JIS A 4113:2011 太陽蓄熱槽 | ページ 3

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     1 胴部外装              6 熱交換器              11 集熱媒体戻り口       16 集熱ポンプ
     2 天部外装              7 給水口                12 集熱媒体送り口       17 補助熱源
     3 底部外装              8 排水口                13 減圧弁               18 混合弁
     4 蓄熱タンク            9 給湯口                14 安全弁               19 蓄熱ポンプ
     5 断熱材                10越流管                15 膨張タンク
                 図3−間接蓄熱形,外部熱交換形,密閉形及び補助熱源内蔵形の一例

5 材料

5.1 蓄熱タンク

  蓄熱タンクに用いる材料は,表8又はこれと同等の品質をもつものとする。
                                  表8−蓄熱タンクに用いる材料
                         材料                                    適用規格
       鋼板                                      JIS G 3131,JIS G 3141
       ステンレス鋼板                            JIS G 4305
       銅及び銅合金の板並びに条                  JIS H 3100
       アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条JIS H 4000
       ガラス繊維強化ポリエステル                JIS R 3411,JIS R 3412,JIS R 3417,JIS K 6919

――――― [JIS A 4113 pdf 11] ―――――

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5.2 断熱材

  断熱材に用いる材料は,表9又はこれと同等の品質をもつものとする。
                                    表9−断熱材に用いる材料
                                       材料            適用規格
                               ロックウール         JIS A 9504
                               グラスウール         JIS A 9521
                               ポリスチレンフォーム JIS A 9511
                               ウレタンフォーム

5.3 外装材

  外装材に用いる材料は,表10又はこれと同等の品質をもつものとする。
                                   表10−外装材に用いる材料
                         材料                                    適用規格
       表面処理鋼板                              JIS G 3302,JIS G 3312,JIS G 3313,JIS G 3314
                                                 JIS G 3317,JIS G 3318,JIS G 3321,JIS G 3322
                                                 JIS K 6744
       鋼板                                      JIS G 3131,JIS G 3141
       ステンレス鋼板                            JIS G 3320,JIS G 4305
       アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条JIS H 4000,JIS H 4100
       ガラス繊維強化ポリエステル                JIS R 3411,JIS R 3412,JIS R 3417,JIS K 6919

5.4 熱交換器

  熱交換器に用いる材料は,表11又はこれと同等の品質をもつものとする。
                                  表11−熱交換器に用いる材料
                                       材料            適用規格
                               銅管                 JIS H 3300
                               ステンレス鋼管       JIS G 3448
                                                    JIS G 3459

5.5 蓄熱媒体及び集熱媒体

  蓄熱媒体又は集熱媒体に不凍液などを使用する場合は,エチレングリコールなどの毒性が強いものを用
いてはならず,衛生上無害なものを用いなければならない。

5.6 給水口,排水口,給湯口及び越流管

  給水口,排水口,給湯口及び越流管に用いる材料は,表12又はこれと同等の品質をもち,衛生上有害な
物質を溶出しないものとする。
                      表12−給水口,排水口,給湯口及び越流管に用いる材料
                         材料                                    適用規格
       鋼管及び継手                             JIS B 2301,JIS B 2302,JIS G 3442,JIS G 3452
       ステンレス鋼管                           JIS G 3448,JIS G 3459
       銅管及び継手                             JIS H 3300,JIS H 3401
       硬質ポリ塩化ビニル管及び継手             JIS K 6741,JIS K 6742,JIS K 6743
       ポリエチレン管及び継手                   JIS K 6761,JIS K 6762
       ゴム管及び継手                           JIS K 6353

――――― [JIS A 4113 pdf 12] ―――――

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6 構造

6.1 一般事項

  一般事項は,次による。
a) 蓄熱槽は,運搬,据付けなどの作業に対して十分な強度及び安定性がある構造でなければならない。
b) 蓄熱槽の各部は,安全性,安定性及び耐久性を考慮して作られ,規定の水圧に耐え,容易に破損した
    り,変形してはならない。
c) 設置した状態で容易に蓄熱タンク内の水を抜くことができる排水口を設けなければならない。ただし,
    排水口は,配管した後給水口を兼ねてはならない。
d) 蓄熱タンク内の圧力が上昇したとき,適切なゲージ圧で作動する逃し弁を接続できるか,又は給湯出
    口の接続部に逃し効果が十分ある逃し管を接続できる構造でなければならない。
e) 配管接続口のねじは,JIS B 0203による。
f)  越流管は,衛生上有害なものが入らない構造でなければならない。ただし,直接給湯に使用しないも
    のはこの限りでない。
g) 保守点検及び凍結予防操作が容易な構造でなければならない。
h) 掃除,手入れなどのために取外しを必要とする部分は,通常の工具又は附属の専用工具で容易に着脱
    ができる構造でなければならない。

6.2 給水方式別の構造

  給水方式別の構造は,次による。
a) 水道直結式の構造 水道管に直結し,水道用減圧弁及び逃し弁を用いて給水するものは,次の1)及び
    2)による。
  1) 槽内の給湯経路の圧力が上昇したとき,適切なゲージ圧で作動する逃し弁を接続できる構造でなけ
      ればならない。
  2) 水道用減圧弁及び逃し弁を内蔵又は附属する場合は,JIS B 8410及びJIS B 8414の規定に適合した
      もの又はこれと同等のものでなければならない。
b) シスターン式の構造 シスターン式は,逃し効果が十分ある逃し管を接続できる逃し口を設けなけれ
    ばならない。ただし,逃し口は,給湯口を兼ねてもよい。

6.3 屋外形の構造

  屋外形の構造は,雨水の浸入するおそれのない構造とするか,又は雨水が浸入した場合でも,機器の運
転安全性が確保できる構造でなければならない。

6.4 開放形の構造

  開放形の構造は,次による。
a) ボールタップ
      開放形に使用するボールタップは,JIS B 2061の規定に適合するものか又はこれと同等の性能のも
    のとする。
b) ボールタップ吐水口と越流管との空間寸法
      開放形にボールタップを取り付ける場合の越流管からボールタップ吐水口までの吐水口空間A(図
    4及び図5参照),及び側壁とボールタップ吐水口中心との距離B(図4及び図5参照)は,表13に
    よるほか,次のa)   d)による。

――――― [JIS A 4113 pdf 13] ―――――

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            表13−ボールタップ吐水口の高さ及び側壁とボールタップ吐水口中心との距離
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                   呼び径    越流管からボールタップ     側壁とボールタップ
                            吐水口までの吐水口空間A    吐水口中心との距離B
                              (図4及び図5参照)       (図4及び図5参照)
                     13             25以上                    25以上
                     20             40以上                    40以上
                     25             50以上                    50以上
            図4−越流管(横取出し)                         図5−越流管(縦取出し)
a) 吐水口空間の寸法は,給水静水圧がゲージ圧344 kPaのときのものとする。
b) 越流管の測定位置は,図4の横取出しの場合は越流管内径の上端の越流面とする。図5の縦取出しの
    場合は越流管上端の越流面とする。
c) 図4及び図5の越流管の内径(D)は,一般にボールタップの呼び径の約1.4倍とし,越流水が規定位
    置より上昇するときは,内径(D)を大きくする。
d) 吐水口空間の寸法は,ボールタップの弁及び吐水口先端までの気密性の有無によって,次に示す。
  1) 気密性のあるときは,図4又は図5を参照。
  2) 切欠きなどで気密性がなく,図6に示すように,こま座径3の断面積より切欠き部分の断面積2が
      大きいときは支持棒5の太さも考慮する。吐水口空間の寸法は,4の線と越流面との間隔A1とする。
                             図6−切欠き部分のある場合の吐水口空間

6.5 一般家庭用電源使用機器の構造

6.5.1  一般事項
  一般事項は,次による。

――――― [JIS A 4113 pdf 14] ―――――

                                                                                             11
                                                                                   A 4113 : 2011
a) 定格電圧の±10 %の変化があっても実用上支障なく使用できなければならない。
b) 電気装置及び配線は,使用温度に十分耐えなければならない。
c) 電気装置の作動は,円滑,かつ,確実で故障を起こしにくいものでなければならない。
6.5.2  充電部の構造
  充電部の構造は,次による。
a) 充電部は,人が容易に触れるおそれがない構造でなければならない。ただし,構造上充電部を露出し
    て使用することがやむを得ない場合で,絶縁変圧器に接続した二次側の回路の電圧が,交流の場合は
    30 V以下,直流の場合は45 V以下のもの又は1 k    地     抗を接続して接地した場合に,大地に流れる
    電流が1 mA以下のものはこの限りでない。
b) 容易に取り外すことができる部分を取り外した状態で,図7に示す試験指が充電部に触れない構造で
    なければならない。この場合の試験指に加える力は,底面は9.8 N外面及び開口部は29.4 Nとする。
      注記 “容易に取り外すことができる”とは,ねじを緩めたり,外したりしなくても取り外すこと
            ができることをいう。
c) 極性が異なる充電部相互間,充電部と非充電金属部との間及び充電部と人が触れるおそれのある非金
    属部の表面との間の空間距離(沿面距離を含む。)は,器体又は器体の部分ごとにそれぞれ表14に規
    定する値以上でなければならない。
d) 絶縁変圧器の二次側の回路,整流後の回路など,構造上やむを得ない箇所であって,e)及びf)の試験
    を行ったとき,これに適合するものは,c)によらなくてよい。
e) 極性が異なる充電部相互間を短絡回路に接続した部分が燃焼してはならない。ただし,その部分が燃
    焼した場合に他の部分に燃焼するおそれのないものはこの限りでない。
f)  極性が異なる充電部相互間又は充電部と人が触れるおそれのある非充電金属部との間を接続した場合
    に,その非充電金属部又は露出する充電部が次のいずれかに適合しなければならない。
  1) 対地電圧及び線間電圧が,交流にあっては30 V以下,直流にあっては45 V以下でなければならな
      い。
  2) 1 k  地     抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵抗に
      流れる電流は,商用周波数において感電の危険を生じるおそれのない場合を除き,1 mA以下でなけ
      ればならない。
g)   )の試験の後に500 V絶縁抵抗計によって測定した充電部(対地電圧及び線間電圧が,交流の場合は
    30 V以下,直流の場合は45 V以下のもの,並びに1 k   地     抗を大地との間及び線間に接続した場合
    に,その抵抗に流れる電流が商用周波数の周波数で感電の危険を生じるおそれのない場合を除き1 mA
    以下のものを除く。)と人が触れるおそれのある非充電金属部との間の絶縁抵抗は,0.1 M 坎   上でな
    ければならない。
h) 充電部相互間又は充電部と非充電部との接続部分は,通常の使用状態で,緩みが生じるおそれがない
    構造でなければならない。
i)  がい管に収めた導電部が金属部を貫通する箇所は,導電部が金属部に触れるおそれがない構造でなけ
    ればならない。

――――― [JIS A 4113 pdf 15] ―――――

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