JIS C 62368-1:2021 オーディオ・ビデオ,情報及び通信技術機器―第1部:安全性要求事項 | ページ 38

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る音栓及びタブは,全て動作させ,機器は,最大到達出力の1/8を出力するように調整する。
− 増幅器の意図する機能が二つのチャンネル間の位相差による場合,二つのチャンネルに加える信号の
位相差を90°にする。
− マルチチャンネルの増幅器を含む機器で,幾つかのチャンネルを独立させて動作できない場合,それ
らのチャンネルは,意図的に,調整可能な増幅器チャンネルのノンクリップ出力の1/8に相当する出
力レベルとなる定格負荷インピーダンスで動作させる。
− 連続動作が不可能な場合,増幅器を連続動作ができる最大の出力レベルで動作させる。
温度測定は,機器を製造業者が用意する使用者への説明書に基づいた位置に置いて行う。説明書に指示
がない場合は,機器は,前方が開いた木製試験箱の前端から5 cm後方に置き,両側面及び上面を1 cm空
け,機器背面を5 cm空けた状態で試験を行う。
図E.1−広帯域ノイズ測定用バンドパスフィルタ
E.3 オーディオ増幅器の異常動作状態
異常動作状態は,出力端子に最も不利な定格負荷インピーダンスを接続し,ゼロから最大到達出力まで
の間で,最も不利な出力が得られるように制御部を調整して,模擬する。出力端子の回路短絡も,異常動
作状態とみなす。

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附属書F
(規定)
機器の表示,説明書及び指示セーフガード
F.1 一般事項
この附属書は,この規格の要求事項に従って,機器の設置,動作,保守及びサービスに必要な,機器の
表示,機器の説明書及び指示セーフガードを規定する。
記号を用いない場合には,安全に関係する機器の表示,説明書及び指示セーフガードは,日本語を用い
なければならない。
この附属書は,コンポーネント上の表示について規定しない。コンポーネント上の表示は,関連するコ
ンポーネントの規格で規定している。
この附属書は,電源などの部分組立品にも適用できる。
注記1 この規格で“表示”という用語を用いる箇所は,説明書及び指示セーフガードの要素にも適
用する。
注記2 表示の例は,表F.1を参照。
この規格が要求しない追加の表示及び説明書は,この規格が要求する表示及び説明書と矛盾しないよう
に注意する。
F.2 文字記号及び図記号
F.2.1 文字記号
数量及び単位を表す文字記号は,IEC 60027-1に従わなければならない。
F.2.2 図記号
安全の目的のために機器に付けられた図記号は,この規格による要求事項にかかわらず,IEC 60417,ISO
3864-2,ISO 7000又はISO 7010に従わなければならない。適切な記号がない場合,製造業者は,特別な
図記号をデザインしてもよい。
F.2.3 適合性
適否は,検査によって判定する。
F.3 機器の表示
F.3.1 機器の表示位置
一般的に,機器の表示は,対象となる部分,又は領域の近傍若しくは隣接して表示しなければならない。
別途規定しない限り,F.3.2,F.3.3,F.3.6及びF.3.7に規定する機器の表示は,底面を除く機器の外面に
なければならない。ただし,これらの表示は,手で容易にアクセス可能な,次のいずれかの例に示すよう
な領域にあってもよい。
− 蓋の下
− 次のいずれかの外部底面
· ダイレクトプラグイン機器,手持形機器又は可搬形機器
· 表示の位置を説明書で明示している質量が18 kg以下の可動形機器
取り外す部分に対する表示を除き,表示は,工具を用いないで取り外すことができる部分の上にあって

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はならない。
恒久接続形機器に対して,設置指示は,機器上に表示するか,説明書にあるか,又は独立した設置指示
書になければならない。
支持構造物(例えば,ラック,パネル,壁,天井など)に取り付けることを意図した機器で,機器の外
部表面が設置後部分的に見えなくなる場合,表示は支持構造物から機器を取り外した後に見える,底面を
含むいかなる表面上にあってもよい。
表示の意味が明白ではない場合,その表示の意味を説明書に記載しなければならない。
適否は,検査によって判定する。
F.3.2 機器の識別表示
F.3.2.1 製造業者の識別
機器への表示によって,製造業者又は責任をもつ事業者を特定できなければならない。その方法は,製
造業者の名称,責任をもつ事業者の名称,商標又は他の同等の識別でもよい。
適否は,検査によって判定する。
F.3.2.2 モデル識別
モデル番号,モデル名又はこれらと同等の識別を機器上に表示しなければならない。
適否は検査によって判定する。
F.3.3 機器の定格表示
F.3.3.1 主電源に直接接続する機器
ユニットが主電源に直接接続する手段をもつ場合,F.3.3.3F.3.3.6に規定する電気定格を表示しなけれ
ばならない。
F.3.3.2 主電源に直接接続しない機器
ユニットが主電源に直接接続する手段をもたない場合,電気定格を表示する必要はない。ただし,機器
が定格電力又は定格電流を表示している場合,表示はB.2.5に従わなければならない。
F.3.3.3 供給電圧の種類
供給電圧の種類,直流,交流又は三相交流は,機器上に表示し,機器の定格電圧表示の直後になければ
ならない。識別に記号を用いる場合,次の記号を用いなければならない。
− 交流には,IEC 60417-5032 (2002-10) の記号
− 直流には,IEC 60417-5031 (2002-10) の記号
− 三相交流には,IEC 60417-5032-1 (2002-10) の記号
− 中性線付の三相交流には,IEC 60417-5032-2 (2002-10) の記号
− 交流直流両用には,IEC 60417-5033 (2002-10) の記号
三相機器は,“3-phase”,“3φ”又は機器の供給電圧の相を明確に表示する他の方法のいずれかで識別し
てもよい。
F.3.3.4 定格電圧
機器の定格電圧は,機器上に表示しなければならない。電圧の定格表示は,供給電圧の種類の表示の直
前になければならない。
定格電圧は,次のいずれかの表示でよい。
− 単一公称値
− 単一公称値及び公称値の許容差割合
− 斜線(/)によって分けられた二つ以上の公称値

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− ハイフンによって分けた最小値及び最大値で示す範囲
− 機器の電圧を明確に示す他の方法
機器が二つ以上の公称電圧をもつ場合,これら全ての電圧を機器上に表示してもよい。ただし,機器に
設定した電圧は,明確に表示しなければならない(F.3.4参照)。熟練者が設置する機器の場合,この表示
は設置指示書,又は機器内部を含む機器の任意の場所にあってもよい。
三相機器は,相間電圧,IEC 61293に規定する電源システムを示す記号,斜線(/),相と中性線との間
の電圧,電圧に対する記号(V)及び相数を表示しなければならない。この表示は,機器の三相定格電圧
を明確に表示する他の方法でもよい。
注記 斜線(/)は,“又は”を,及びハイフン(−)は“範囲(から,まで)”を示す。
F.3.3.5 定格周波数
機器の定格周波数は,機器上に表示しなければならない。
定格周波数は,次のいずれかの表示でよい。
− 単一公称値
− 単一公称値及び公称値の許容差割合
− 斜線(/)によって分けられた二つ以上の公称値
− ハイフンによって分けた最小値及び最大値で示す範囲
− 機器の定格周波数を明確に示す他の方法
F.3.3.6 定格電流又は定格電力
機器の定格電流又は定格電力は,機器上に表示しなければならない。
三相機器に対しては,定格電流は一相の電流,及び定格電力は三相の総電力を表示する。
注記1 B.2.5は,定格電流又は定格電力を測定する方法を規定している。
注記2 定格電流又は定格電力は,有効数字2桁以上で表示する必要はない。
注記3 一部の国では,機器上の表示に対して,小数点にカンマ(,)を用いている。
機器が主電源の電力を他の機器に供給するためのコンセントを備えている場合,その機器の定格電流又
は定格電力は,コンセントに割り当てた定格電流又は定格電力を含めた表示でなければならない。
主電源のコンセントに対する表示要求事項は,F.3.5.1を参照。
機器が二つ以上の定格電圧をもつ場合,それぞれの定格電圧に対する定格電流又は定格電力を機器上に
表示しなければならない。その表示方法は,機器のそれぞれの定格電圧に対する定格電流又は定格電力で
あることが明確でなければならない。
定格電圧範囲をもつ機器は,最大定格電流,又は定格電流範囲のいずれかの表示でもよい。
F.3.3.7 複数の電源接続をもつ機器
機器が複数の電源接続をもつ場合,それぞれの電源接続に対して,定格電流又は定格電力を表示しなけ
ればならない。
複数の主電源接続があり,それらが同一である場合,電源供給の数を示すことによって,表示が一つで
あってもよい。
例 “240 V/10A×N” (Nは同一主電源接続の数)
機器が複数の電源接続をもち,かつ,それぞれの電源接続がその他の電源接続と異なる定格電圧をもつ
場合,それぞれの電源接続に対して,定格電圧を表示しなければならない。
システム全体の電気定格を,表示する必要はない。

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F.3.3.8 適合性
適否は,検査によって判定する。
F.3.4 電圧切替デバイス
機器が一般人又は教育を受けた人によって操作可能な電圧切替デバイスを備えている場合,その電圧を
切り替える行為によって電圧設定の表示も変わらなければならない。機器が使用可能な状態にあるとき,
設定は容易に識別できなければならない。
機器が熟練者によってだけ操作可能な電圧切替デバイスを備えている場合,その電圧を切り替える行為
によって電圧設定の表示が変わらないときは,電圧設定の切替えに応じて,電圧設定の表示も変更しなけ
ればならないことを要求する指示セーフガードを備えなければならない。
適否は,検査によって判定する。
F.3.5 端子及び操作デバイスの表示
F.3.5.1 主電源コンセント及び機器用アウトレットの表示
機器が主電源用の機器用アウトレットを備えている場合,機器用アウトレットの定格電圧及び製造業者
が割り当てた電流又は電力を,機器用アウトレットの近傍に表示しなければならない。
主電源コンセントがJIS C 8282規格群,JIS C 8300又はJIS C 8303に規定する形状である場合,このコ
ンセントに割り当てた電流又は電力を表示しなければならない。コンセントの定格電圧が主電源電圧と同
じ場合,電圧表示は不要である。
G.4.2Aの要求事項に従って,クラス0I機器に相互接続を意図したJIS C 8282規格群,JIS C 8300又は
JIS C 8303に規定するクラスI機器が接続可能な主電源コンセントを備える場合,F.5に規定する指示セー
フガードを備えなければならない。ただし,熟練者だけがアクセス可能な主電源コンセントは除く。
指示セーフガードの要素は,次による。
− 要素1a : 適用しない。
− 要素2 : “(機器名)専用コンセント”又はこれと同等の語句
− 要素4 : “このコンセントは,(製造業者名),(モデル番号又はシリーズ),(機器名)だけが接続する
ことを意図しています。”又はこれと同等の文章
− 要素3 : “その他の機器を接続すると感電の危険があります。”又はこれと同等の文章
要素は,要素2,要素4及び要素3の順番でなければならない。要素2は主電源コンセントの近傍に表
示しなければならない。この指示セーフガードを備える機器は,定格電圧及び割り当てた電流又は電力は
表示しなくてもよい。
F.3.5.2 スイッチ位置の識別表示
遮断スイッチ又はサーキットブレーカのスイッチ位置は,識別しなければならない。その識別は,言語,
記号又は表示器のいずれであってもよい。
記号を用いる場合,その記号はIEC 60417に従わなければならない。
F.3.5.3 交換ヒューズの識別及び定格表示
ヒューズが一般人又は教育を受けた人によって交換可能な場合,適切な交換ヒューズの識別をヒューズ
ホルダの近傍に表示しなければならない。その識別には,ヒューズの定格電流,及び該当する場合,次の
適切なものを含めなければならない。
− ヒューズがセーフガードの機能として特別な遮断容量を必要とする場合,遮断容量を示す適切な記号
− ヒューズが異なった電圧定格のヒューズに交換可能な場合,ヒューズの定格電圧
− ヒューズがセーフガードの機能として必要な場合,溶断特性を示す適切な記号

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JIS C 62368-1:2021の引用国際規格 ISO 一覧

  • IEC 62368-1:2018(MOD)

JIS C 62368-1:2021の国際規格 ICS 分類一覧

JIS C 62368-1:2021の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISB9961:2008
機械類の安全性―安全関連の電気・電子・プログラマブル電子制御システムの機能安全
JISC0920:2003
電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
JISC2110-1:2016
固体電気絶縁材料―絶縁破壊の強さの試験方法―第1部:商用周波数交流電圧印加による試験
JISC2134:2007
固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法
JISC2134:2021
固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法
JISC2814-1:2009
家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具―第1部:通則
JISC3010:2019
電線及び電気温床線の安全に関する要求事項
JISC3216-3:2011
巻線試験方法―第3部:機械的特性
JISC3216-5:2019
巻線試験方法―第5部:電気的特性
JISC3662-1:2009
定格電圧450/750V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル―第1部:通則
JISC3663-1:2010
定格電圧450/750V以下のゴム絶縁ケーブル―第1部:通則
JISC3665-1-2:2007
電気ケーブル及び光ファイバケーブルの燃焼試験―第1-2部:絶縁電線又はケーブルの一条垂直燃焼試験―1kW混合ガス炎による方法
JISC3665-1-3:2007
電気ケーブル及び光ファイバケーブルの燃焼試験―第1-3部:絶縁電線又はケーブルの一条垂直燃焼試験―燃焼落下物(粒子)の測定方法
JISC4003:2010
電気絶縁―熱的耐久性評価及び呼び方
JISC4526-1:2013
機器用スイッチ―第1部:一般要求事項
JISC4526-1:2020
機器用スイッチ―第1部:通則
JISC5101-14:2014
電子機器用固定コンデンサ―第14部:品種別通則:電源用電磁障害防止固定コンデンサ
JISC5381-11:2014
低圧サージ防護デバイス―第11部:低圧配電システムに接続する低圧サージ防護デバイスの要求性能及び試験方法
JISC60068-2-11:1989
環境試験方法(電気・電子)塩水噴霧試験方法
JISC60068-2-6:2010
環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
JISC60068-2-78:2015
環境試験方法―電気・電子―第2-78部:高温高湿(定常)試験方法(試験記号:Cab)
JISC6011-1:2015
電子装置用きょう体の試験方法―第1部:屋内設置のキャビネット,ラック,サブラック及びシャシの耐環境性能の試験及び安全性の評価
JISC6065:2016
オーディオ,ビデオ及び類似の電子機器―安全性要求事項
JISC60664-3:2019
低圧系統内機器の絶縁協調―第3部:汚損保護のためのコーティング,ポッティング及びモールディングの使用
JISC60695-10-2:2018
耐火性試験―電気・電子―第10-2部:異常発生熱―ボールプレッシャー試験方法
JISC60695-10-3:2005
耐火性試験―電気・電子―第10-3部:異常発生熱―成形応力解放変形試験
JISC60695-11-10:2015
耐火性試験―電気・電子―第11-10部:試験炎―50W試験炎による水平及び垂直燃焼試験方法
JISC60695-11-20:2018
耐火性試験―電気・電子―第11-20部:試験炎―500W試験炎による燃焼試験方法
JISC60695-11-5:2018
耐火性試験―電気・電子―第11-5部:試験炎―ニードルフレーム(注射針バーナ)試験方法―装置,試験炎確認試験装置の配置及び指針
JISC60695-2-11:2016
耐火性試験―電気・電子―第2-11部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法―最終製品に対するグローワイヤ燃焼性指数(GWEPT)
JISC61558-1:2019
変圧器,リアクトル,電源装置及びこれらの組合せの安全性―第1部:通則及び試験
JISC61558-2-16:2012
入力電圧1 100V以下の変圧器,リアクトル,電源装置及びこれに類する装置の安全性―第2-16部:スイッチモード電源装置及びスイッチモード電源装置用変圧器の個別要求事項及び試験
JISC61810-1:2020
電磁式エレメンタリ リレー―第1部:一般及び安全性要求事項
JISC62133-1:2020
ポータブル機器用二次電池の安全性―第1部:アルカリ蓄電池
JISC62133-2:2020
ポータブル機器用二次電池の安全性―第2部:リチウム二次電池
JISC62368-3:2021
オーディオ・ビデオ,情報及び通信技術機器―第3部:通信ケーブル及び通信ポートを介する直流電力伝送の安全性要求事項
JISC6691:2019
温度ヒューズ―要求事項及び適用の指針
JISC6802:2014
レーザ製品の安全基準
JISC6803:2013
レーザ製品の安全―光ファイバ通信システムの安全
JISC6804:2008
レーザ製品の安全―情報伝送のための光無線通信システムの安全
JISC6950-1:2016
情報技術機器―安全性―第1部:一般要求事項
JISC6965:2007
ブラウン管の機械的安全性
JISC7550:2011
ランプ及びランプシステムの光生物学的安全性
JISC8201-1:2020
低圧開閉装置及び制御装置―第1部:通則
JISC8201-5-5:2008
低圧開閉装置及び制御装置―第5部:制御回路機器及び開閉素子―第5節:機械的ラッチング機能をもつ電気的非常停止機器
JISC8283-1:2019
家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ―第1部:一般要求事項
JISC8285:2018
工業用プラグ,コンセント及びカプラ
JISC8286:2013
電気アクセサリ―電源コードセット及び相互接続コードセット
JISC8286:2021
電気アクセサリ―電源コードセット及び相互接続コードセット
JISC8300:2019
配線器具の安全性
JISC8303:2007
配線用差込接続器
JISC8702-1:2009
小形制御弁式鉛蓄電池―第1部:一般要求事項,機能特性及び試験方法
JISC8702-2:2009
小形制御弁式鉛蓄電池―第2部:寸法,端子及び表示
JISC8704-1:2006
据置鉛蓄電池―一般的要求事項及び試験方法―第1部:ベント形
JISC8704-2-1:2019
据置鉛蓄電池―第2-1部:制御弁式―試験方法
JISC8704-2-2:2019
据置鉛蓄電池―第2-2部:制御弁式―要求事項
JISC8712:2015
ポータブル機器用二次電池(密閉型小型二次電池)の安全性
JISC8713:2006
密閉形小形二次電池の機械的試験
JISC8715-2:2019
産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム―第2部:安全性要求事項
JISC9730-1:2019
自動電気制御装置―第1部:一般要求事項
JISC9921-5:2009
テレビジョン受信機(ブラウン管のものに限る)の設計上の標準使用期間を設定するための標準使用条件
JISK2265-2:2007
引火点の求め方―第2部:迅速平衡密閉法
JISK2265-3:2007
引火点の求め方―第3部:ペンスキーマルテンス密閉法
JISK6258:2016
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方
JISK7111-1:2012
プラスチック―シャルピー衝撃特性の求め方―第1部:非計装化衝撃試験
JISK7171:2016
プラスチック―曲げ特性の求め方
JISK7193:2010
プラスチック―高温空気炉を用いる着火温度の求め方
JISK7206:2016
プラスチック―熱可塑性プラスチック―ビカット軟化温度(VST)の求め方
JISK7241:2005
発泡プラスチック―小火炎による小試験片の水平燃焼特性の求め方
JISK7341:2006
プラスチック―小火炎に接触する可とう性フィルムの垂直燃焼性試験方法
JISK7350-1:1995
プラスチック―実験室光源による暴露試験方法 第1部:通則
JISK7350-1:2020
プラスチック―実験室光源による暴露試験方法―第1部:通則