保温材又は保冷材に適応した関
    数を使用する。
      なお,関数の一例として表2表4に主な保温保冷材の熱伝導率を算出する参考式を示す。

(pdf 一覧ページ番号 )

c) 式(4)によって求めた仮想的な保温材又は保冷材の表面温度(θse)及び式(18)から式(13)によって,保
    温材又は保冷材の平均熱伝導率(λm)を求める。
                                1       si
                          m               f  d    (13)
                               si  se   se
5.4.2  平面の場合
  平面の場合の保温材又は保冷材の厚さは,次によって求める。
a) 保温厚さ又は保冷厚さ(d)は,式(3)に平均熱伝導率(λm)を代入した式(19)によって求める。
                             m    si se
                         d                (19)
                             se   se  a

――――― [JIS A 9501 pdf 16] ―――――

14
A 9501 : 2019
      使用する保温材又は保冷材の製品厚さ(d')は,式(19)のd以上かつdに近い厚さとする。
b)   ) で選定したd'をもとに,放散熱量(q')を式(20)によって求め,放散熱量の設計値(q)以下である
    ことを確認する。
                              si  a
                         q            (20)
                             d    1
                              m  hse
                      ここに,         q' :  平面の場合の製品厚さにおける放散熱量(W/m2)
                                       d :  保温厚さ又は保冷厚さ(m)
                                       d' :  保温材又は保冷材の製品厚さ(m)
                                       λ :  保温材又は保冷材の熱伝導率[W/(m・K)]
                                      λm :  保温材又は保冷材の平均熱伝導率[W/(m・K)]
                                      hse :  表面熱伝達率[W/(m2・K)]
                                       θi :  内部流体温度(℃)
                                      θsi :  保温材又は保冷材の内面温度(℃)
                                      θse :  保温材又は保冷材の表面温度(℃)
                                       θa :  周囲温度(℃)
5.4.3  管の場合
  管の場合の保温材又は保冷材の厚さは,次によって求める。
a) 保温厚さ又は保冷厚さ(d)は,式(9)に平均熱伝導率(λm)を代入した式(21)によって求める。
                               De    2   m   si  se
                         De  ln                      (21)
                               Di     hse   se  a
                            DeDi
                         d
                               2
      式(21)の右辺の算出結果の値を表5 1) と照合し,保温厚さ又は保冷厚さ(d)を選定する。
      なお,保温厚さ又は保冷厚さの選定は,式(21)の右辺の解をxとしたとき,表5の該当する配管サ
    イズの列のx以上の数値に該当する保温厚さ又は保冷厚さを保温・保冷厚さの列から選び出す。x以
    上かつxに近いDe×ln (De/Di) の値に対応する保温厚さ又は保冷厚さが,仮想表面温度条件に沿う最
    低厚さとなるので,使用する保温材又は保冷材の製品厚さ(d')は,d以上かつdに近い厚さとする。
    注1) 表5はあらかじめ様々な配管径及び保温厚さ又は保冷厚さを式(21)の左辺[De×ln (De/Di)]に代
          入し,算出した表である。
b) 保温材又は保冷材の製品厚さ(d')をもとに,使用する保温材又は保冷材の製品外径を(De')とし,
    放散熱量(ql')を式(22)によって求める。
                                     si  a
                         ql'                         (22)
                                  De'
                              ln
                                  Di       1
                              2  π  m hse π De'
                             DeD
                               '  i
                         d
                                2
c) 放散熱量の設計値(q)が単位面積当たりの放散熱量で示されている場合,式(22)で求めた放散熱量(ql')
    を単位面積当たりの放散熱量(qa')に変換し,放散熱量の設計値(q)を満たすかを確認する。

――――― [JIS A 9501 pdf 17] ―――――

                                                                                             15
                                                                                   A 9501 : 2019
                                  ql'
                         qa'              (23)
                              Di  2d
      単位面積当たりの放散熱量(qa')が放散熱量の設計値(q)以下であれば保温材又は保冷材の製品厚
    さ(d')を採用する。
d) 式(23)において,単位面積当たりの放散熱量(qa')が放散熱量の設計値(q)より大きければ,保温材
    又は保冷材の製品厚さを増し,式(21),式(22)及び式(23)を繰り返して計算を行う。
                      ここに,         ql' :  管の場合の製品厚さにおける放散熱量(W/m)
                                      qa' :  管の場合の単位面積当たりの放散熱量(W/m2)
                                       d :  保温厚さ又は保冷厚さ(m)
                                       d' :  保温材又は保冷材の製品厚さ(m)
                                        λ :  保温材又は保冷材の熱伝導率[W/(m・K)]
                                       λm :  保温材又は保冷材の平均熱伝導率[W/(m・K)]
                                      hse :  表面熱伝達率[W/(m2・K)]
                                       θsi :  保温材又は保冷材の内面温度(℃)
                                      θse :  保温材又は保冷材の表面温度(℃)
                                       θa :  周囲温度(℃)
                                       Di :  保温材又は保冷材の内径(m)
                                      De :  保温材又は保冷材の外径(m)
                                      De' :  保温材又は保冷材の製品外径(m)

5.5 表面温度を設計条件とする場合

5.5.1  一般
  表面温度の設計値を(θse)とし,5.5.2及び5.5.3に規定する計算を行う場合の共通式は,次による。
a) 保温材及び保冷材の熱伝導率は,温度の関数として表され,使用する保温材又は保冷材に適応した関
    数を使用する。
      なお,関数の一例として表2表4に主な保温保冷材の熱伝導率を算出する参考式を示す。

(pdf 一覧ページ番号 )

b) 保温材又は保冷材の表面温度の設計値(θse)及び式(18)から式(13)によって,保温材又は保冷材の平均
    熱伝導率(λm)を求める。
                                1       si
                          m               f  d    (13)
                               si  se   se
5.5.2  平面の場合
  平面の場合の保温材又は保冷材の厚さは,次によって求める。
a) 保温厚さ又は保冷厚さ(d)は,式(19)によって求める。
                             m    si se
                         d                (19)
                             se   se  a
      使用する保温材又は保冷材の製品厚さ(d')は,式(19)のd以上かつdに近い厚さとする。
b)   ) で選定したd'をもとに,放散熱量(q')を式(20)によって求める。
                              si  a
                         q            (20)
                             d    1
                              m  hse
c) 保温材又は保冷材の表面温度(θse')は,式(20)で求めた放散熱量(q')を式(4)に代入した式(24)よって
    求める。

――――― [JIS A 9501 pdf 18] ―――――

16
A 9501 : 2019
                           '
                          se       a  (24)
                              se
      保温材又は保冷材の製品厚さ(d')における表面温度(θse')と表面温度の設計値(θse)とが,次の
    式の関係であることを確認する。
      保温の場合  θse' < θse
      保冷の場合  θse' > θse
                      ここに,         q' :  平面の場合の製品厚さにおける放散熱量(W/m2)
                                       d :  保温厚さ又は保冷厚さ(m)
                                       d' :  保温材又は保冷材の製品厚さ(m)
                                        λ :  保温材又は保冷材の熱伝導率[W/(m・K)]
                                       λm :  保温材又は保冷材の平均熱伝導率[W/(m・K)]
                                      hse :  表面熱伝達率[W/(m2・K)]
                                       θsi :  保温材又は保冷材の内面温度(℃)
                                      θse :  保温材又は保冷材の表面温度(℃)
                                      θse' :  保温材又は保冷材の製品厚さの表面温度(℃)
                                       θa :  周囲温度(℃)
5.5.3  管の場合
  管の場合の保温材又は保冷材の厚さは,次によって求める。
a) 保温厚さ又は保冷厚さ(d)は,式(21)によって求める。
                               De    2   m   si  se
                         De  ln                      (21)
                               Di     hse   se  a
                            DeDi
                         d
                               2
      5.4.3 a) と同様に式(21)の右辺の算出結果の値を表5と照合し,保温厚さ又は保冷厚さ(d)を選定
    する。使用する保温材又は保冷材の製品厚さ(d')は,d以上かつdに近い厚さとする。
b)   ) から選定したd'をもとに,保温材又は保冷材の製品外径を(De')とし,放散熱量(ql')を式(25)に
    よって求める。
                                      si  a
                         ql'                         (25)
                                 De'
                              ln
                                  Di        1
                              2  π m   hse π De'
                             De' Di
                         d
                                2
c) 保温材又は保冷材の製品厚さの表面温度(θse')は,式(25)で求めた放散熱量(ql')と保温材又は保冷
    材の製品外径(De')とを式(10)に代入した式(26)によって求める。
                                 ql'
                           '
                          se              a (26)
                             hse π De'
  保温材又は保冷材の製品厚さ(d')における保温材又は保冷材の製品厚さの表面温度(θse')と表面温度
の設計値である保温材又は保冷材の表面温度(θse)とが,次の式の関係であることを確認する。
  保温の場合  θse' < θse

――――― [JIS A 9501 pdf 19] ―――――

                                                                                             17
                                                                                   A 9501 : 2019
  保冷の場合  θse' > θse
                      ここに,         ql' :  管の場合の製品厚さにおける放散熱量(W/m)
                                       d :  保温厚さ又は保冷厚さ(m)
                                       d' :  保温材又は保冷材の製品厚さ(m)
                                        λ :  保温材又は保冷材の熱伝導率[W/(m・K)]
                                       λm :  保温材又は保冷材の平均熱伝導率[W/(m・K)]
                                      hse :  表面熱伝達率[W/(m2・K)]
                                       θsi :  保温材又は保冷材の内面温度(℃)
                                      θse :  保温材又は保冷材の表面温度(℃)
                                      θse' :  保温材又は保冷材の製品厚さの表面温度(℃)
                                       θa :  周囲温度(℃)
                                       Di :  保温材又は保冷材の内径(m)
                                      De :  保温材又は保冷材の外径(m)
                                      De' :  保温材又は保冷材の製品外径(m)

5.6 保冷の場合

  保冷施工の保冷厚さは,表面温度を基準とする防露又は放散熱量を基準とする侵入熱量を設計条件とし
て求める。
a) 防露を設計条件とする場合は,周囲温度(θa),相対湿度(  替  から,表6の飽和水蒸気圧表をもとに,
    周囲温度(θa)の飽和水蒸気圧を(p*)とし,水蒸気の分圧(p)を式(27)から求める。
                               p
                         p           (27)
                                100
      式(27)の水蒸気の分圧(p)を,表6と照合しpが飽和水蒸気圧となり結露が発生する温度となる露
    点温度(θd)を選定する。式(28)に示すように,露点温度(θd)に安全率としてx ℃加算した温度を,
    表面温度(θse)とし,保冷材の厚さを,5.5に従って求める。安全率は,受渡当事者間の協議の上設
    定する。
                          se  d  x 2)  (28)
      このときの放散熱量(qse)は,式(29)から求める。
                        qse   se  se  a   (29)
      注2) 一般に,安全率として加算するx ℃は,周囲温度30 ℃,相対湿度85 %のとき+0.3 ℃とする
            のがよい。相対湿度85 %を超える条件では,+0.3 ℃では少ない場合がある。
b) 侵入熱量を設計条件とする場合,侵入熱量の設計値(Q)と放散熱量(q)との関係は次のとおり。
                        Q    q
      侵入熱量を設計基準とする場合も,保冷材の表面に結露がないことが原則であることから,式(29)
    で算出された放散熱量から求めた侵入熱量が侵入熱量の設計値を満たさない場合は,5.4に従って,保
    冷材の厚さを算出する。
                      ここに,         Q :  平面の場合の侵入熱量(W/m2)
                                       q :  平面の場合の放散熱量(W/m2)
                                      qse :  平面の場合の露点温度+x ℃時の放散熱量(W/m2)
                                      p* :  飽和水蒸気圧(kPa)
                                       p :  水蒸気の分圧(kPa)
                                          替    相対湿度(%)
                                      hse :  表面熱伝達率[W/(m2・K)]
                                      θse :  保温材又は保冷材の表面温度(℃)

――――― [JIS A 9501 pdf 20] ―――――

次のページ PDF 21