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K 6351 : 2017
8.2.1.4 耐食性試験
耐食性試験は,試料(当該部品,試験片など)を用い,JIS Z 2371の箇条9(試験条件)に規定する中
性塩水噴霧試験方法によって,試験を24時間行った後,腐食がないこと,又はJIS Z 2371の附属書JC(レ
イティングナンバ方法)に規定するレイティングナンバが99.8までに応じた腐食面積率であることを確
認する。
8.2.1.5 大口径迅速継手
大口径迅速継手の試験方法は,次による。
なお,大口径迅速継手の単体による試験とする。
a) 気密試験 気密試験は,次による。
1) 大口径迅速継手の外部漏れ試験は,プラグとソケットとを接続したものを図18のように接続し,下
流末端は密封する。次に,圧力調整器の上流から空気圧を加え,水柱計の圧力が4.2 kPaになったと
き水柱計の上流で空気を閉塞して1分間保持し,水柱計が初めの示度から低下するか又は同等の精
度の試験装置によって,漏れの有無を調べる。
なお,この場合,プラグ又はソケットの接続位置をほぼ90°ずつ変えて装着し,それぞれの位置
で調べる。
図18−外部漏れ試験
2) 大口径迅速継手の安全機構の通過漏れ試験は,図19のように接続し一端から空気圧4.2 kPaを加え,
他端を開放し安全機構の弁を通して漏れる量を調べる。
図19−安全機構の通過漏れ試験
b) 着脱作動試験 大口径迅速継手の着脱作動試験は,プラグとソケットとの接続及び取外し操作を3回
行い,音,目視などで着脱作動が円滑かつ確実であるかを調べる。
c) 着脱力試験 大口径迅速継手のソケットとプラグとの着脱力試験は,図20のようにプラグを固定して,
接続操作及び取外し操作を行い,持続力及び取外し力を荷重計によって測定する。
――――― [JIS K 6351 pdf 26] ―――――
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K 6351 : 2017
a) 接続 b) 取外し
図20−着脱力試験
d) 流量試験 大口径迅速継手の流量試験は,継手を図21のように接続し,水柱計1で空気圧を1.0 kPa,
かつ,水柱計2で,圧力が水柱計1から0.1 kPa降下するように空気放出栓3を調節し,そのときの流
量を測定する。ただし,水柱計1及び水柱計2から継手までの距離は,それぞれ100 mm以下とし,
接続管は極端な曲がりがないようにする。
図21−流量試験
e) 反復使用試験 大口径迅速継手の反復使用試験は,継手の着脱操作を5回/分10回/分の速さで,
6 000回行った後,使用上の支障がないことを確認し,a) の気密試験を行う。
f) 耐静荷重性試験 大口径迅速継手の耐静荷重性試験は,図22のように継手の一端を固定し,他端に軸
方向及び軸方向に対し直角の方向に,図22に規定する荷重を15分間加えた後,それぞれの場合にお
いて変形・破損の有無を目視で確認する。また,荷重を取り除いた状態において,a) の気密試験を行
う。
――――― [JIS K 6351 pdf 27] ―――――
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K 6351 : 2017
呼び径 荷重(N)
軸方向 軸と直角方向
15A 100 450
20A 100 570
25A 100 680
図22−耐静荷重性試験
g) 耐ねじ込み性試験 大口径迅速継手の耐ねじ込み性試験は,図23のように継手の一端を固定し,継手
に適合した工具を使用してねじの呼びに合わせた回転力を15分間加え,変形・破損の有無を確認する。
また,荷重を取り除いた状態において,a) の気密試験を行う。
なお,耐ねじ込み性の試験は,接続部にねじのある場合に行う。
ねじの呼び 回転力(N・m)
Rc1/2 35
Rc3/4 50
Rc1 60
図23−耐ねじ込み性試験
h) 耐衝撃性試験 大口径迅速継手の耐衝撃性試験は,図24に示すように固定したソケットにプラグを接
続し,プラグ端面から6 mmの位置に27 Jの衝撃を軸線に対して直角に加える。このとき,継手の固
定部を90°ずつ回転させ,計4回の衝撃を与える。次に,亀裂・破壊の有無を確認した上でa) の気
密試験を行う。また,固定したプラグにソケットを接続し,ソケット端面から6 mmの位置について
も同様の試験を行う。
なお,衝撃値は式(4)によって算出する。
F WLg1( cos ) (4)
ここに, F : 衝撃値(J)
W : ハンマーの質量(kg)
――――― [JIS K 6351 pdf 28] ―――――
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L : ハンマーの回転軸中心線から重心までの距離(m)
g : 自由落下の加速度(m/s2)
α : ハンマーの持上げ角
図24−耐衝撃性試験(ソケット固定の例)
i) 引張強度試験 大口径迅速継手の引張強度試験は,図25のように継手の一端を固定し,他端に軸方向
及び軸方向に対し直角の方向に600 Nの引張荷重を1分間それぞれ加え,それぞれの場合において離
脱しないかどうかを調べる。また,荷重を取り除いた状態において,変形・破損の有無を確認後,着
脱操作に支障のないことを確認し,a) の気密試験を行う。
図25−引張強度試験
j) 耐熱性試験 大口径迅速継手の耐熱性試験は,プラグとソケットとを接続した状態のもの及びプラグ
とソケットとを接続しない状態のものとを120 ℃±2 ℃の恒温槽に30分間放置した後,取り出し,
室温に戻した後,着脱操作に支障のないことを確認し,a) の気密試験を行う。
k) 耐寒性試験 大口径迅速継手の耐寒性試験は,プラグとソケットとを接続した状態のもの及びプラグ
とソケットとを接続しない状態のものとを−10 ℃±2 ℃の恒温槽に30分間放置した後,取り出し,
室温に戻した後,着脱操作に支障のないことを確認し,a) の気密試験を行う。
――――― [JIS K 6351 pdf 29] ―――――
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K 6351 : 2017
8.2.2 シール材
8.2.2.1 ガスケットの耐ガス試験
ガスケットの耐ガス試験は,図17に示す試験装置によって試験温度35 ℃±2 ℃で純度98 %以上のn-
ペンタンで飽和させた気相中にシール材を入れ,48時間保持した後,取り出し,直径約240 mmのデシケ
ータに入れ,約60分間室温に保持する。次に,30分間以内にJIS K 6258の8.1.3(体積変化)によって浸
せき後の体積変化率を算出する。
8.2.2.2 ガスケットの締付け試験
ガスケットの締付け試験は,8.2.1.3の締付けトルク試験と同時に行い,使用上支障のある変形,その他
有害な欠陥の有無を調べる。
8.2.2.3 パッキン類の耐ガス試験
パッキン類の耐ガス試験は,あらかじめ質量を測定した3個の試料を温度5 ℃25 ℃のn-ペンタン中
に72時間以上浸せきした後,n-ペンタンから取り出し,24時間大気中に放置した後,3個の試料の各質量
を測定する。
なお,質量変化率は式(5)によって算出し,3個の試料の相加平均値を求める。
m m0
m 100 (5)
m0
ここに, m : 質量変化率(%)
m : 耐ガス試験後の質量(g)
m0 : 耐ガス試験前の質量(g)
8.3 ホースアセンブリの試験
8.3.1 一般
ホースアセンブリの試験は,次による。ただし,大口径迅速継手付きのホースアセンブリの場合,8.3.3
8.3.7の試験は,試験ジグなどを用いて大口径迅速継手を除いた状態で行う。
8.3.2 気密試験
気密試験は,ホースアセンブリを試験装置に通常の接続状態7) で取り付け,4.2 kPaの空気圧を1分間
加える。ホース,継手,アダプタ及び配管接続部からの漏れの有無をJIS K 6330-2の7.5(気密試験)のA
法によって調べる。
なお,ねじを接続するものでは,接続時の締付けトルク8) は,呼び3/8では25 N・m,呼び1/2では30 N・
m,呼び3/4及び呼び1では60 N・mとする。
注7) 通常の接続状態とは,ホースアセンブリがガス栓,ガス燃焼機器に取り付けられているねじ又
は迅速継手に正常に適合し,組み合わされて接続される状態をいう。
8) 締付け時に用いるトルクレンチとしては,JIS B 4652に規定するものがある。
8.3.3 引抜試験
引抜試験は,長さ約300 mmの試料を用い,引張試験機に通常の接続状態7) で固定し,速さ100 mm/min
で引っ張り,継手とホースとの接合部分が離脱したとき,又は破損したときの荷重を測定する。
8.3.4 耐熱試験
耐熱試験は,長さ約300 mmの試料を用い,100 ℃±1 ℃で48時間の空気加熱老化後,8.3.2に規定す
る方法によって気密試験を行い,漏れなどの異常の有無を調べる。さらに,8.3.3に規定する方法によって
引抜試験を行い,継手とホースとの接合部分が離脱したとき,又は破損したときの荷重を測定する。この
場合,引張速さは500 mm/minとする。
――――― [JIS K 6351 pdf 30] ―――――
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JIS K 6351:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.140 : ゴム及びプラスチック製品 > 83.140.40 : ホース
JIS K 6351:2017の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0203:1999
- 管用テーパねじ
- JISB0253:1985
- 管用テーパねじゲージ
- JISB2401-1:2012
- Oリング―第1部:Oリング
- JISB4652:2008
- 手動式トルクツールの要求事項及び試験方法
- JISB7721:2018
- 引張試験機・圧縮試験機―力計測系の校正方法及び検証方法
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3141:2017
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2021
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3446:2017
- 機械構造用ステンレス鋼鋼管
- JISG3454:2017
- 圧力配管用炭素鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4051:2016
- 機械構造用炭素鋼鋼材
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4308:2013
- ステンレス鋼線材
- JISG4309:2013
- ステンレス鋼線
- JISG4313:2011
- ばね用ステンレス鋼帯
- JISG4314:2013
- ばね用ステンレス鋼線
- JISG4318:2016
- 冷間仕上ステンレス鋼棒
- JISG4804:2008
- 硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材
- JISG4804:2021
- 硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材
- JISH3100:2018
- 銅及び銅合金の板及び条
- JISH3250:2015
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3250:2021
- 銅及び銅合金の棒
- JISH3260:2018
- 銅及び銅合金の線
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH3320:2006
- 銅及び銅合金の溶接管
- JISH4000:2014
- アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
- JISH4040:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
- JISH4080:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
- JISH4090:1990
- アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
- JISH4100:2015
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- JISH5121:2016
- 銅合金連続鋳造鋳物
- JISH5202:2010
- アルミニウム合金鋳物
- JISH5301:1990
- 亜鉛合金ダイカスト
- JISH5302:2006
- アルミニウム合金ダイカスト
- JISH8610:1999
- 電気亜鉛めっき
- JISK2240:2013
- 液化石油ガス(LPガス)
- JISK6250:2019
- ゴム―物理試験方法通則
- JISK6251:2017
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―引張特性の求め方
- JISK6257:2017
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―熱老化特性の求め方
- JISK6258:2016
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方
- JISK6259-1:2015
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐オゾン性の求め方―第1部:静的オゾン劣化試験及び動的オゾン劣化試験
- JISK6330-1:2003
- ゴム及びプラスチックホース試験方法-第1部:ホース及びホースアセンブリの寸法測定
- JISK6330-2:2013
- ゴム及びプラスチックホース試験方法―第2部:ホース及びホースアセンブリの耐圧性
- JISK6330-6:2010
- ゴム及びプラスチックホース―第6部:層間はく離強さの求め方
- JISR3453:2001
- ジョイントシート
- JISS2135:2020
- ガス機器用迅速継手
- JISZ2371:2015
- 塩水噴霧試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方