JIS S 2109:2019 家庭用ガス温水機器 | ページ 2

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S 2109 : 2019
JIS S 3200-1 水道用器具−耐圧性能試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2075,JIS S 2091及びJIS S 2093によるほか,次による。
3.1
液化石油ガス
液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(昭和42年法律第149号)に基づく施行規則
(平成9年通商産業省令第11号)の“液化石油ガスの規格”に掲げるガス。
3.2
都市ガス
ガス事業法(昭和29年法律第51号)に基づくガス用品の技術上の基準等に関する省令(昭和46年通商
産業省令第27号)別表第3に掲げるガスグループのガス。
3.3
点火動作が自動的に行われるもの
機器を待機状態にした後,バーナへのガス通路の開動作,点火動作,点火確認などが自動的に行われる
もの。
3.4
表示ガス消費量
機器をガスの消費量が最も多い状態で使用したときに消費するガス量で,機器に表示する値。
3.5
定格熱効率
機器をガスの消費量が最も多い状態で使用したときの,有効熱量の入熱量に対する百分率。
3.6
加熱時間
給水温度から所定の給湯温度に上昇するまでに要する時間。

4 区分

4.1 設置による区分

4.1.1  屋内外設置による区分
機器の屋内外設置による区分は,表2による。
表2−屋内外設置による区分
設置方式 区分内容 略号 図
屋内式 屋内に設置して用いる機器 − 図2図10
屋外式 屋外に設置して用いる機器 RF 図11
4.1.2 屋内式機器の給排気方式による区分
屋内式機器の給排気方式による区分は,表3による。ただし,ふろがまは開放式を除く。

――――― [JIS S 2109 pdf 6] ―――――

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S 2109 : 2019
表3−屋内式機器の給排気方式による区分
給排気方式 区分内容 呼称 略号 図
開放式 開放式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを屋 − 図2
内に排出する方式
半密閉式 自然排 自然排気式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを排 CF 図3
気式 気筒を用いて,自然通気力によって屋外に
排出する方式
強制排 強制排気式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを送 FE 図4
気式 風機を用いて強制的に屋外に排出する方式
密閉式 自然給 バランス外
給排気筒を外気に接する壁を貫通して屋外 BF BF-W 図5
排気式 壁式
に出し,自然通気力によって給排気を行う
方式
バランスチ
給排気筒を専用給排気室(チャンバ)内に BF-C 図6
ャンバ式
接続して,自然通気力によって開放廊下に
給排気を行う方式
給排気筒を共用給排気筒(Uダクト,SEダバランスダ BF-D 図7
クト式
クトなど)内に接続して自然通気力によっ
て給排気を行う方式
強制給 強制給排気
給排気筒を外気に接する壁を貫通して屋外 FF FF-W 図8
排気式 外壁式
に出し,送風機を用いて強制的に給排気を
行う方式
強制給排気
給排気筒を専用給排気室(チャンバ)内に FF-C 図9
チャンバ式
接続して,送風機を用いて強制的に開放廊
下に給排気を行う方式
給排気筒を共用給排気筒(Uダクト,SEダ強制給排気 FF-D 図10
ダクト式
クトなど)内に接続して送風機を用いて強
制的に給排気を行う方式
4.1.3 設置形態による区分
機器の設置形態による区分は,表4による。
表4−設置形態による区分
設置形態 区分内容 図
据置形 台又は床面に据え置いて使用する機器 図12
壁掛形 壁面に取り付けて使用する機器 図13
つり下げ形 壁,天井などにつり下げて使用する機器 −
組込形 壁,調理台などに組み込んで使用する機器 −

4.2 ガス量自動制御方式による区分

  機器のガス量自動制御方式による区分は,表5による。
表5−機器のガス量自動制御方式による区分
制御方式 区分内容
比例制御式 比例制御によってガス量を連続的に増減するもの
その他の制御方式 比例制御以外の制御方式のもの

――――― [JIS S 2109 pdf 7] ―――――

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4.3 機種別の区分

4.3.1  瞬間湯沸器の区分
瞬間湯沸器は,給湯方式による区分は,表6による。
表6−瞬間湯沸器の給湯方式による区分
給湯方式 区分内容 図
元止め式 図34
機器の入口側(給水側)の水栓の操作で給湯する(元止め専用)方式のもので,
給湯配管のできないもの
先止め式 図35
機器の出口側(給湯先)の湯栓の操作で給湯する(給湯配管・先止め)方式の
もので,給湯配管のできるもの
4.3.2 貯湯湯沸器の区分
貯湯湯沸器は,加熱能力及び給水方式による区分は,表7及び表8による。
表7−貯湯湯沸器の加熱能力による区分
加熱能力 区分内容 図
急加熱形 表示ガス消費量が,貯湯量1 L当たり1.2 kW以上のもの 図36
緩加熱形 表示ガス消費量が,貯湯量1 L当たり1.2 kW未満のもの 図37
表8−貯湯湯沸器の給水方式による区分
給水方式 区分内容 図
水道直結式 水道用減圧弁及び逃し弁を接続し,水道管に直結して給水する方式 図37 a)
シスターン式 シスターンから給水する方式 図37 b)
4.3.3 ふろがまの区分
ふろがまは,浴槽との関係,機能及び給湯方式による区分は,表9表11による。
表9−ふろがまの浴槽との関係による区分
浴槽との関係 区分内容 図
内がま形 かま本体を浴槽内に設置するもの 図38
外がま形 図39 a)
自然循環式 かま本体を浴槽外に設置し,水が,かま本体と浴槽との間を,熱対流
によって循環するもの
図39 b)
強制循環式 ポンプを備えたかま本体を浴槽外に設置し,水が,かま本体と浴槽と
の間を,強制的に循環するもの
表10−ふろがまの機能による区分
付加機能 区分内容 図
単機能ふろがま ふろ部だけのもの 図39 a)
給湯兼用ふろがま 図39 c)
一つの熱交換器を浴槽内の水加熱と給湯に兼用するもの(一缶二水路式)
給湯付ふろがま 機器内に専用の給湯部をもつもの(二缶二水路式) 図39 d)

――――― [JIS S 2109 pdf 8] ―――――

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S 2109 : 2019
表11−給湯兼用及び給湯付ふろがまの給湯方式による区分
給湯方式 区分内容 図
元止め式 図39 e)
機器の入口側(給水側)の水栓の操作で給湯する(元止め専用)方式のもので,
給湯配管のできないもの
先止め式 図39 f)
機器の出口側(給湯先)の湯栓の操作で給湯する(給湯配管・先止め)方式の
もので,給湯配管のできるもの

5 性能

5.1 温水機器の性能

  温水機器の性能は,表12の試験方法及び箇条9によって試験したとき,表12の性能を満足しなければ
ならない。
なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093による。
表12−温水機器の性能及び試験方法
項目 性能 試験方法 適用機種
JIS S 2093 この規格瞬 貯 ふ
間 湯 ろ
で規定す
湯 湯 が
る試験方沸 沸 ま
法 器 器
ガス通路の気密 器具栓を通して漏れる量が70 mL/h以下 表7 − ○○○
器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が550 mL/h
以下
ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。
ガス消費量 表示ガス消費量に対してが±10 % 表8 9.3 ○○○
個々のバーナの表示ガス消費量に対しては,取扱説明書
に表示する個々のバーナの表示ガス消費量に対して±
10 %(給湯兼用ふろがま及び給湯付ふろがまに適用)

――――― [JIS S 2109 pdf 9] ―――――

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S 2109 : 2019
表12−温水機器の性能及び試験方法(続き)
項目 性能 試験方法 適用機種
JIS S 2093 この規格瞬 貯 ふ
で規定す間 湯 ろ
湯 湯 が
る試験方沸 沸 ま
法 器 器
燃 無風状態並び 確実に着火a) し,かつ,爆発的着火b) があってはなら
表9 9.4 ○○○
焼 にBF-D及び 表27
ない。また,1点に着火した後,2秒以内に全ての炎口

態 FF-Dの通常雰 に着火しなければならない。 表28
囲気状態 リフティングc) があってはならない。 表29
消火d) があってはならない。 表31
炎が均一でなければならない。 表34
逆火e) があってはならない。 表37
連続騒音が60 dB(A)以下 表39
表40
消火時に爆発音があってはならない。
理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(CO)濃度(体積分
率%)(以下,CO %という。)が0.14 %(開放式は0.03 %)
以下
すすが発生f) してはならない。
熱交換部に黄炎が常時接触g) してはならない。
炎のあふれh) があってはならない。
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があってはなら
ない。
CF : 表27
排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない − ○○○
(CF及びFEに適用)。 FE : 表28
排気閉塞状態 排気口以外から流出する燃焼ガス中のCO %が0.14 %表27 9.4 ○○○
(CFに適用) 以下
有風状態 消火d),逆火e) 及び使用上支障がある炎のあふれh) が
FE : 表28 9.4 ○○○
あってはならない(BF,FF及びRFに適用)。 BF-W : 表29
BF-C : 表31
消火d),逆火e) 及び使用上支障がある炎のあふれh) が
BF-D : 表34
あってはならない。また,安全装置の作動によってガス
通路が閉ざされてはならない(FEに適用)。 FF-W : 表37
FF-C : 表39
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があってはなら
FF-D : 表40
ない(FE,BF-W,BF-C,FF-W,FF-C及びRFに適用)。
RF : 表41
排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない
(FEに適用)。
CO %が0.28 %以下(BF-W,BF-C,FF-W及びFF-Cに
適用)
確実に着火a) し,かつ,爆発的着火b) があってはなら
ない(BF-W,BF-C,FF-W,FF-C及びRFに適用)。ま
た,1点に着火した後,2秒以内に全ての炎口に着火し
なければならない。
表27
CFにあっては,次のa) 又はb) のいずれかに適合しな 9.7.8 ○○○
ければならない。
a) 有風状態 消火d),逆火e) 及び使用上支障がある
炎のあふれh) があってはならない。
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e)
があってはならない。
b) 燃焼ガス 逆風止めの逃げ口から燃焼ガスが流出
の流出安全装 したときから1分間以内にガス通路を
置 自動的に閉ざす装置をもち,その装置
が作動するまでの間,消火d),逆火e) 及
び使用上支障がある炎のあふれh) があ
ってはならない。

――――― [JIS S 2109 pdf 10] ―――――

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JIS S 2109:2019の国際規格 ICS 分類一覧

JIS S 2109:2019の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISA1406:1974
屋内換気量測定方法(炭酸ガス法)
JISB0202:1999
管用平行ねじ
JISB0203:1999
管用テーパねじ
JISB2061:2017
給水栓
JISB2401-1:2012
Oリング―第1部:Oリング
JISB8410:2004
水道用減圧弁
JISC3101:1994
電気用硬銅線
JISC3102:1984
電気用軟銅線
JISC3301:2000
ゴムコード
JISC3306:2000
ビニルコード
JISC3312:2000
600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
JISC3327:2000
600Vゴムキャブタイヤケーブル
JISC8303:2007
配線用差込接続器
JISC8358:1994
電気器具用差込接続器
JISC8515:2017
一次電池個別製品仕様
JISG3302:2019
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3313:2015
電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3313:2021
電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JISG3314:2019
溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
JISG3446:2017
機械構造用ステンレス鋼鋼管
JISG3459:2016
配管用ステンレス鋼鋼管
JISG3459:2021
配管用ステンレス鋼鋼管
JISG4303:2012
ステンレス鋼棒
JISG4303:2021
ステンレス鋼棒
JISG4304:2012
熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISG4304:2021
熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISG4305:2012
冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISG4305:2021
冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JISG4308:2013
ステンレス鋼線材
JISG4313:2011
ばね用ステンレス鋼帯
JISG4314:2013
ばね用ステンレス鋼線
JISG5501:1995
ねずみ鋳鉄品
JISH3100:2018
銅及び銅合金の板及び条
JISH3250:2015
銅及び銅合金の棒
JISH3250:2021
銅及び銅合金の棒
JISH3300:2018
銅及び銅合金の継目無管
JISH3320:2006
銅及び銅合金の溶接管
JISH4000:2014
アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JISH4040:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
JISH4080:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
JISH4090:1990
アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
JISH4100:2015
アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
JISH5120:2016
銅及び銅合金鋳物
JISH5202:2010
アルミニウム合金鋳物
JISH5301:1990
亜鉛合金ダイカスト
JISH5302:2006
アルミニウム合金ダイカスト
JISS2075:2011
家庭用ガス・石油温水機器のモード効率測定法
JISS2091:2013
家庭用燃焼機器用語
JISS2093:2019
家庭用ガス燃焼機器の試験方法
JISS2149:1993
ガス燃焼機器用バイメタルサーモスイッチ
JISS2150:1993
ガス燃焼機器用手動ガスバルブ
JISS2151:1993
ガス燃焼機器用自動ガスバルブ
JISS3200-1:1997
水道用器具―耐圧性能試験方法