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A.4.5.7 空だき安全装置又は空だき防止装置
空だき安全装置又は空だき防止装置は,次による。
a) 通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない
位置に取り付ける。
b) 検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。
c) 空だき安全装置又は空だき防止装置と制御基板との接続部は,特殊工具,専用端子などを使用しない
と接続できない構造でなければならない。ただし,接続部を特殊工具で固定するボックスなどで保護
している構造でもよい。
A.4.6 水の通る部分及び水に接する部分
水の通る部分及び水に接する部分は,設置した状態で容易に機器内の水を抜くことができるか,又は通
水・保温などによってこれと同等以上に有効な凍結防止装置をもっていなければならない。
A.4.7 給水自動ガス弁
給水自動ガス弁の構造は,次による。
a) 熱交換部に設定値以上の水が流れたときにメーンバーナのガス通路を自動的に開弁し,設定値以下に
減少したとき,熱交換部が1分間以上加熱されずに閉弁しなければならない。
b) ガス通路部分と水通路部分又は水の受圧部とは確実に遮断され,水に接するダイアフラムの破損など
によって水漏れが生じても,ガス通路内に水が直接流入するおそれがあってはならない。
A.4.8 排気用送風機
排気用送風機は,次による。
a) 通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない
位置に取り付ける。
b) 排気用送風機に関わる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス通
路を自動的に閉ざさなければならない。
c) 排気用送風機と制御基板との接続部は,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できない構造で
なければならない。ただし,接続部を特殊工具で固定するボックスなどで保護している構造でもよい。
A.4.9 燃焼用送風機
燃焼用送風機は,次による。
a) 通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない
位置に取り付ける。
b) 燃焼用送風機に関わる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス通
路を自動的に閉ざさなければならない。
c) 燃焼用送風機と制御基板との接続部は,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できない構造で
なければならない。ただし,接続部を特殊工具で固定するボックスなどで保護している構造でもよい。
A.5 表示
A.5.1 製品表示
機器の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。
a) 製造業者の機器の形式(型式)の呼び。形式(型式)は,製造業者が自社の製品の形式(型式)の区
分を明確にするために定める略号で表示してもよい。
b) 使用ガス名[液化石油ガス用機器には液化石油ガス用である旨,都市ガス用機器には都市ガス用であ
――――― [JIS S 2109 pdf 96] ―――――
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る旨及び適用ガスグループ名1)。]
例 LPガス用,都市ガス13A用,都市ガスL1(6B,6C,7C)用など
注1) ガス事業法に基づくガス用品の技術上の基準等に関する省令のガスグループの記号参照。
c) ガス消費量(kW)。ただし,機器をガス消費量が最も多い状態で使用したときのガス消費量を表示し
なければならない。
d) 定格電圧(V)(家庭用電源を使用する機器に限る。)
e) 定格消費電力(W)(家庭用電源を使用する機器に限る。)
f) 定格周波数(Hz)(家庭用電源を使用する機器に限る。)
g) 製造年月又はその略号。製造年月は,西暦によるものとし,製造年は下2桁でもよい。
h) 製造番号。製造番号は,個々の製品を区別するための一連番号であることを原則とする。ただし,各
製品の製造状況などが明らかとなるような場合には,ロット番号としてもよい。
i) 製造業者名又はその略号
j) 設置方式及び屋内式の給排気方式の呼称又はその略号。ただし,“設置方式”の表示は,屋外式だけ“屋
外式”と表示しなければならない。また,“屋内式の給排気方式の呼称又はその略号”の表示は,半密
閉式及び密閉式のものについて表示しなければならない。また,密閉式のものは“外壁用”,“チャン
バー用”及び/又は“共用給排気筒用”の表示をしなければならない。
A.5.2 取扱表示
A.5.2.1 操作表示
点火,消火,調節など使用操作が容易に判断できないものは,機器の見やすい箇所に,容易に消えない
方法で,その使用操作の方法を平易かつ簡潔明瞭に表示しなければならない。
A.5.2.2 取扱注意表示
機器の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の事項を平易かつ簡潔明瞭に表示しなければならな
い。
a) 機器に表示されているガス以外のガスを使用しない旨の注意(移動形のものに限る。)
b) 換気に関する事項(開放式及び半密閉式のものに限る。)
c) 点検・掃除に関する事項(使用者が容易に点検・掃除できるものに限る。)
d) 開放式瞬間湯沸器においては,通常,赤系色の20ポイント以上の大きさの文字で,“十分な換気をし
ないと死亡事故に至るおそれがある。”旨の警告表示。ただし,機器本体の色が赤系色の場合,使用者
が分かりやすい色とする。
JIS S 2109:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 97 : 家庭用及び商業用設備.娯楽.スポーツ > 97.100 : 家庭用,商業用及び産業用暖房機具 > 97.100.20 : ガスヒータ
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.060 : バーナ.ボイラ > 27.060.20 : ガス燃料バーナ
JIS S 2109:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1406:1974
- 屋内換気量測定方法(炭酸ガス法)
- JISB0202:1999
- 管用平行ねじ
- JISB0203:1999
- 管用テーパねじ
- JISB2061:2017
- 給水栓
- JISB2401-1:2012
- Oリング―第1部:Oリング
- JISB8410:2004
- 水道用減圧弁
- JISC3101:1994
- 電気用硬銅線
- JISC3102:1984
- 電気用軟銅線
- JISC3301:2000
- ゴムコード
- JISC3306:2000
- ビニルコード
- JISC3312:2000
- 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
- JISC3327:2000
- 600Vゴムキャブタイヤケーブル
- JISC8303:2007
- 配線用差込接続器
- JISC8358:1994
- 電気器具用差込接続器
- JISC8515:2017
- 一次電池個別製品仕様
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3446:2017
- 機械構造用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4308:2013
- ステンレス鋼線材
- JISG4313:2011
- ばね用ステンレス鋼帯
- JISG4314:2013
- ばね用ステンレス鋼線
- JISG5501:1995
- ねずみ鋳鉄品
- JISH3100:2018
- 銅及び銅合金の板及び条
- JISH3250:2015
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3250:2021
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH3320:2006
- 銅及び銅合金の溶接管
- JISH4000:2014
- アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
- JISH4040:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
- JISH4080:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
- JISH4090:1990
- アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
- JISH4100:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
- JISH5120:2016
- 銅及び銅合金鋳物
- JISH5202:2010
- アルミニウム合金鋳物
- JISH5301:1990
- 亜鉛合金ダイカスト
- JISH5302:2006
- アルミニウム合金ダイカスト
- JISS2075:2011
- 家庭用ガス・石油温水機器のモード効率測定法
- JISS2091:2013
- 家庭用燃焼機器用語
- JISS2093:2019
- 家庭用ガス燃焼機器の試験方法
- JISS2149:1993
- ガス燃焼機器用バイメタルサーモスイッチ
- JISS2150:1993
- ガス燃焼機器用手動ガスバルブ
- JISS2151:1993
- ガス燃焼機器用自動ガスバルブ
- JISS3200-1:1997
- 水道用器具―耐圧性能試験方法