この規格ページの目次
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S 2122 : 2019
4 区分
4.1 設置による区分
4.1.1 屋内外設置による区分
機器の設置方式による区分は,表1による。
表1−屋内外設置による区分
設置方式 区分内容 略号 図
屋内式 屋内に設置して用いる機器。 − 図3図5
屋外式 屋外に設置して用いる機器。 RF 図6
4.1.2 屋内式機器の給排気方式による区分
屋内式機器の給排気方式による区分は,表2による。
表2−屋内式機器の給排気方式による区分
給排気方式 区分内容 呼称 略号 図
開放式 開放式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを屋 − 図3
内に排出する方式
半密閉式 自然排 自然排気式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを排 CF −
気式 気筒を用いて,自然通気力によって屋外に
排出する方式
強制排 強制排気式
燃焼用空気を屋内から採り,燃焼ガスを送 FE 図4
気式 風機を用いて強制的に屋外に排出する方式
密閉式 自然給 バランス外
給排気筒を外気に接する壁を貫通して屋外 BF BF-W −
排気式 壁式
に出し,自然通気力によって給排気を行う
方式
バランスチ
給排気筒を専用給排気室(チャンバ)内に BF-C −
ャンバ式
接続して,自然通気力によって開放廊下に
給排気を行う方式
給排気筒を共用給排気筒(Uダクト,SEダバランスダ BF-D −
クト式
クトなど)内に接続して自然通気力によっ
て給排気を行う方式
強制給 強制給排気
給排気筒を外気に接する壁を貫通して屋外 FF FF-W 図5
排気式 外壁式
に出し,送風機を用いて強制的に給排気を
行う方式
強制給排気
給排気筒を専用給排気室(チャンバ)内に FF-C −
チャンバ式
接続して,送風機を用いて強制的に開放廊
下に給排気を行う方式
給排気筒を共用給排気筒(Uダクト,SEダ強制給排気 FF-D −
ダクト式
クトなど)内に接続して送風機を用いて強
制的に給排気を行う方式
4.1.3 設置形態による区分
機器の設置形態による区分は,表3による。
――――― [JIS S 2122 pdf 6] ―――――
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S 2122 : 2019
表3−設置形態による区分
設置形態 区分内容 図
据置形 台又は床面に据え置いて使用する機器 図7
壁掛形 壁面に取り付けて使用する機器 −
つり下げ形 壁,天井などにつり下げて使用する機器 図8
組込形 壁,調理台などに組み込んで使用する機器 図9
4.2 放熱方式による区分
機器の放熱方式による区分は,表4による。
表4−放熱方式による区分
放熱方式 区分内容 図
放射式 主として,放射熱を利用して部屋を暖めるもの 図13
自然対流式 自然対流によって部屋を暖めるもの 図14
強制対流式 図15
機器の本体にファンを内蔵し,強制対流によって部屋を暖めるもの
4.3 暖房機能による区分
機器の暖房機能による区分は,表5による。
表5−暖房機能による区分
暖房機能 区分内容
標準式 表示ガス消費量のもの
急速暖房式 点火直後から15分以内,表示ガス消費量を超えるもの
5 性能
機器は,表6の試験方法及び箇条9によって試験したとき,表6の性能を満足しなければならない。
なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093による。
――――― [JIS S 2122 pdf 7] ―――――
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S 2122 : 2019
表6−性能及び試験方法
項目 性能 試験方法
JIS S 2093 この規格で規定する試験方法
ガス通路の気密 器具栓を通して漏れる量が70 mL/h以下 表7 −
器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が550 mL/h以下
ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。
ガス消費量 表示ガス消費量に対して±10 % 表8 強制対流式機器において,対流用送風機で風量調節のできるも
のは,最大風量の状態とする。
燃 無風状態並び 確実に着火a) し,かつ,爆発的着火b) があってはならない。
表9 開放式機器の燃焼ガス採取位置については図10,採取器につい
焼 にBF-D及び 表27
また,1点に着火した後,4秒以内に全ての炎口に着火しなけ ては図11による。ただし,燃焼ガスを均一に採取できるもので
状
態 FF-Dの通常雰 ればならない。 表28 あれば,図11以外のものを用いてもよい。採取した燃焼ガス中
囲気状態 リフティングc) があってはならない。 表29 の二酸化炭素(以下,CO2という。)濃度は,通常,液化石油ガ
消火d) があってはならない。 表31 ス用機器については1.5 %以上,都市ガス用機器については
炎が均一でなければならない。 表34 1.2 %以上とする。また,開放式機器のリフティング,消火,逆
逆火e) があってはならない。 表37 火,CO %,すすの発生,熱交換部への黄炎の接触,並びにパイ
連続騒音が60 dB(A)以下 表39 ロットバーナの消火及び逆火の試験は,JIS S 2093によるほか,
消火時に爆発音があってはならない。 表40 ガス消費量が最小になる状態についても確認しなければならな
い。
理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,COという。)濃度
(体積分率%)(以下,CO %という。)が0.14 %(開放式は
0.03 %)以下
すすが発生f) してはならない。
熱交換部に黄炎が常時接触g) してはならない。
炎のあふれh) があってはならない。
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があってはならない。
CF : 表27
排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(CF及 −
びFEに適用)。 FE : 表28
S2 122 : 2019
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――――― [JIS S 2122 pdf 8] ―――――
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S 2122 : 2019
S2
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表6−性能及び試験方法(続き)
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項目 性能 試験方法
2 : 2
JIS S 2093 この規格で規定する試験方法
01
燃 排気閉塞状態 排気口以外から流出する燃焼ガス中のCO %が0.14 %以下 表27 −
9
焼 (CFに適用)
状
態 有風状態 消火d),逆火e) 及び使用上支障がある炎のあふれh) があって
CF : 表27 −
はならない(BF,FF及びRFに適用)。 FE : 表28
BF-W : 表29
CFは,次のa) 又はb) のいずれかに適合しなければならない。
a) 有風状 BF-C : 表31
消火d),逆火e) 及び使用上支障がある炎のあふれ
態 h) があってはならない。 BF-D : 表34
FF-W : 表37
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があって
はならない。 FF-C : 表39
b) 燃焼ガ FF-D : 表40
逆風止めの逃げ口から排ガスが流出したときに,
スの流出 RF : 表41
バーナへのガスの通路を自動的に閉ざす装置を
安全装置 もつものは,当該装置が作動するまでの間,消火
d) 又は炎のあふれh) があってはならない。
消火d),逆火e) 及び使用上支障がある炎のあふれh) があって
はならない。また,安全装置の作動によって,ガス通路が閉ざ
されてはならない(FEに適用)。
パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があってはならない
(FE,BF-W,BF-C,FF-W,FF-C及びRFに適用)。
排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(FEに
適用)。
CO %が0.28 %以下(BF-W,BF-C,FF-W及びFF-Cに適用)
確実に着火a) し,かつ,爆発的着火b) があってはならない。
また,1点に着火した後,4秒以内に全ての炎口に着火しなけ
ればならない(BF-W,BF-C,FF-W,FF-C及びRFに適用)。
――――― [JIS S 2122 pdf 9] ―――――
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S 2122 : 2019
表6−性能及び試験方法(続き)
項目 性能 試験方法
JIS S 2093 この規格で規定する試験方法
燃 散水状態(BF- 消火d) があってはならない。 BF-W : 表29 −
焼 W,FF-W及び FF-W : 表37
状
態 RFに適用) RF : 表41
低酸素雰囲気 確実に着火a) し,かつ,爆発的着火b) があってはならない。
BF-D : 表34 −
状態(BF-D及 FF-D : 表40
また,1点に着火した後,4秒以内に全ての炎口に着火しなけ
びFF-Dに適 ればならない。
用) パイロットバーナの消火d) 及び逆火e) があってはならない。
消火d) があってはならない。
すすが発生f) してはならない。
CO %が0.28 %以下
温 平常時温度上 操作時に手の触れ金属製,陶磁器製及びガラス製のもの 表12 a) 機器の設置状態 機器を図12に示す測温板に機器と測温板
度 昇(機器の各 る部分の表面 50 ℃以下 との間隔が次の“機器と測温板との間隔”の表に示す間隔
上
昇 部) (つまみ類) その他のもの 60 ℃以下 となるように,製造業者が指定する要領(取扱説明書など
操作時に手の触れるおそれがある部分の表面(つまみ類及び排 に示す要領)で設置する。
ガス排出部を除く。) 130 ℃以下 なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置
乾電池の表面 45 ℃以下 が施されたもので,製造業者が指定する間隔が,次に規定
ガス接続口(ねじ接続口を除く。)の表面 45 ℃以下 する間隔未満である場合は,その指定の条件による。
表12
75 ℃以下又は耐熱試験によっ
ガス閉止弁(器具栓を含む。)
本体のガスの通る部分の外 てガス通路の気密の項目に適表16 機器と測温板との間隔
単位 mm
表面 合し,かつ,使用上支障がない 開放式 半密閉式 密閉式 屋外式
ことが確認された温度以下 バーナ露出 バーナ隠閉 自然対 強制対 自然対 強制対
流式
自然対 強制対 流式
前方放 全周放 壁掛 流式 流式
75 ℃以下又は耐熱試験によっ
点火ユニット(圧電素子を含 射式射式 流式
形,つ 流式
む。)の表面 て電気点火の無風状態並びに り下げ
BF-D及びFF-Dの通常雰囲気 形
後面 45 1 00045 45 45 45 45 45 45 45
状態の項目に適合し,変形及び 側面 300 1 000600 45 45 45 45 45 45 45
変色がなく,かつ,使用上支障 300
天井面 1 000 1 000 1 00045 600 45 600 45 45
がないことが確認された温度
S2
以下
122 : 2019
3
――――― [JIS S 2122 pdf 10] ―――――
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JIS S 2122:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 97 : 家庭用及び商業用設備.娯楽.スポーツ > 97.100 : 家庭用,商業用及び産業用暖房機具 > 97.100.20 : ガスヒータ
JIS S 2122:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0203:1999
- 管用テーパねじ
- JISB2401-1:2012
- Oリング―第1部:Oリング
- JISC3101:1994
- 電気用硬銅線
- JISC3102:1984
- 電気用軟銅線
- JISC3301:2000
- ゴムコード
- JISC3306:2000
- ビニルコード
- JISC3312:2000
- 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
- JISC3327:2000
- 600Vゴムキャブタイヤケーブル
- JISC8303:2007
- 配線用差込接続器
- JISC8358:1994
- 電気器具用差込接続器
- JISC8515:2017
- 一次電池個別製品仕様
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3446:2017
- 機械構造用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
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- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
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- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
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- ステンレス鋼線材
- JISG4313:2011
- ばね用ステンレス鋼帯
- JISG4314:2013
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- ねずみ鋳鉄品
- JISH3100:2018
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- JISH3250:2015
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3250:2021
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3300:2018
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