48
A 4112 : 2020
Vm V1 n mVn m 1/1 n 1
(E.1)
ここに, V1 : 最小試験圧力(Pa)
Vn : 最大試験圧力(Pa)
Vm : m番目の試験圧力(Pa)
n : 試験の点数
b) )の流量で,1流量につき各2回行い,連続した5分間以上の間,圧力損失,流量,周囲温度及び周
囲湿度について記録し,1分間について4回以上の等時間間隔の測定値を用いて,平均値を求める。
c) )の測定結果からE.2.5によって圧力損失特性線図を描く。
E.2.5 圧力損失特性の整理
各々の測定結果を用い,圧力損失特性を流量の関数として最小2乗法によって,次の式(E.2)の係数P0,
nを求める。
ΔP P0 V1 n (E.2)
ここに, V : 空気漏えい(洩)量(kg/h)
ΔP : 試験圧力(Pa)
また,図E.3に示す例のように両対数グラフに圧力損失特性線図を描く。
図E.3−圧力損失特性線図の例
参考文献 JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部 : ブルドン管圧力計
JIS C 1602 熱電対
JIS C 1604 測温抵抗体
JIS C 1611 サーミスタ測温体
JIS Z 8404-1 測定の不確かさ−第1部 : 測定の不確かさの評価における併行精度,再現精度及
び真度の推定値の利用の指針
――――― [JIS A 4112 pdf 51] ―――――
49
A 4112 : 2020
附属書F
(参考)
技術上重要な改正に関する新旧対照表
現行JIS(JIS A 4112:2020) 旧JIS(JIS A 4112:2011) 改正理由
箇条番号 内容 箇条番号 内容
及び題名 及び題名
1 適用範囲 太陽光発電機能付き集熱器を (共通) 記載なし 太陽光発電機能付き集熱器が普及し始めており,集
2 引用規格 対象として追加した。 熱器としての規格・評価方法を明確にするため追加
3 用語及び定義 した。ただし,太陽光発電機能に関する性能,安全
5 集熱器の種類・等級 性などについてはここでは規定しないこととした。
及び各部の名称 なお,太陽電池モジュールの性能及び安全性につい
6 材料 ては,JIS C 8990,JIS C 8991,JIS C 8992などに
7 構造 規定されている。
8 性能
10 試験方法
8 性能 新機種を含めた集熱器の区分 8 性能 液体式及び空気式の2区分と 機器の多様化への対応のため,新機種を追加すると
を行い,従来機種については, ともに,機器の性能として理解しやすい集熱効率で
し,それぞれ“日集熱量”を規
高性能品の等級を追加し,集熱 定していた。 表した。
性能は“日集熱効率”として規
定した。
10.1 集熱性能試験 10 試験方法
計測器の精度を“不確かさ”で 計測器の精度を規定していた。 測定精度は“不確かさ”で規定することが主流にな
表現した。 っており,不確かさを採用するに当たって,測定結
果の分布の大部分を含む範囲を表す“拡張不確かさ
(信頼水準95 %)”とした。
A4 112 : 2
020
2
――――― [JIS A 4112 pdf 52] ―――――
50
A 4112 : 2020
A4
2
現行JIS(JIS A 4112:2020) 旧JIS(JIS A 4112:2011) 改正理由
1
箇条番号 内容 箇条番号 内容
12
及び題名 及び題名
: 2
10.1.3 屋内試験装置 附属書A
屋内試験方法の規定を,附属書 附属書に規定として記載して旧JISにおいても附属書によって屋内試験は選択可
020
から本体に移動した。
10.1.4.3 屋内試験方法 いた。 能となっていたが,ソーラシミュレータによる屋内
試験の体制を確立する計画があるため,現状の設備
に合わせて内容の見直しを行った。
10.1.4.1 測定条件 d)の空気集熱式試験での集熱 10.1.6 測定条件 使用する計測器の精度を考慮して許容変動幅を規
液体集熱式,又は空気集熱式の
媒体流量の測定期間中の変動 区別なく±1 %としていた。 定した。
を±2 %とした。
10.1.5 集熱試験結果空気集熱式集熱器の集熱効率 10 試験方法 集熱媒体入口温度を基準とし旧JISでは液体集熱式は平均温度を基準としている
の整理 算出時に液体式と同様に集熱 ていた。 のに対し,空気集熱式は入口温度を基準としてお
媒体平均温度を基準とした。 り,整合性がなかった。国際規格を考慮したうえで,
液体集熱式,空気集熱式共に平均温度基準とした。
10.1.5.2 集熱器の集熱 10 試験方法
定格集熱量を定義し,瞬時集熱 定格集熱量の記載なし “一般の設備が定格能力で機器の導入選択を行う
量 効率から集熱量を算出するこ のに対し,太陽熱は機器の大きさが基準になってお
ととした。 り分かりにくい”という意見がある一方で,太陽光
発電機能付き集熱器の製造業者からはWで表示し
PV側の発電量(W)と合わせて総合効率として表
示したいとの要望が出ている。太陽光発電パネルと
同じ日射量での集熱量を定格集熱量として表示す
ることで,上記要望への対応とした。
10.16 耐熱性試験 平板形集熱器だけを対象とし10.16 耐熱性試験 全ての集熱器を対象としてい真空管形の試験評価を国内で実施することが困難
た。 た。 であることと,ISO規格にも真空管形については吸
収率の耐熱性評価がないことから,真空管形は対象
外とした。
10.17 耐候性試験 平板形集熱器だけを対象とし10.17 耐候性試験 全ての集熱器を対象としてい真空管形の試験評価を国内で実施することが困難
た。 た。 であることと,ISO規格にも真空管形については吸
収率の耐候性評価がないことから,真空管形は対象
外とした。
――――― [JIS A 4112 pdf 53] ―――――
51
A 4112 : 2020
現行JIS(JIS A 4112:2020) 旧JIS(JIS A 4112:2011) 改正理由
箇条番号 内容 箇条番号 内容
及び題名 及び題名
13.1 製品に表示する 製品への表示項目に定格集熱13 表示 集熱量表示の記載なし。 10.1.5.2と同じ
事項 量を追加した。
附属書B(参考) この規格で新たに定義した定 記載なし
10.1.8.3 集熱器の単位面 旧JISでは,1日の単位面積当たりの集熱量を算出
定格集熱量及び日集 格集熱量及び日集熱効率につ積当たりの集熱量の計算 していたが,この規格においては一日当たりの集熱
熱効率の計算例 いて,計算例を記載した。 量は“日集熱効率”に置き換え,また,新たに“定
格集熱量”を規定した。定格集熱量及び日集熱効率
の算出の便宜を図るため,具体的な数値を用いた計
算例を附属書に記載した。
A4 112 : 2
020
2
JIS A 4112:2020の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.160 : 太陽エネルギー工学
JIS A 4112:2020の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1415:2013
- 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
- JISA5701:1995
- ガラス繊維強化ポリエステル波板
- JISA5752:1994
- 金属製建具用ガラスパテ
- JISA5756:2013
- 建築用ガスケット
- JISA5758:2016
- 建築用シーリング材
- JISA9504:2017
- 人造鉱物繊維保温材
- JISA9511:2017
- 発泡プラスチック保温材
- JISA9521:2017
- 建築用断熱材
- JISB1501:2009
- 転がり軸受―鋼球
- JISB2301:2013
- ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
- JISB2302:2013
- ねじ込み式鋼管製管継手
- JISB7552:2011
- 液体用流量計の校正方法及び試験方法
- JISB7554:1997
- 電磁流量計
- JISB7555:2003
- コリオリメータによる流量計測方法(質量流量,密度及び体積流量計測)
- JISB7556:2016
- 気体用流量計の校正及び器差試験
- JISG3131:2018
- 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2017
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2021
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3312:2019
- 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3317:2019
- 溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3318:2019
- 塗装溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3320:2016
- 塗装ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG3321:2019
- 溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3322:2019
- 塗装溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3442:2015
- 水配管用亜鉛めっき鋼管
- JISG3448:2016
- 一般配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3452:2019
- 配管用炭素鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISH3100:2018
- 銅及び銅合金の板及び条
- JISH3250:2015
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3250:2021
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH3401:1966
- 銅棒
- JISH3401:2001
- 銅及び銅合金の管継手
- JISH4000:2014
- アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
- JISH4100:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
- JISH5120:2016
- 銅及び銅合金鋳物
- JISH5121:2016
- 銅合金連続鋳造鋳物
- JISK6353:1997
- 水道用ゴム
- JISK6401:2011
- 耐荷重用軟質ポリウレタンフォーム―仕様
- JISK6718-1:2015
- プラスチック―メタクリル樹脂板―タイプ,寸法及び特性―第1部:キャスト板
- JISK6718-2:2015
- プラスチック―メタクリル樹脂板―タイプ,寸法及び特性―第2部:押出板
- JISK6719-1:2011
- プラスチック―ポリカーボネート(PC)成形用材料及び押出用材料―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6720-1:1999
- プラスチック―塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー(PVC)―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6732:1996
- 農業用ポリ塩化ビニルフィルム
- JISK6741:2016
- 硬質ポリ塩化ビニル管
- JISK6742:2016
- 水道用硬質ポリ塩化ビニル管
- JISK6743:2016
- 水道用硬質ポリ塩化ビニル管継手
- JISK6744:2019
- ポリ塩化ビニル被覆金属板及び金属帯
- JISK6745:2015
- プラスチック―硬質ポリ塩化ビニル板
- JISK6761:2017
- 一般用ポリエチレン管
- JISK6762:2019
- 水道用ポリエチレン二層管
- JISK6781:1994
- 農業用ポリエチレンフィルム
- JISK6885:2005
- シール用四ふっ化エチレン樹脂未焼成テープ(生テープ)
- JISK6919:1992
- 繊維強化プラスチック用液状不飽和ポリエステル樹脂
- JISK6920-1:2018
- プラスチック―ポリアミド(PA)成形用及び押出用材料―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6921-1:2018
- プラスチック―ポリプロピレン(PP)成形用及び押出用材料―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6924-1:1997
- プラスチック―エチレン/酢酸ビニル(E/VAC)成形用及び押出用材料―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6934-1:2006
- プラスチック―アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン(ABS)成形用及び押出用材料―第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
- JISK6935-1:1996
- プラスチック―ふっ素ポリマーのディスパージョン,成形用材料及び押出用材料―第1部:分類の体系と仕様作成のための基準
- JISK7137-1:2001
- プラスチック―ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)素材―第1部:要求及び分類
- JISK7161-1:2014
- プラスチック―引張特性の求め方―第1部:通則
- JISK7161-2:2014
- プラスチック―引張特性の求め方―第2部:型成形,押出成形及び注型プラスチックの試験条件
- JISR3106:2019
- 板ガラスの透過率・反射率・放射率の試験方法及び建築用板ガラスの日射熱取得率の算定方法
- JISR3202:2011
- フロート板ガラス及び磨き板ガラス
- JISR3203:2009
- 型板ガラス
- JISR3205:2005
- 合わせガラス
- JISR3206:2003
- 強化ガラス
- JISR3411:2019
- ガラスチョップドストランドマット
- JISR3412:2014
- ガラスロービング
- JISR3412:2020
- ガラスロービング
- JISR3417:2009
- ガラスロービングクロス
- JISS3031:2009
- 石油燃焼機器の試験方法通則
- JISS3200-7:2004
- 水道用器具―浸出性能試験方法
- JISZ1522:2009
- セロハン粘着テープ
- JISZ2371:2015
- 塩水噴霧試験方法
- JISZ8741:1997
- 鏡面光沢度―測定方法