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ルピーと給水のエンタルピーとの差で除した値(kg/h)とする。安全弁は,呼び径20A以上としなけ
ればならない。
10.1.4 逃し管の大きさ
逃し管は,伝熱面積に応じ表27の大きさとしなければならない。
表27−逃し管の内径
伝熱面積 逃し管の内径
m2 mm
10未満 25以上
10以上 15未満 30以上
15以上 20未満 40以上
20以上 50以上
10.2 圧力計,水高計及び温度計
10.2.1 圧力計
蒸気ボイラには,JIS B 7505-1によるほか,次のa) c) によって,圧力計を取り付けなければならない。
a) 圧力計の大きさと目盛 蒸気ボイラに取り付ける圧力計の目盛板の外径は100 mm以上で,その取付
け高さに応じ,容易に指針が見えるようにしなければならない。ただし,次に掲げるボイラに取り付
ける圧力計については,目盛板の外径を60 mm以上とすることができる。
1) 最高使用圧力0.5 MPa以下で,かつ,胴の内径500 mm以下,胴の長さ1 000 mm以下のボイラ。
2) 最高使用圧力0.5 MPa以下で,かつ,伝熱面積2 m2以下のボイラ。
3) 最大蒸発量5 t/h以下の貫流ボイラ。
圧力計の最高目盛は,ボイラの最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下としなければならない。
圧力計のボイラの最高使用圧力の目盛には,適切な表示をしなければならない。
b) 圧力計の取付け 蒸気ボイラの圧力計の取付けは,次による。
1) 圧力計は,ボイラの蒸気室に目盛板の目盛がよく見える位置に取り付け,凍らないようにするとと
もに,その周囲の温度は,使用状態においてJIS B 7505-1に規定する範囲になければならない。
2) 圧力計への連絡管はボイラの最高使用圧力に耐えるもので,その大きさは,黄銅管,銅管又はステ
ンレス鋼管を使用するときは内径6.5 mm以上,鋼管を使用するときは内径12.7 mm以上でなけれ
ばならない。蒸気温度が208 ℃を超えるときは,黄銅管又は銅管を使用してはならない。
3) 圧力計には水を入れたサイホン管又は同等の作用をする装置を取り付け,蒸気が直接圧力計に入ら
ないようにしなければならない。サイホン管は,内径6.5 mm以上でなければならない。
4) 圧力計用コックは,そのハンドルを垂直な蒸気管と同一方向に置いた場合に開いているものでなけ
ればならない。バルブを使用する場合には,一見してそれが開いているかどうかを知ることができ
るものとしなければならない。
5) 1)4) にかかわらず,連絡管の内部を十分掃除することができるときは,ボイラの近くに開放の状
態で封鎖したコック又はバルブを取り付けることができる。この場合において,圧力計の位置によ
って水頭の影響を考慮する必要があるときは,目盛に補正を加えなければならない。
c) 試験用圧力計取付装置 ボイラの使用中に,その圧力計を試験するため試験用圧力計を取り付けるこ
とができるように,ねじの呼びG1/4以上のJIS B 0202に規定する管用平行ねじ又はR1/4以上のJIS B
0203に規定する管用テーパねじを設けなければならない。ただし,圧力計試験機を備えた場合には,
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この装置を省略することができる。
10.2.2 水高計
a) 温水ボイラには,ボイラ本体又は温水の出口付近に水高計を備え,これに近く取り付けたコックを閉
じる以外には,ボイラとの連絡を断つことができないようにしなければならない。このコックのハン
ドルはコックが開いている場合に,これを取り付けた管と平行なものでなければならない。
b) 水高計の最高目盛は,ボイラの最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下としなければならない。水高計の
代わりに圧力計を用いることができる。
10.2.3 温度計
a) 蒸気ボイラの過熱器出口及び再熱器出口には,温度計を取り付けなければならない。
b) 温水ボイラには,水高計と同時に見えるように取り付けた温度計を備えなければならない。この温度
計は,ボイラ内又は温水出口付近における水の温度を示す位置に取り付けなければならない。
10.3 水面測定装置
10.3.1 水面計の個数
蒸気ボイラ(貫流ボイラを除く。)には,2個以上のガラス水面計を取り付けなければならない。胴の内
径750 mm以下のものでは,そのうち1個は他の種類の水面測定装置として差し支えない。また,2個以
上の遠隔指示水面計を施設する場合に限り,ガラス水面計を1個以上とすることができる。
多管式特殊循環ボイラには,1個以上の水面計を取り付けなければならない。
10.3.2 ガラス水面計の構造
ガラス水面計は,JIS B 8211によるガラス及びその上下にバルブ又はコックを備え,ボイラの最高使用
圧力とそれに相当する蒸気温度においてよく作用する機能をもち,かつ,随時これを試験できるとともに,
容易に内部を掃除できるものでなければならない。バルブ又はコックは,掃除に便利な構造としなければ
ならない。
バルブ又はコックを設けるときは,一見してそれが開いているかどうかを知ることができる構造のもの
でなければならない。
10.3.3 水面計の取付け
ガラス水面計は,ボイラ使用中安全な水位を示すように,次によってボイラ又は水柱管に取り付ける。
水柱管は,2個の水面計に対し,共通とすることができる。
a) 丸ボイラでは特別の場合を除き,ガラスの見える最下部が,表28の位置にあるように取り付ける。
表28−丸ボイラのガラス水面計取付位置
ボイラの種別 取付位置
立てボイラ 火室天井板最高部(フランジ部を除く。)上75 mm
立て煙管ボイラ 火室天井板最高部上,煙管の長さの1/3
横煙管ボイラ 煙管の最高部上75 mm
炉筒煙管ボイラ 煙管の最高部上75 mm
ただし,煙管最高部より炉筒上面が高いものでは炉筒最高部
(フランジ部を除く。)上100 mm
炉筒ボイラ 炉筒最高部(フランジ部を除く。)上100 mm
b) 水管式その他の特殊ボイラでは,その構造に適した安全な位置に取り付ける。
10.3.4 水柱管
最高使用圧力1.6 MPa以下のボイラの水柱管は,鋳鉄製とすることができる。水柱管には,呼び径20A
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以上のブロー管を取り付けなければならない。
10.3.5 水柱管の連絡管
水柱管とボイラとを結ぶ管は呼び径20A以上で,次の条件を備えなければならない。
a) 水側連絡管及び水柱管内部は,容易に掃除できるようにしなければならない。
b) 水側連絡管を水柱管又はボイラに取り付ける口は,水面計の見える最低水位より上であってはならな
い。また,管の途中に中高又は中低のある曲がりを付けないようにする。やむを得ず中低の部分があ
る場合には,その部分の水を全部吹き出すことができるドレン弁を取り付けなければならない。
c) 蒸気側連絡管を水柱管又はボイラに取り付ける口は,水面計の見える最高水位より下であってはなら
ない。また,管の途中にドレンのたまる部分があってはならない。
d) 連絡管にバルブ又はコックを設けるときは,一見してそれが開いているかどうかを知ることができる
ものとしなければならない。
10.3.6 水面計の連絡管
水面計の連絡管には,10.3.5を準用する。
10.3.7 常用水位の表示
常用水位は,水面計に表示するか,又は水面計に近接した位置に表示しなければならない。
10.3.8 験水コック
a) 験水コックを備えるときは,ガラス水面計のガラスの見える範囲の位置に3個以上取り付けなければ
ならない。ただし,胴の内径が750 mm以下で,かつ,伝熱面積10 m2未満のボイラでは2個とする
ことができる。これらの験水コックの最下位のものは,ガラスの見える最下部へ取り付けなければな
らない。
b) 験水コックのねじ部は,ねじの呼びG1/2以上のJIS B 0202に規定する管用平行ねじ,R1/2以上のJIS B
0203に規定する管用テーパねじ又はM20以上のメートル細目ねじでなければならない。
10.4 給水装置など
10.4.1 給水装置の数
a) ボイラには,随時単独に最大蒸発量を発生するのに必要な給水ができる二組以上のポンプ(インゼク
タを含む。)を備えなければならない。ただし,第二の組の給水能力は,次によることができる。
1) 第一の組が2個以上のポンプを組み合わせたものである場合には,ボイラの最大蒸発量の25 %以上
で,かつ,第一の組の最大のポンプと同等以上とする。
2) 第一の組が2個以上のポンプを組み合わせたものである場合,微粉炭,液体燃料,ガス燃料及びパ
ルプ廃液を使用するボイラ,スプレッダストーカだきボイラ,余熱ガスを利用するボイラでは,ボ
イラの最大蒸発量の25 %以上とする。
b) ボイラの水位が安全低水位に達した場合に燃料を自動的に遮断する機能をもつボイラについては,給
水装置は一組で差し支えない。ただし,固体燃料などを使用するボイラで燃料の供給を遮断しても,
なおボイラに損傷を与えるような熱が残存するものを除く。
10.4.2 給水装置の種類
給水装置の種類は,次による。
a) 給水装置が一組のもの及び二組の給水装置中の第一のものは,動力によって運転する給水ポンプ又は
インゼクタでなければならない。ただし,最高使用圧力が0.25 MPa未満で火格子面積が0.6 m2以下又
は伝熱面積が12 m2以下の場合は,これによらなくてもよい。
b) ボイラの最高使用圧力より20 %以上高い水圧で給水することができる給水タンク又はボイラの最高
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使用圧力より0.1 MPa以上高い圧力をもつ水源は,これを給水装置として差し支えない。
c) 固体燃料などを使用するボイラで燃料の供給を遮断しても,なおボイラに損傷を与えるような熱が残
存するものでは,蒸気動力,内燃機関又は予備電源によって運転できる給水装置を一組備えなければ
ならない。
10.4.3 二つ以上のボイラの給水装置
近接した二つ以上の蒸気ボイラを結合して使用する場合には,給水装置に関する規定は,これらの蒸気
ボイラを一つの蒸気ボイラとみなして適用することができる。この場合,各ボイラに対する給水枝管には,
給水源に近く止め弁を備えなければならない。
10.4.4 給水弁及び逆止め弁
a) 給水装置の給水管には,ボイラに近接して給水弁と,これに近く逆止め弁とを備えなければならない。
ただし,最高使用圧力0.1 MPa未満のボイラでは,逆止め弁を省略してもよい。
b) ボイラごとにポンプを備える場合で,給水加熱器の出口又は給水ポンプの出口に止め弁及び逆止め弁
がある場合は,a) の止め弁及び逆止め弁は省略することができる。
c) 給水弁と逆止め弁とを組み合わせた構造のバルブにおいて,弁体及び弁座が給水弁及び逆止め弁に共
通のものは給水弁とし,逆止め弁とは認めない。
d) 給水管に給水弁を取り付ける場合には,給水が弁体を押し上げるように取り付けなければならない。
10.4.5 給水弁及び逆止め弁の大きさ
給水弁及び逆止め弁の大きさは,伝熱面積10 m2以下のボイラでは呼び径15 A以上,10 m2を超えるボ
イラでは呼び径20 A以上のものでなければならない。
10.4.6 給水箇所
給水箇所については,特殊のボイラを除くほか,次による。
a) 給水は,直接高熱火炎に触れる伝熱面,放射熱を受ける伝熱面からなるべく離して,かつ,分散する
ように供給する。最高使用圧力2.8 MPaを超えるボイラでは,給水管が胴板又は鏡板を通る箇所に適
当な装置を設けて温度差の影響を少なくするようにしなければならない。
b) 復水を供給する暖房用ボイラを除き,給水をブロー管から入れてはならない。
c) 給水内管を使用するときは,これを取外しできる構造としなければならない。
d) 胴の内径が1 000 mmを超える外だき横煙管ボイラでは,一般に,中央列の煙管の上で前鏡板からボ
イラの長さの約3/5の箇所に給水する。給水内管は,しっかりと胴の内側から支えなければならない。
e) 立て煙管ボイラでは,次の箇所に給水する。
1) 煙管の長さが1 200 mm以下のものは,下の管板の面から上方へ煙管の長さの1/4以上の箇所。
2) 煙管の長さが1 200 mmを超えるものは,下の管板の面から上方へ300 mm以上の箇所。
10.5 蒸気止め弁,ブロー弁及びブローコック
10.5.1 止め弁の個数
蒸気の各取出口(安全弁,過熱器への取出口及び再熱器への入口・出口を除く。)には,止め弁を備えな
ければならない。マンホールをもつボイラが共通の蒸気だめに連絡されるときは,各ボイラと蒸気だめと
を結ぶ蒸気管に2個の止め弁,又はボイラに近いところに逆止め弁を,また,蒸気だめに近いところに止
め弁を設けなければならない。
また,これらのバルブの間には,十分な大きさのドレン弁を設けなければならない。
10.5.2 止め弁
止め弁は,ボイラの最高使用圧力と使用温度に耐え,かつ,少なくとも0.7 MPaの圧力に耐えるもので
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なければならない。
呼び径65A以上の蒸気止め弁は,外ねじ形の構造又は特殊の構造とし,弁体の開閉が一見して分かるも
のでなければならない。
10.5.3 止め弁のドレン抜き
過熱器及びドレンがたまる位置に止め弁を設けるときは,ドレン抜きを設けなければならない。
10.5.4 ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数
ボイラには,少なくとも底部にブロー管,及びブロー弁又はブローコックを設けなければならない。た
だし,貫流ボイラについては,この限りではない。
ブロー弁又はブローコックの大きさ及び個数は,次による。
a) ブロー弁又はブローコックの大きさは,呼び径25A以上65A以下,又はこれに相当するものでなけれ
ばならない。ただし,伝熱面積が10 m2以下のボイラでは,呼び径20A以上65A以下とすることがで
きる。
b) 最高使用圧力0.7 MPa以上のボイラのブロー管には,ブロー弁2個以上又はブロー弁及びブローコッ
クをそれぞれ直列に設けなければならない。この場合に,少なくとも1個のブロー弁は,閉じた状態
から全開するのに回転軸を少なくとも5回転するものでなければならない。ただし,車両用及び移動
式のボイラ,並びに伝熱面積が30 m2以下の多管式特殊循環ボイラについては,この限りではない。
c) 一つのボイラにブロー管が2本以上ある場合には,これらを共通の母管にまとめて,各々のブロー管
には1個のブロー弁又はブローコックを,母管には1個のブロー弁を設けてもよい。この場合,ブロ
ー弁は,閉じた状態から全開するのに回転軸を少なくとも5回転するものでなければならない。
d) 二つ以上のボイラのブロー管は,ブロー弁又はブローコックから先も共通としてはならない。ただし,
伝熱面積が30 m2以下の多管式特殊循環ボイラについては,この限りではない。
10.5.5 ブロー弁又はブローコックの形状及び強さ
ブロー弁又はブローコックは,見やすく,かつ,取扱いが容易な位置に取り付けなければならない。ブ
ロー弁又はブローコックの形状及び強さは,次による。
a) ブロー弁又はブローコックは,スケールその他の沈殿物がたまらない構造としなければならない。
b) ブローコックは,グランドをもつものでなければならない。ただし,伝熱面積が30 m2以下の多管式
特殊循環ボイラについては,この限りではない。
c) ブロー弁又はブローコックの強さは,次の1) 及び2) を満足するものでなければならない。
1) ボイラの最高使用圧力の1.25倍又はボイラの最高使用圧力に1.55 MPaを加えた圧力のうち小さい
ほうの圧力に耐えるものでなければならない。ただし,伝熱面積が30 m2以下の多管式特殊循環ボ
イラについては,最高使用圧力に耐えるものとしてよい。
2) いかなる場合でも0.7 MPa以上の圧力に耐えるものでなければならない。
d) ねずみ鋳鉄品製及びパーライト可鍛鋳鉄品製のものは最高使用圧力1.3 MPa以下,球状黒鉛鋳鉄品製,
黒心可鍛鋳鉄品製,ダクタイル鉄鋳造品製及びマレアブル鉄鋳鉄品製のものは最高使用圧力1.9MPa
以下のボイラに使用することができる。
10.5.6 表面ブロー装置又は連続ブロー装置用止め弁
表面ブロー装置又は連続ブロー装置を設ける場合には,水面近くから独立して取り出し,止め弁を1個
以上設けなければならない。
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JIS B 8201:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.060 : バーナ.ボイラ > 27.060.30 : ボイラ及び熱交換器
JIS B 8201:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0126:2018
- 火力発電用語―ボイラ及び附属装置
- JISB0202:1999
- 管用平行ねじ
- JISB0203:1999
- 管用テーパねじ
- JISB0205-1:2001
- 一般用メートルねじ―第1部:基準山形
- JISB0205-2:2001
- 一般用メートルねじ―第2部:全体系
- JISB0205-3:2001
- 一般用メートルねじ―第3部:ねじ部品用に選択したサイズ
- JISB0205-4:2001
- 一般用メートルねじ―第4部:基準寸法
- JISB2220:2012
- 鋼製管フランジ
- JISB2239:2013
- 鋳鉄製管フランジ
- JISB7505-1:2017
- アネロイド型圧力計―第1部:ブルドン管圧力計
- JISB8210:2017
- 安全弁
- JISB8211:1994
- ボイラ―水面計ガラス
- JISB8265:2017
- 圧力容器の構造―一般事項
- JISB8280:2003
- 非円形胴の圧力容器
- JISB8285:2010
- 圧力容器の溶接施工方法の確認試験
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0581:1999
- 鋳鋼品の放射線透過試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3103:2019
- ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3115:2016
- 圧力容器用鋼板
- JISG3118:2017
- 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板
- JISG3118:2020
- 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板
- JISG3119:2019
- ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板
- JISG3201:1988
- 炭素鋼鍛鋼品
- JISG3202:1988
- 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
- JISG3203:1988
- 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品
- JISG3204:1988
- 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品
- JISG3452:2019
- 配管用炭素鋼鋼管
- JISG3454:2017
- 圧力配管用炭素鋼鋼管
- JISG3455:2016
- 高圧配管用炭素鋼鋼管
- JISG3455:2020
- 高圧配管用炭素鋼鋼管
- JISG3456:2019
- 高温配管用炭素鋼鋼管
- JISG3458:2018
- 配管用合金鋼鋼管
- JISG3458:2020
- 配管用合金鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3461:2019
- ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管
- JISG3462:2019
- ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管
- JISG3463:2019
- ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISG4107:2007
- 高温用合金鋼ボルト材
- JISG4108:2007
- 特殊用途合金鋼ボルト用棒鋼
- JISG4109:2019
- ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4901:1999
- 耐食耐熱超合金棒
- JISG4902:2019
- 耐食耐熱超合金,ニッケル及びニッケル合金―板及び帯
- JISG4903:2017
- 配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管
- JISG4904:2017
- 熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管
- JISG5101:1991
- 炭素鋼鋳鋼品
- JISG5102:1991
- 溶接構造用鋳鋼品
- JISG5121:2003
- ステンレス鋼鋳鋼品
- JISG5151:1991
- 高温高圧用鋳鋼品
- JISG5501:1995
- ねずみ鋳鉄品
- JISG5502:2001
- 球状黒鉛鋳鉄品
- JISG5705:2018
- 可鍛鋳鉄品
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH5120:2016
- 銅及び銅合金鋳物
- JISZ2305:2013
- 非破壊試験技術者の資格及び認証
- JISZ3021:2016
- 溶接記号
- JISZ3060:2015
- 鋼溶接部の超音波探傷試験方法
- JISZ3104:1995
- 鋼溶接継手の放射線透過試験方法
- JISZ3106:2001
- ステンレス鋼溶接継手の放射線透過試験方法
- JISZ3801:1950
- アルコール綿容器
- JISZ3801:2018
- 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準