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り付ける。継ぎ目ははぜ掛け又は重ね合わせの上,8.2.2に規定するタッピンねじ止めとする(図50
及び図51参照)。球形の鏡板部は放射状(菊形)に仕上げる(図52参照)。
2) 角型機器の場合は,必要に応じ8.2.2に規定する鋼枠を組み,その上に金属板を取り付ける。コーナ
部は,はぜ掛け又はボタンパンチはぜとする。
8.3.2.5 空調ダクト
空調ダクトの保温施工・防露施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
a) 長方形ダクトへの保温施工・防露施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
1) ダクトに取り付けるびょう(鋲)は,8.2.2に規定するびょう(鋲)を8.2.2.2に規定する接着剤,又
はスポット溶接で300 mm×300 mmの面積ごとに1本以上取り付ける。
2) びょう(鋲)に保温材を取り付け,保温材から出たピンに座金を付けて,先端を折り曲げる。
なお,ダクトに保温材を密着させた後,座金付き溶接びょう(鋲)を差し込み,スポット溶接し
てもよい。
3) 保温板,人造鉱物繊維保温材の波形保温板及びフェルトを使用する場合は,保温板相互を密着させ
て取り付ける。フランジ部の施工は,人造鉱物繊維保温材のロール状保温材又はフェルトの場合は,
そのまま取り付ける。保温板又は波形保温板による施工で,保温厚さがフランジ面より低い場合は,
2層に重ねる。
4) 外被材付き保温材を使用する場合は,相互を密着させて取り付け,継ぎ目部は外被材と同質材の粘
着テープで貼り合わせる。
5) 屋内露出部は,次から選択する。
5.1) アルミガラスクロスなどの外被材付き保温材を取り付ける場合は,継ぎ目部を同質材の粘着テー
プで貼り合わせて,仕上げる(図53参照)。
5.2) 保温材又は外被材付き保温材を取り付ける場合は,保温材上,又は必要に応じ鋼枠の下地を組み,
その上に金属製外装材を取り付ける(図54参照)。
なお,金属製外装材のコーナ部は,はぜ掛け又はボタンパンチはぜとし,継ぎ目は差し込みは
ぜ又は立はぜで取り付け,要所を8.2.2に規定するタッピンねじ止めとする。
5.3) 機械室,書庫及び倉庫の場合は,外被材付き保温材を取り付け,継ぎ目部を同質材の粘着テープ
で貼り合わせ,8.2.2.1に規定するきっ甲金網で緊縛して仕上げる(図55参照)。
6) 屋内隠蔽部は,外被材付き保温材を取り付け,継ぎ目部は同質材の粘着テープで貼り合わせて,
8.2.2.1に規定するきっ甲金網で緊縛して仕上げる(図55参照)。
7) 屋外露出部,浴室,ちゅう房などの水ぬれの懸念のある箇所は,保温材上に8.2.2.4に規定する防湿
材を重ね幅30 mm以上に取り付け,その上に8.2.1.1に規定する金属製外装材を取り付ける(図56
参照)。
なお,金属製外装材の継ぎ目部ははぜ掛けとし,要所を8.2.2に規定するタッピンねじ止めとする。
b) 円形ダクトへの保温施工・防露施工及びこれらの外装仕上げは,次による。
1) 保温板,波形保温板,フェルト及び保温帯を使用する場合は,保温材相互を密着させて取り付け,
8.2.2.1に規定する亜鉛めっき鉄線で150 mm以下のピッチでらせん巻きに緊縛する。
2) 外被材付き保温材を使用する場合は,相互を密着させて取り付け,継ぎ目部は外被材と同質材の粘
着テープで貼り合わせる。
3) 保温材上に,シート状の8.2.1.2に規定するアルミガラスクロス原紙などを取り付ける場合は,重ね
幅は30 mm以上とし,アルミガラスクロスなどのテープでらせん巻きに仕上げる場合の重ね幅は
――――― [JIS A 9501 pdf 31] ―――――
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15 mm以上とする。
4) 金属製外装材を取り付ける場合は,はぜ掛け又はボタンパンチはぜとし,縦方向の継ぎ目部は25 mm
50 mmを重ね合わせにし,仕上げる。
5) 屋内露出部は,次から選択する。
5.1) 外被材付き保温材を取り付け,継ぎ目部は同質材の粘着テープで貼り合わせて仕上げる(図57参
照)。
5.2) 外被材付き保温材を取り付け,継ぎ目部は同質材の粘着テープで貼り合わせ,8.2.1.1に規定する
金属製外装材又は8.2.1.2に規定する樹脂製化粧カバーで仕上げる(図58参照)。
6) 屋内隠蔽部は,次から選択する。
6.1) 外被材付き保温材を使用する場合は,継ぎ目部を同質材の粘着テープで貼り合わせ,その上に
8.2.2.1に規定するきっ甲金網で緊縛して仕上げる(図59参照)。
6.2) 保温材上にアルミガラスクロスなどのテープをらせん巻きし,仕上げる(図60参照)。
7) 屋外露出部,浴室,ちゅう房などの水ぬれの懸念のある場所は,外被材付き保温材上に防湿材を取
り付け,その上に8.2.1.1に規定する金属製外装材を取り付けて仕上げる(図61参照)。
9 検査
9.1 検査の区分
検査の区分は,施工者による自主確認事項,及び完成後又は引渡し時に確認する性能確認検査とする。
9.2 自主確認事項
記録の要否・書式・項目等は,受渡当事者間の協議によって取り決めるのがよい。
a) 施工前 施工前の確認は,次による。
1) 使用する主な保温材がこの規格に適合していること,又は仕様書に記載されているとおりであるこ
とを確認する。
2) その他使用する材料が仕様書どおりであることを確認する。
3) 使用材料に汚れ及び損傷がないことを確認する。
4) 保温材,保冷材,防露材などに水ぬれがないことを確認する。
5) 保冷材止め・アンカーなどが寸法どおりに付いていることを確認する。
6) 被保温面は,ごみ・水・氷などの異物の付着がないことを確認する。
b) 施工時 施工時の確認は,次による。
1) 保温材,保冷材,防露材などに水ぬれがないことを確認する。
2) 使用する各材料の種類・厚さ・固定方法,目地の処理,防湿層の形成,外装の取付けなど,施工が
所定の施工仕様,又は施工要領に基づき行われていることを確認する。
3) 保冷工事では,保温材などの貫通部外装材の防湿処理が施工されていることを確認する。
c) 工事完成時 工事完成時には,目視による外観確認を行い,仕上げ状態が良好であることを確認する。
9.3 性能確認検査
完成後又は引渡し時の確認事項は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって省略することがで
きる。また,測定箇所,測定位置,測定条件など詳細は,受渡当事者間の取決めによる。
a) 放散熱量基準の場合 放散熱量基準で設計された保温工事の場合,運転開始後,又は試運転時に放散
熱量を熱流計で測定する。
b) 表面温度基準の場合 表面温度基準で設計された保温工事の場合,運転開始後,又は試運転時に表面
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温度及び周囲温度を測定する。
c) 経済的な保温厚さの場合 経済的な保温厚さで設計された場合は,放散熱量基準で設計された保温工
事の場合による。
d) 保冷・防露工事の場合 保冷・防露工事の場合は,運転開始後,外表面に結露又は結霜がないかを確
認する。
9.4 合否判定
完成後又は引渡し時の検査の合否判定は,次による。ただし,詳細な合否判定基準は,受渡当事者間の
協議によって取り決めてもよい。
a) 放散熱量基準の場合 放散熱量基準で設計された保温工事の場合は,仕様書又は熱計算書に定められ
た値の+20 %以内を合格とする。
b) 表面温度基準の場合 表面温度基準で設計された保温工事の場合は,仕様書又は熱計算書に定められ
た,設計時の表面温度と周囲温度との温度差+20 %以内を合格とする。
c) 火傷防止の場合 火傷防止目的で表面温度基準を設計された保温工事の場合は,仕様書又は熱計算書
に定められた表面温度以下とする。
d) 保冷・防露工事の場合 保冷・防露工事の場合は,9.3 d) が確認できれば合格とする。ただし,周囲
条件が仕様書とかけ離れている場合での結露又は結霜があるときは,受渡当事者間の取決めによる。
9.5 測定機器
使用する測定機器は,受渡当事者間の協議によって取り決める。それぞれの機器は,次のものを参照に
するのがよい。
a) 熱流計 JIS A 1412-2の2.3(熱流計)に規定する熱流計又はこれと同等以上の精度をもつもの。
b) 温度計 JIS C 1602に規定する熱電対を用いた測定機器,又はJIS B 7414に規定する一般用ガラス製
温度計。
c) 湿度計 JIS Z 8806の8.3(通風乾湿計)に規定する通風乾湿計,又は10.1(電子式湿度計)に規定す
る電子式湿度計又はこれと同等以上の精度をもつもの。
――――― [JIS A 9501 pdf 33] ―――――
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表2−保温・保冷材の種類及び主な物性(参考)
(JIS A 9504人造鉱物繊維保温材)
種類 密度 熱間収縮 熱伝導率 熱伝導率算出参考式c)
kg/m3 温度a) W/(m・K) W/(m・K)
℃ [平均温度 燿 温度(℃)
70 ℃ b)]
ロック ウール 40150 650以上 0.044以下 −
ウール 保温板 1号 40100 600以上 0.044以下 0.033 7+0.000 151・
燿 −20≦
燿 5.03×10−7・
0.039 5+4.71×10−5・ 100<
2号 101160 600以上 燿
0.043以下 0.033 7+0.000 128・−20≦
燿 3.34×10−7・
0.040 7+2.52×10−5・ 100<
3号 161300 600以上 燿
0.044以下 0.036 0+0.000 116・−20≦
燿 2.63×10−7・
0.041 9+3.28×10−5・ 100<
フェルト 2070 400以上 燿
0.049以下 0.034 9+0.000 186・−20≦
燿 3.84×10−7・
0.033 7+1.63×10−4・ 100<
ブラン 1号 40100 600以上 0.044以下 保温板1号と同じ
ケット 2号 101160 600以上 0.043以下 保温板2号と同じ
保温帯 1号 40100 600以上 燿
0.052以下 0.034 9+0.000 244・−20≦
燿 7.67×10−7・
0.040 7+1.16×10−4・ 100<
2号 101160 600以上 燿
0.049以下 0.036 0+0.000 174・−20≦
燿 4.15×10−7・
0.045 3+3.58×10−5・ 100<
保温筒 40200 600以上 燿
0.044以下 0.031 4+0.000 174・−20≦
燿 3.51×10−7・
0.038 4+7.13×10−5・ 100<
グラス ウール − 400以上 0.042以下 0.031 4+1.50×10−4・
燿 0≦
ウール 保温板 24K 2226 250以上 0.049以下 0.035 7+1.42×10−4・
燿 8.34×10−7・ −20≦
32K 2836 300以上 0.046以下 0.033 3+1.21×10−4・
燿 6.56×10−7・ −20≦
40K 3744 350以上 0.044以下 0.032 8+1.10×10−4・
燿 5.61×10−7・ −20≦
48K 4552 350以上 0.043以下 0.032 4+1.05×10−4・
燿 4.62×10−7・ −20≦
64K 5870 400以上 0.042以下 0.032 0+9.48×10−5・
燿 3.30×10−7・ −20≦
80K 7387 400以上 0.042以下 0.031 7+9.39×10−5・
燿 2.48×10−7・ −20≦
96K 88105 400以上 0.042以下 0.031 8+9.82×10−5・
燿 2.44×10−7・ −20≦
波形保温板 37105 350以上 0.050以下 0.033 1+1.00×10−4・
燿 7.30×10−7・ 0≦
保温帯 A 2236 250以上 0.052以下 0.038 4+1.99×10−4・
燿 0≦
B 3752 350以上 燿
0.052以下 0.038 4+1.99×10−4・0≦
C 58105 400以上 燿
0.052以下 0.038 4+1.99×10−4・0≦
保温筒 4590 350以上 0.043以下 0.032 4+1.05×10−4・
燿 4.62×10−7・ −20≦
ブラン A 2440 350以上 0.048以下 0.033 7+1.99×10−4・
燿 0≦
ケット B 41120 400以上 0.043以下 0.031 4+1.68×10−4・
燿 0≦
注a) 実際に使用する際の諸条件を考慮した使用温度の上限は附属書F参照。
b) IS A 9504の規定に基づく。
c) 熱伝導率算出参考式は,熱伝導率を測定した温度範囲を表示している。
――――― [JIS A 9501 pdf 34] ―――――
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表3−保温・保冷材の種類及び主な物性(参考)
(JIS A 9510無機多孔質保温材)
種類 密度 使用温度a) 熱伝導率 熱伝導率算出参考式b)
kg/m3 ℃ W/(m・K) W/(m・K)
(平均温度℃) 燿 温度(℃)
けい酸カ 保温板 1号−15 155以下 1 000以下 200 ℃ 0.066以下 0.040 7+1.28×10−4・
燿 0≦
ルシウム (筒) 300 ℃ 0.079以下 5+2.05×10−5・
0.055 燿 1.93×10−7
400 ℃ 0.095以下 (300<
500 ℃ 0.114以下
600 ℃ 0.137以下
保温板 1号−22 220以下 1 000以下 200 ℃ 燿 0≦
0.077以下 0.053 5+1.16×10−4・
(筒) 300 ℃ 0.088以下 燿 1.95×10−7・
0.061 2+3.38×10−5・
400 ℃ 0.106以下 (300<
500 ℃ 0.127以下
600 ℃ 0.152以下
保温板 2号−17 170以下 650以下 200 ℃ 燿 0≦
0.070以下 0.046 5+1.16×10−4・
(筒) 300 ℃ 0.088以下 燿 3.74×10−7・
0.057 0−9.36×10−6・
400 ℃ 0.113以下 (200<
500 ℃ 0.146以下
はっ水性 保温板 3号−25 250以下 900以下 70 ℃ 燿 2.67×10−8・
0.072以下 0.063 2+1.26×10−4・
パーライ (筒) (0≦
ト 保温板 4号−18 185以下 650以下 70 ℃ 燿 3.70×10−8・
0.056以下 0.048 3+1.27×10−4・
(筒) (0≦
注a) 実際に使用する際の諸条件を考慮した使用温度の上限は附属書F参照。
b) 熱伝導率算出参考式は,熱伝導率を測定した温度範囲を表示している。
――――― [JIS A 9501 pdf 35] ―――――
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JIS A 9501:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.220 : 熱回収.断熱
JIS A 9501:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA0202:2008
- 断熱用語
- JISA1322:1966
- 建築用薄物材料の難燃性試験方法
- JISA1412-2:1999
- 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法―第2部:熱流計法(HFM法)
- JISA5538:2003
- 壁・天井ボード用接着剤
- JISA5547:2003
- 発泡プラスチック保温板用接着剤
- JISA5549:2003
- 造作用接着剤
- JISA5556:2012
- 工業用ステープル
- JISA5556:2021
- 工業用ステープル
- JISA5758:2016
- 建築用シーリング材
- JISA9504:2017
- 人造鉱物繊維保温材
- JISA9510:2016
- 無機多孔質保温材
- JISA9511:2017
- 発泡プラスチック保温材
- JISB0147:2004
- ブラインドリベット―用語及び定義
- JISB1122:1960
- ボルト・ナット検査
- JISB1122:2015
- 十字穴付きタッピンねじ
- JISB1123:1952
- リベット検査
- JISB1123:2015
- 六角タッピンねじ
- JISB1126:2015
- つば付き六角タッピンねじ
- JISB1181:2014
- 六角ナット
- JISB7414:2018
- ガラス製温度計
- JISC1602:2015
- 熱電対
- JISC2336:2012
- 電気絶縁用ポリ塩化ビニル粘着テープ
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3312:2019
- 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3316:2019
- 鋼板製波板の形状及び寸法
- JISG3317:2019
- 溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3318:2019
- 塗装溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3321:2019
- 溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3322:2019
- 塗装溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3350:2017
- 一般構造用軽量形鋼
- JISG3350:2021
- 一般構造用軽量形鋼
- JISG3352:2014
- デッキプレート
- JISG3547:2015
- 亜鉛めっき鉄線
- JISG3551:2005
- 溶接金網及び鉄筋格子
- JISG3551:2021
- 溶接金網及び鉄筋格子
- JISG3553:2002
- クリンプ金網
- JISG3554:2002
- きっ甲金網
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4309:2013
- ステンレス鋼線
- JISH4000:2014
- アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
- JISH4001:2006
- アルミニウム及びアルミニウム合金の焼付け塗装板及び条
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- アルミニウム及びアルミニウム合金はく
- JISK6804:2003
- 酢酸ビニル樹脂エマルジョン木材接着剤
- JISZ1524:2009
- 包装用布粘着テープ
- JISZ1528:2009
- 両面粘着テープ
- JISZ1702:1994
- 包装用ポリエチレンフィルム
- JISZ8806:2001
- 湿度―測定方法