JIS B 8201:2013 陸用鋼製ボイラ―構造 | ページ 2

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B 8201 : 2013
    JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部 : 基準山形
    JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部 : 全体系
    JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部 : ねじ部品用に選択したサイズ
    JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部 : 基準寸法
    JIS B 2220 鋼製管フランジ
    JIS B 2239 鋳鉄製管フランジ
    JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部 : ブルドン管圧力計
    JIS B 8210 蒸気用及びガス用ばね安全弁
    JIS B 8211 ボイラ−水面計ガラス
    JIS B 8265 圧力容器の構造−一般事項
    JIS B 8280 非円形胴の圧力容器
    JIS B 8285 圧力容器の溶接施工方法の確認試験
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0581 鋳鋼品の放射線透過試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
    JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
    JIS G 3115 圧力容器用鋼板
    JIS G 3118 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板
    JIS G 3119 ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板
    JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
    JIS G 3202 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
    JIS G 3203 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品
    JIS G 3204 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品
    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3455 高圧配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3458 配管用合金鋼鋼管
    JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管
    JIS G 3461 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管
    JIS G 3462 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管
    JIS G 3463 ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管
    JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
    JIS G 4107 高温用合金鋼ボルト材
    JIS G 4108 特殊用途合金鋼ボルト用棒鋼
    JIS G 4109 ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板
    JIS G 4303 ステンレス鋼棒
    JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

――――― [JIS B 8201 pdf 6] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   B 8201 : 2013
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4901 耐食耐熱超合金棒
    JIS G 4902 耐食耐熱超合金板
    JIS G 4903 配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管
    JIS G 4904 熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管
    JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
    JIS G 5102 溶接構造用鋳鋼品
    JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品
    JIS G 5151 高温高圧用鋳鋼品
    JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
    JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
    JIS G 5705 可鍛鋳鉄品
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS H 5120 銅及び銅合金鋳物
    JIS Z 2305 非破壊試験技術者の資格及び認証
    JIS Z 3021 溶接記号
    JIS Z 3060 鋼溶接部の超音波探傷試験方法
    JIS Z 3104 鋼溶接継手の放射線透過試験方法
    JIS Z 3106 ステンレス鋼溶接継手の放射線透過試験方法
    JIS Z 3801 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0126によるほか,次による。
3.1
圧力
  大気圧以上の圧力。一般に,圧力計に示される圧力(ゲージ圧力)。
3.2
ボイラの最高使用圧力
  ボイラ各部の最高使用圧力の最小値で,構造上ボイラを安全に使用できると定めた最高圧力。ボイラ胴
(貫流ボイラでは出口)における圧力を表す。
3.3
厚さ
  呼び厚さ及び実際の厚さの総称。
3.4
最小厚さ
  各部に必要な材料の厚さの最小値。この規格の式の中には付け代が含まれた厚さを最小厚さとするもの
がある。腐食,侵食に対する余裕は含まない。
3.5
付け代
  最小厚さを求めるときに付加する余裕。次の四つがある。

――――― [JIS B 8201 pdf 7] ―――――

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B 8201 : 2013
  α1 : 構造安定性のための余裕。
  α2 : ころ広げに対する余裕。
  α3 : ねじ切り及び構造安定性に対する余裕。
  α4 : エコノマイザ用鋳鉄管特有の余裕。
  腐食,侵食が予想されるときは,α1,α2及びα3に更に厚さを加える。
3.6
伝熱面積
  片面が燃焼ガスなどに触れ,他の面が水(気水混合物を含む。)に触れる部分の面を燃焼ガスなどの側で
測った面積。特に指定がないときは,過熱器及びエコノマイザの伝熱面積を除く。
3.7
火炎
  空気と燃料が燃焼反応をすることで形成される炎。
3.8
常温
  535 ℃の温度。
3.9
多管式特殊循環ボイラ
  管が全て上昇管である2本以上の加熱管及び管寄せによって構成され,一端から水を送り込み,他端か
ら気水混合物を取り出し,気水分離器で分離後,加熱管へ戻る熱水の量が気水混合物の50 %以下となる水
管ボイラ。
    注記 労働安全衛生法,“ボイラー及び圧力容器安全規則”では,多管式特殊循環ボイラを“貫流ボイ
          ラー”として取り扱っている。

4 材料

4.1 材料一般

  ボイラ及び附属設備の主要材料は,用途に応じて,次による。
a) 材料は,附属書Aによる。
b)   ) に規定する以外の材料であっても,ボイラの品質面から該当する材料と同等以上であると認められ
    る場合には,受渡当事者間の協定によって,その材料を使用してもよい。
c) 材料の寸法及び質量の許容差は,それぞれの材料の日本工業規格(日本産業規格)によるが,実際の厚さは,最小厚さ
    より小さくなってはならない。ただし,鋼板の場合,実際の厚さが最小厚さに満たないものであって
    も,実際の厚さと最小厚さとの差が0.25 mm以内にあるものは差し支えない。
d) 材料の使用温度は,内部の蒸気又は液体の最高温度とし,伝熱面における材料の使用温度は,内部の
    蒸気又は液体の最高温度に30 ℃を加えた温度(放射過熱器については,内部の流体の温度に50 ℃を
    加えた温度)又はこれに代わる伝熱計算によって求めた温度とする。

4.2 材料の使用制限

  材料の使用制限は,次による。
a) 材料は,附属書Aに規定する許容引張応力値に対応する温度範囲を超えて使用してはならない。
b) 溶接する材料は,炭素含有量0.35 %以下で溶接に適するものでなければならない。
c) 最高使用温度350 ℃以下のボイラで,使用する材料の使用制限は,次による。

――――― [JIS B 8201 pdf 8] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   B 8201 : 2013
  1)   IS G 3101及びJIS G 3106による鋼材は,最高使用圧力1.6 MPaを超えるボイラに使用してはなら
      ない。
  2)   IS G 3106による鋼材は,最高使用圧力1 MPaを超えるボイラで,胴の長手継手を溶接するもの及
      び鏡板に溶接継手があるものに使用してはならない。
  3)   IS G 3101による鋼材は,最高使用圧力0.7 MPaを超えるボイラで,胴の長手継手を溶接するもの
      及び鏡板に溶接継手があるものに使用してはならない。
d)   IS G 4051による鋼材は,ボイラの胴及び鏡板に使用してはならない。
e) オーステナイト系ステンレス鋼材は,ボイラ本体の直接火炎の触れる部分に使用してはならない。過
    熱器及び再熱器のように蒸気に接する部分に使用してもよい。また,水に接する部分に使用する場合
    は,腐食,割れなどの発生する環境条件に応じ,適切なものを選択する。
f)  JIS G 3454JIS G 3456,JIS G 3458及びJIS G 3459による鋼材は,ボイラの伝熱管に使用してはなら
    ない。
g)   IS G 3452による鋼材は,ボイラの最高使用圧力1 MPa以下の蒸気管,給水管及びブロー管に使用し
    てもよい。ただし,ボイラ本体から逆止め弁までの給水管及びボイラ本体からブロー弁(2個ある場
    合にはボイラ本体から遠いもの)までのブロー管に使用する場合は,ボイラの最高使用圧力が0.7 MPa
    以下の場合に限る。
h)   IS G 5501,JIS G 5502及びJIS G 5705による鋳鉄品,並びにJIS B 8210の附属書JCのダクタイル
    鉄鋳造品及び附属書JBのマレアブル鉄鋳造品は,次のものに使用してはならない。ただし,エコノ
    マイザは除く。
  1) 圧力がかかる部分で火炎に触れるもの。
  2) 平面で囲まれた箱形鋳物で,長手軸に垂直な断面の内のりが一辺200 mmの正方形の内に納まらな
      いもの。ただし,1 MPa以下で使用するバルブ,その他附属品は除く。
  3) マンホールの蓋板。
  4)   IS G 5501及びJIS G 5705によるパーライト可鍛鋳鉄品は,圧力1.6 MPaを超える部分及び温度
      230 ℃を超える部分。
  5)   IS G 5502及びJIS G 5705による黒心可鍛鋳鉄品,並びにマレアブル鉄鋳造品及びダクタイル鉄鋳
      造品は,圧力2.4 MPaを超える部分及び温度350 ℃を超える部分。
i)  JIS H 3300による継目無管は,圧力計の連絡管その他の附属品以外の部分及び208 ℃を超える蒸気用
    として使用してはならない。
j)  JIS H 5120による青銅鋳物は,バルブその他附属品以外の部分及び208 ℃を超える蒸気用として使用
    してはならない。

4.3 材料の許容引張応力

  計算に用いる材料の許容引張応力は,附属書Aによる。
  なお,附属書Aに示していない材料で特に認められた材料の許容引張応力については,次による。
a) クリープ領域に達しない材料の使用温度における許容引張応力
  1) 鉄鋼材料及び非鉄金属材料 鉄鋼材料[2) に掲げる鋼材,溶接管,鋳鉄品及び鋳造品を除く。]及
      び非鉄金属材料の許容引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。ただし,オーステナイト
      系ステンレス鋼材であって,使用箇所によって多少の変形が許される部材に対しては,材料の使用
      温度における0.2 %耐力の90 %までをとることができる。
  1.1) 常温における引張強さの最小の規定値の1/4

――――― [JIS B 8201 pdf 9] ―――――

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  1.2) 材料の使用温度における引張強さの1/4
  1.3) 常温における降伏点又は0.2 %耐力の最小の規定値の1/1.5
  1.4) 材料の使用温度における降伏点又は0.2 %耐力の1/1.5又は90 %
        注記 附属書Aでは,オーステナイト系ステンレス鋼材に対して二つの許容引張応力値を規定し
              ている。高いほうの数値は,多少の変形が生じても問題がない箇所だけに用いてよい。高
              いほうの許容引張応力値には注記が付いて分かるようになっている。これらの材料の許容
              引張応力値は,材料の使用温度における0.2 %耐力の1/1.5(溶接管に対しては1/1.5×0.85)
              を超えているが,0.2 %耐力の90 %(溶接管に対しては76.5 %)以下となっている。フラ
              ンジ,その他ひずみが大きく影響する部材の設計には,これらの高いほうの応力値を用い
              ることはできない。
  2) ボルト ボルトの許容引張応力は,熱処理又はひずみ硬化で強度を高めたボルト材では,次の値の
      うち最小の値以下とする。ただし,焼鈍したボルト材では,1) から求めた値とする。
  2.1) 常温における引張強さの最小の規定値の1/5
  2.2) 材料の使用温度における引張強さの1/4
  2.3) 常温における降伏点又は0.2 %耐力の最小の規定値の1/4
  2.4) 材料の使用温度における降伏点又は0.2 %耐力の1/1.5
  3) 鉄鋼材材料の溶接管 鉄鋼材料の溶接管の許容引張応力は,1) から求めた値の85 %(鍛接管では
      65 %)以下とする。
  4) ねずみ鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品 ねずみ鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品の許容引張応力
      は,次の値のうちの最小の値以下とする。
  4.1) 常温における引張強さの最小の規定値の1/10
  4.2) 材料の使用温度における引張強さの1/10
  5) 球状黒鉛鋳鉄品及び黒心可鍛鋳鉄品 球状黒鉛鋳鉄品及び黒心可鍛鋳鉄品の許容引張応力は,材料
      の使用温度における引張強さの1/8以下とする。
  6) ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品 ダクタイル鉄鋳造品及びマレアブル鉄鋳造品の許容
      引張応力は,次の値のうちの最小の値以下とする。
  6.1) 常温における引張強さの最小の規定値の1/6.25
  6.2) 材料の使用温度における引張強さの1/6.25
  6.3) 常温における降伏点又は0.2 %耐力の最小の規定値の1/1.5
  6.4) 材料の使用温度における降伏点又は0.2 %耐力の1/1.5
  7) 鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品 鋳鋼品及び非鉄金属の鋳造品の許容引張応力は,1) から求めた値
      に,表1の鋳造係数を乗じた値とする。
                                         表1−鋳造係数
                      材料                                  検査                  鋳造係数
     JIS G 5101                                              −                      0.67
     JIS G 5101に規定された材料で表A.1の注y) に             −                       0.8
     よって指定する化学成分に適合するもの又は
                                            表A.1の注z) のa),b) 又はc) による。     0.9
     JIS G 5102,JIS G 5121及びJIS G 5151   表A.1の注z) のd) による。                1.0
     非鉄金属鋳造品                                          −                      0.8
b) クリープ領域の材料の使用温度における許容引張応力 クリープ領域の材料の使用温度における許

――――― [JIS B 8201 pdf 10] ―――――

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