JIS A 9501:2019 保温保冷工事施工標準 | ページ 6

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c) 保冷材止め用金具類,サポートなどは,保冷施工前に取り付けておく。
d) 硬質ウレタンフォームの注入発泡は,現場での品質管理に高度の技術が必要なため,使用箇所を限定
    する。
      保冷工事に使用する硬質ウレタンフォーム注入発泡用原液の取扱いについての推奨事項を次に示す。
  1) 使用する硬質ウレタンフォーム注入発泡用原液の仕様(混合比率,混合時間,反応性,自由発泡密
      度)を事前に確認し,施工に際しては原液製造者の取扱説明書などに従う。
  2) 硬質ウレタンフォーム注入発泡用原液の計量は,はかり(秤)などの計量器を用いて,規定の混合
      比率となるように,正確に計量する。
  3) 硬質ウレタンフォーム注入発泡用原液に水が混入することのないように注意する。また,被施工箇
      所に結露,雨水などの水分が存在していないことを確認する。
  4) 硬質ウレタンフォーム注入発泡用原液の混合は,適切な混合時間にて,原液が均一になるように混
      合する。原液を混合する際は,電動のかくはん機などを使用して混合することが望ましい。
  5) 施工の前に,1) によって確認した発泡条件で,プラスチック袋,専用の容器などに試験発泡を行う。
  6) 5) を試験試料として,硬質ウレタンフォームの自由発泡密度の計測,及び目視による外観検査によ
      って品質の確認を行う。
  7) 合否判定基準については,受渡当事者間の協議によって定める。
      注記 硬質ウレタンフォームの注入発泡材料は,同じ保冷施工に使用する板状又は筒状保冷材と同
            程度の性能をもつものが望ましい。
7.3.2  施工
7.3.2.1  配管及び継手類
  配管及び継手類の保冷施工は,次による。
a) 配管に筒状の保冷材を取り付け,7.2.2.1に規定する鋼帯,鋼線又は粘着テープ類で緊縛する(図26
    参照)。ただし,保冷材に支障を来さない7.2.2.3に規定する接着剤を使用して,配管に密着させても
    よい。
      なお,継ぎ目部の空隙に硬質ウレタンフォームを注入発泡する場合,継ぎ目部には,あらかじめ隙
    間を設けておく(図27参照)。
b) 保冷材の施工厚さが75 mmを超える場合には,通常,2層以上の複層に分けて施工する(図28参照)。
c) 保冷材各層の縦横の継ぎ目は,同一箇所に重ならないように施工する。
d) 単層で施工する場合,配管温度が約0 ℃以下の保冷材の全ての継ぎ目部には,7.2.2.4に規定するジョ
    イントシーラ又は7.2.2.3に規定する接着剤をよく塗布し,空隙のできないようにする。約0 ℃を超え
    る場合は,保冷材の継ぎ目部には,ジョイントシーラ又は接着剤は塗布しなくてもよい。
e) 2層以上の複層で施工する場合は,1層目の保冷材の取付けには収縮を吸収する方法又は収縮によって
    生じる隙間の影響を抑えるための方法を講じる。
f)  エルボ部の保冷材取付けは,筒状の保冷材をひじ継ぎ加工する(図29参照),筒状の保冷材をえび状
    に切断する,又は成形品を取り付ける(図30参照)。
g) エルボ部の外装は,6.3.2.1 h) と同様に施工する。
h) 管の収縮量より収縮量の小さい保冷材を使用する場合は,適切な間隔にクッション性のある保冷材を
    挿入する。
i)  最外層の保冷材の全ての継ぎ目部には,7.2.2.4に規定するジョイントシーラ又は7.2.2.3に規定する接
    着剤をよく塗布し,空隙のできないようにする。継ぎ目部には,硬質ウレタンフォームを注入発泡し

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    てもよい。
j)  保冷材の外表面には,あらかじめ防湿材を一体化させておくか,外表面に防湿層のない保冷材の表面
    には,7.2.2.5に規定する防湿材を施工し,7.2.1に規定する外装を施す。
k) 保冷材止め金具部への施工は,次を参考にするのがよい(図31参照)。
  1) 保冷材止め金具部の保冷厚さ(以下,増し保冷という。)は,一般部の保冷厚さの半分程度とする。
  2) 増し保冷部の保冷材と一般部の保冷材とは,変位量を勘案して接着剤及び/又はジョイントシーラ
      を用いて,密着させる。
l)  つ(吊)り金具部の施工は,次を参考にするのがよい(図32参照)。
  1) つ(吊)り金具部の保冷厚さは,一般部の保冷厚さの半分程度とする。
  2) 増し保冷部の保冷長さは,一般部の保冷材厚さの3倍以上とする。
  3) 計測管など保冷層を貫通する金属部の保冷も同様とする。
7.3.2.2  バルブ及びフランジ
  バルブ及びフランジの保冷施工は,温度条件に応じて施工方法を決定し,次から選択するのがよい。
a) バルブ又はフランジ全体を覆うように,繊維系保冷材を取り付け,7.2.2.1に規定する線材,テープ類
    などで緊縛する。保冷材は,外表面にあらかじめ防湿材が付いているものを使う。外表面に防湿材が
    ない保冷材は,後から7.2.2.5に規定する防湿材を施工する。
b) 板状又は筒状の保冷材を,接着剤を用いてバルブ又はフランジ全体を囲うように,箱形又は筒形に取
    り付け,内部にできた空隙には,繊維系保冷材を充するか(図33及び図34参照),又は硬質ウレタ
    ンフォームを注入発泡する(図35及び図36参照)。板状又は筒状の保冷材の外表面には,防湿材を施
    工する。
      なお,硬質ウレタンフォームを注入発泡する場合は,あらかじめバルブ又はフランジの表面に,繊
    維系保冷材及び7.2.2.5に規定する防湿材を取り付ける。
c) バルブ又はフランジの表面に,繊維系保冷材及び7.2.2.5に規定する防湿材を取り付け,7.2.2.1に規定
    する線材,テープなどにて緊縛する。7.2.1に規定する外装材を箱形又は筒形に加工し,バルブ又はフ
    ランジ全体を囲うように取り付け,内部にできた空隙には,硬質ウレタンフォームを注入発泡する(図
    37及び図38参照)。
7.3.2.3  機器・塔槽類
  機器・塔槽類の保冷施工は,次による(図39及び図40参照)。
a) 単層で施工する場合,機器・塔槽類の温度が約0 ℃以下の保冷材の継ぎ目は,使用する保冷材に適し
    たジョイントシーラ又は接着剤で隙間のできないように密着させ,鋼帯又は鋼線で緊縛する。約0 ℃
    を超える場合は,保冷材の継ぎ目部には,ジョイントシーラ又は接着剤は塗布しなくてもよい。ただ
    し,保冷材に支障を来さない接着剤を使用して,機器に密着させてもよい。
b) 保冷材の厚さが75 mmを超える場合には,通常,2層以上に分けて施工する。このとき,隣り合う層
    の保冷材の縦横の継ぎ目は,同一箇所に重ならないように,7.3.2.1 i) に準じて施工する。
c) 最外層の保冷材の全ての継ぎ目部には,ジョイントシーラ又は接着剤をよく塗布し,空隙のできない
    ようにするか,又は硬質ウレタンフォームを注入発泡してもよい。
d) 保冷材外表面には,7.2.2.5に規定する防湿材の中から,使用する保冷材に適した防湿材で被覆し,必
    要に応じて次の外装を施す。
  1) 屋外に設置する場合の外装は,7.2.1に規定する外装材を用いる。金属製外装材を用いる場合は,は
      ぜ掛けにするか,50 mm以上の重ね合わせにし,ブラインドリベット止め又はバンド掛けで緊縛す

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      る。
        なお,ブラインドリベット止めの場合は,下層の防湿材をきずつけないように対策をとる。
  2) 屋内に設置する場合の外装は,屋外設置の場合と同様に7.2.1に規定する外装材を用いる。ただし,
      場合によっては,防湿材だけで仕上げてもよい。

8 建築設備の保温・保冷・防露工事施工法

8.1 使用する保温・保冷・防露材

8.1.1  一般事項
  一般事項は,次による。
a) 6.1.1及び7.1.1を参照し,安全性及び施工性を考慮して適切なものを選ぶ。
b) 保温及び保冷を兼用する対象物(冷温水管など)は,両方の性能を満足する材料を選択する。
8.1.2  材料の選定
  使用する保温・保冷・防露材は,箇条4から,適切な材料及び種類を選定する。特に屋内設備において
は,シックハウス症候群対策におけるホルムアルデヒドの放散量の規制を考慮して,材料を選定する。
8.1.3  施工厚さ
  保温・保冷・防露材の施工厚さは,5.3 i) による。

8.2 使用する主な副資材

8.2.1  外装材
8.2.1.1  金属製外装材
  金属製外装材は,6.2.1.1から選定する。
8.2.1.2  その他の外装材
  その他の外装材は,表1による。
8.2.2  その他の材料
8.2.2.1  緊縛材
  緊縛材は,保温・保冷・防露材及び外装材を,所定のところへ固定又は支持するもので,温度・耐食・
強度などを考慮して決定するものとし,表1による。
8.2.2.2  接着剤
  保温材及び保冷材の接着に使用する接着剤は,表1による。ただし,びょう(鋲)に使用する接着剤の
主成分は,合成ゴム系,エポキシ樹脂系などとする。
8.2.2.3  シーリング材
  貫通部,端部,外装板の合わせ目などに使用するシーリング材は,表1の雑材の項に示したJIS A 5758
及びゴム系シーリング材とする。
8.2.2.4  防湿材
  保冷材の外表面に使用する防湿材は,表1による。
8.2.2.5  整形材
  屋内露出部の美観を良くするために使用する整形材は,表1の雑材の項に示した原紙及びその他の外装
材の項に示した樹脂製整形エルボとする。

8.3 保温工事,保冷工事及び防露工事の施工要領

8.3.1  一般事項
  一般事項は,次による。

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a) 建物の防火区画,防火壁その他法令で指定する間仕切り,壁・床などを貫通する保温・保冷工事を必
    要とする管・ダクトなどの所要部分は,建築基準法及び消防法に指定されている材料による被覆工事
    を行う。
b) 保温工事を実施しようとする機器及び配管・ダクト部分は,保温工事に支障がない状態で引渡しを受
    けるものとする。
8.3.2  施工
8.3.2.1  給湯管,温水管及び蒸気管
  給湯管,温水管及び蒸気管の保温施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
a) 保温施工 配管,継手類,バルブ,フランジなどの保温施工は,次による。
  1) 配管に保温筒を密着させ,8.2.2.1に規定する緊縛材で,保温筒の合わせ目に隙間が生じないように,
      保温筒1本につき1か所以上緊縛する。
  2) 保温筒は,通常,厚さが75 mm以下の場合は単層,75 mmを超える場合は複層とし,1層目,2層
      目及びその上の層の円周方向及び長手方向に継ぎ目が同一箇所にならないように施工する。
        なお,施工は,図1及び図2を参照にするのがよい。
  3) 継手類は,成形エルボなどの成形保温材を使用するか,保温板,保温帯,フェルトなどを亜鉛めっ
      き鉄線で,50 mmピッチ以下にらせん巻きに締め付けるか,又は保温筒を切断して取り付ける。
  4) バルブ及びフランジの保温施工は,成形品の保温材を使用するか,又は筒状,板状若しくは帯状保
      温材を用いて8.2.2.1に規定する亜鉛めっき鉄線で締め付ける。
        なお,バルブ及びフランジの屋外露出部以外の保温を実施するかは,受渡当事者間の協議とする。
b) 各部位の外装仕上げ 各部位の外装仕上げは,次による。
  1) 保温材上に取り付ける8.2.1.2に規定するアルミガラスクロス原紙などの外装材をシート状で使用す
      る場合の重ね幅は30 mm以上とするか,又は8.2.1.2に規定するその他の外装材をテープ状とし,
      らせん巻きで仕上げる場合の重ね幅は15 mm以上とする。
        なお,立管にアルミガラスクロス,着色アルミガラスクロスなどのテープを巻き付ける場合は,
      下から上に巻き上げる。
  2) 屋内露出部の外装仕上げは,次から選択する。
  2.1) 保温材上に8.2.1.2に規定するアルミガラスクロス原紙などを取り付け,8.2.2に規定する化粧ピン
        又はステープルで仮止めし,継ぎ目をアルミガラスクロス粘着テープなどで貼り合わせて仕上げ
        る(図41参照)。
  2.2) 保温材上に8.2.2.5に規定する原紙を取り付け,8.2.1.2に規定するアルミガラスクロスのテープで
        仕上げるか,又は保温材上に8.2.1.2に規定する樹脂製化粧カバーを取り付け,ボタンパンチはぜ
        又は8.2.2に規定する化粧ピンで留めて仕上げる(図42参照)。
  2.3) 機械室,書庫,倉庫の場合は,2.1) 若しくは2.2) に示す仕上げ又は外被材付き保温筒を用い,8.2.1.2
        に規定する外被材と同質の粘着テープで貼り合わせ,JIS G 3554に規定するきっ甲金網(以下,
        きっ甲金網という。)で緊縛して仕上げる(図43参照)。
          なお,保温材に表1に示したその他の外装材を取り付け,きっ甲金網で仕上げてもよい(図44
        参照)。
  2.4) 継手類は保温筒又はその切断品を使用した場合は,その上に8.2.1.2に規定するその他の外装材で
        仕上げる。
          なお,保温板,保温帯又はフェルトを取り付けた場合には,8.2.1.2に規定する樹脂製整形エル

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        ボを取り付けて仕上げる。
  2.5) バルブ及びフランジを保温施工する場合,呼び径65 A以上のバルブ及びフランジは着脱可能な
        8.2.1.1に規定する金属製外装材による外装を施すか,又は配管と同じ施工とする。
  3) 屋内隠蔽部の外装仕上げは,次から選択する。
  3.1) 保温材上に8.2.1.2に規定するアルミホイルペーパなどの外装材を取り付け,継ぎ目を同質の粘着
        テープで貼り合わせ,8.2.2.1に規定するきっ甲金網で緊縛して仕上げる(図45参照)。
  3.2) 保温材上に8.2.1.2に規定するアルミガラスクロスなどのテープでらせん巻きに仕上げる(図46
        参照)。
  3.3) 外被材付き保温筒を使用する際,長手方向の継ぎ目に外被材の張り出しがある場合には,その部
        分を両面粘着テープで貼り合わせ,その他の全ての継ぎ目は,外被材と同質の粘着テープで貼り
        合わせる。外被材の張り出しがない場合には,全ての継ぎ目は,外被材と同質の粘着テープで貼
        り合わせる。さらに,円周方向に1か所以上,外被材と同質の粘着テープを巻いて仕上げる(図
        47参照)。
  4) 床下及び暗きょ部は保温材に8.2.2.4に規定する防湿材を取り付けた上に,テープ状に加工した
      8.2.1.2に規定する着色アルミガラスクロスを巻き,2 m間隔に着色アルミガラスクロス粘着テープ
      で緊縛して仕上げる(図48参照)。
  5) 屋外露出部,浴室,ちゅう房などの水ぬれの懸念のある箇所は,保温材上に防湿材を取り付け,更
      に6.2.1.1に規定する金属製外装材を取り付ける(図49参照)。
        なお,金属製外装材の継ぎ目は,長さ方向は,はぜ掛け又はボタンパンチはぜとする。また,円
      周方向の重ね部は,ひも出し加工し重ね合わせとする。ひも出し部の合わせ目は,必要に応じて
      8.2.2.3に既定するシーリング材を塗布する。
8.3.2.2  冷水管,冷温水管及びブライン管
  冷水管,冷温水管及びブライン管の保冷施工・保温施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
a) 配管,継手類,バルブ及びフランジの保冷施工又は保温施工は,8.3.2.1 a) による。ただし,保冷工事
    では保冷材を取り付けた後,保冷材外面に8.2.2.4に規定する防湿材を取り付ける。
b) 各部位の外装仕上げは,8.3.2.1 b) による。
8.3.2.3  給水管及び排水管
  給水管・排水管の防露施工及び外装仕上げは,次による。
a) 配管,継手類,バルブ及びフランジの防露施工は,8.3.2.1 a) による。
b) 各部位の外装仕上げは,8.3.2.1 b) による。
8.3.2.4  機器類
  機器類の保温施工・保冷施工・防露施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
a) 保温板を用いて機器類の保温施工,保冷施工及び防露施工する場合は,次による。
  1) 8.2.2.2に規定する接着剤,又は8.2.2に規定するびょう(鋲)によって保温板を取り付ける。円形の
      大形機器には,下部がだれないように8.2.2.1に規定する亜鉛めっき鉄線で緊縛する。
  2) 保温板上に8.2.2.1に規定するきっ甲金網を取り付け,緩みのないように締め付ける。
        なお,冷熱源機器を保冷する場合は保冷材を取り付けた上に8.2.2.4に規定する防湿材を重ね幅30
      mm以上に取り付け,8.2.2.1に規定する亜鉛めっき鉄線で緊縛する。
b) 機器類の外装仕上げは,次による。
  1) 熱源機器の場合はきっ甲金網上に,冷熱源機器の場合は防湿材上に,8.2.1.1に規定する金属板を取

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